コラム

「バーベンハイマー」騒動が際立たせた、アメリカ人と原爆の微妙な距離感...日本の惨禍への無理解

2023年08月09日(水)10時40分
『 バービー』と『オッペンハイマー』

『バービー』と『オッペンハイマー』を同日に見ることが流行中 PHOTO ILLUSTRATION BY JAKUB PORZYCKIーNURPHOTO/GETTY IMAGES

<平均的アメリカ人の認識では、「原爆」は血に飢えたファシストとの世界大戦を終結に導いた兵器とされている。過去には「ミス原爆」の美人コンテストまで......>

アメリカで大ヒット中の映画『バービー』と『オッペンハイマー』を合体させた「バーベンハイマー」のミーム(ネット上で拡散する画像やフレーズなど)を見て、幼い日の記憶がよみがえった。

私は当時8歳。スポーツチームのコーチから、対戦相手を圧倒して「ヒロシマ」にしてやれと言われた。翌週、私はその意味を知るため、図書館の百科事典コーナーに足を運んだ。これが人生初の研究プロジェクトだったのかもしれない。そこから私が学んだのは、核兵器による破壊の恐ろしさと罪のない人々を殺戮する核兵器の世代を超える影響だ。

ボスニア・ヘルツェゴビナの首都サラエボにある「子ども戦争博物館」の展示は、ブランコで始まり、ブランコで終わる。入り口のブランコは、包囲された街に暮らしていた幼少期のナイーダにとって「最も安全な隠れ場所」であり、血染めの現実から逃れられる場所だった。

出口のブランコは61番目の、旧ユーゴスラビア内戦の子供の記憶と直接関係ない唯一の展示だ。「始まり」と題された解説にはこうある。「子ども戦争博物館の展示はここで終わり。だが、このブランコは揺れ続ける。戦時の子供時代が終わっても人生が続いていくように」

私は最初、この言葉の衝撃を受け止められなかった。人道支援物資の包装紙から破れたアディダスの帽子まで、それまでの60の展示に打ちのめされ、混乱していたからだ。そのうちの1つ、ベルマの診断書にはこうあった。「髪の毛1本の差で生存」。

私は張り裂けるような胸の痛みと涙をこらえながら、自分の講義や議論の場で戦争のイメージを気軽に持ち出し、月に15回は「バルカン化」という単語を使ったことを思い出していた。

過去には「ミス原爆」の美人コンテストも

「バーベンハイマー」のミームの判断ミスを生んだ一因は、間違いなく歴史的知識の面でアメリカ人が原爆の惨禍から距離を置いていることだ。平均的アメリカ人の認識では、原爆は血に飢えたファシストとの世界大戦を終結に導いた兵器とされている。一般の日本人に与えた影響とその視覚的イメージが紹介されることは極めてまれだ。

それでも、アメリカ人は日本の惨禍を学ぶことには意外なほどオープンだ。最近の世論調査によれば、原爆投下についてもっと知りたいと答えたアメリカ人は80%で、日本人より多かった。つまり、無神経なミームは現実から目を背け、原爆の残虐性を忘れ去りたいという感情の産物ではなさそうだ。

プロフィール

サム・ポトリッキオ

Sam Potolicchio ジョージタウン大学教授(グローバル教育ディレクター)、ロシア国家経済・公共政策大統領アカデミー特別教授、プリンストン・レビュー誌が選ぶ「アメリカ最高の教授」の1人

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

イランが停戦要請とトランプ氏、ホルムズ海峡開放なら

ワールド

イスラエル軍、ベイルート空爆でヒズボラ南部戦線司令

ワールド

トランプ氏、イランから早期撤退を示唆 NATO脱退

ワールド

米副大統領、イラン紛争巡り先月31日にも「仲介者」
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号(3/31発売)

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    中国がイラン戦争最大の被害者? 習近平の誤った経済政策と石油危機が奏でる「最悪なハーモニー」
  • 3
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イラン恐怖」の正体
  • 4
    北京に代わる新都市構想は絵に描いた餅のまま...大幅…
  • 5
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 6
    人口減の自治体を救う「小さな浄水場」──誰もが常に…
  • 7
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 8
    「え、なんで?」フライト中に操縦席の窓が覆われて…
  • 9
    カンヌ映画祭最高賞『シンプル・アクシデント』独占…
  • 10
    初の女性カンタベリー大主教が就任...ウィリアム皇太…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 3
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 6
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 7
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 8
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた?..…
  • 9
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 10
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 10
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story