コラム

日本人の神秘的な微笑とは何なのか?

2014年06月27日(金)11時01分

 ですが、この攻撃を受けた議員の「微笑」というのは、これも正に「日本人の神秘的な微笑」なのです。つまり、野次を飛ばした議員だけでなく、野次に反応して議場内が騒然とする中で、かなり広い範囲から「笑い」が起きていた、つまり物言わぬ多数派が、笑うことで、そしてそれ以前に野次に反発しないことで、野次に同調する「空気」を作っていたのだと思います。

 その空気はある状態を越えると、強い同調圧力を持っていくわけです。そうなると議場の多数派に空気が伝播していきます。結果として、野次だけでなく、それに暗黙のうちに同調している空気が、登壇していた女性議員に対する攻撃性を帯びてくるわけです。

 女性議員は「野次とその野次に笑っている大勢の同調者」から自分に向かってくる敵意の総量に対して、とっさに「関係性の修復」を試みるために反射的に微笑んでしまったのだと思います。

 では、その微笑は効果があったのでしょうか? 残念ながらそうではありませんでした。「笑ったから許容されたのかと思った」的ないい加減な口実に使われる中で、決して「関係性を修復しつつ相手に反省を迫る」ような良い効果は生まなかったのです。

 どうやらこの「神秘的な微笑み」というのは、コミュニケーションのスタイルとしては生産性はないようです。明らかなコミュニケーションの破綻があったり、明らかな敵意に対して徹底して戦わなければならない時に、とっさに「関係性の改善」をしようと微笑んでしまうのは、自分の方の失点にしかならないからです。

 こうした問題に関しては、ちょうど日経ビジネスの電子版に、榎本博明という方への『「はい論破。」は誰も幸せにしない 空気を読むコミュニケーションは日本の長所だ』というインタビュー記事が出ていました。その中には「日本人は他者との関係性に自己がある」とか「日本は相手に合わせる文化」だという主張が並んでいます。

 ですが、今回の都議会議場での一件がそうであるように、現代の日本社会に求められているのは「多様な人間が共存しようとする」ための協調であり、ある保守的な価値観に、下の世代や少数者が合わせていかねばならないような協調ではないのです。

 この二種類は協調といっても、全く別です。この点から考えると、榎本氏の主張は、得てして間違った守旧派の論理を正当化するために使われる危険性があるように思います。その意味で、誤った考えを追及していくためには、「微笑み」を封印して、言うべきことは言っていかねばならない、そのような時代であるとも言えます。

 では、海外で会話が破綻した際の「神秘的な微笑み」はどうかというと、こちらも百害あって一利なしであることを思うと、止めたほうが良いと思います。

プロフィール

冷泉彰彦

(れいぜい あきひこ)ニュージャージー州在住。作家・ジャーナリスト。プリンストン日本語学校高等部主任。1959年東京生まれ。東京大学文学部卒業。コロンビア大学大学院修士(日本語教授法)。福武書店(現ベネッセコーポレーション)勤務を経て93年に渡米。

最新刊『自動運転「戦場」ルポ ウーバー、グーグル、日本勢――クルマの近未来』(朝日新書)が7月13日に発売。近著に『アイビーリーグの入り方 アメリカ大学入試の知られざる実態と名門大学の合格基準』(CCCメディアハウス)など。メールマガジンJMM(村上龍編集長)で「FROM911、USAレポート」(www.jmm.co.jp/)を連載中。週刊メルマガ(有料)「冷泉彰彦のプリンストン通信」配信中。

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

アイルランドの法人税収、多国籍企業3社が約半分占め

ワールド

トルコの和平工程表承認、PKK関係者が「重要な一歩

ビジネス

ラガルドECB総裁、職務に専念と同僚らに伝達 即時

ビジネス

スイス中銀、銀行の流動性支援強化で詳細発表
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ポーランドが「核武装」に意欲、NATO諸国も米国の核の傘を信用できず
  • 2
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 3
    中道「大敗北」、最大の原因は「高市ブーム」ではなかった...繰り返される、米民主党と同じ過ち
  • 4
    ウクライナ戦争が180度変えた「軍事戦略」の在り方..…
  • 5
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 6
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 7
    生き返ったワグネルの「影」、NATO内部に浸透か
  • 8
    IMF、日本政府に消費減税を避けるよう要請...「財政…
  • 9
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 10
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 1
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 4
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 5
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 6
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 7
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 8
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 9
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 10
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story