Picture Power

世界が切り取る 5月15日 ネット時代の巨大写真イベント

Global Documentary Photo Project

Photographs by Courtesy of Aday.org

世界が切り取る 5月15日 ネット時代の巨大写真イベント

Global Documentary Photo Project

Photographs by Courtesy of Aday.org

 手軽に目前の「今」を記録する方法として、写真は日常の多様なシーンで活躍している。5月15日(火)ごく普通の一日を世界中の参加者が各々の視点でカメラに収め、言語の違いを超えたビジュアル・メッセージをネット上に集積する写真イベント「ア・デイ・org(Aday.org)」が行われる。

 1955年にエドワード・スタイケンが手がけ、ユネスコ世界記録遺産のドキュメンタリー写真プロジェクト*「ザ・ファミリー・オブ・マン」に触発されたこの企画には、プロ写真家からアマチュアまで幅広い層が参加し、撮影された平素の一コマはウェブに掲載される。優秀作品として選抜された写真は、世界中を巡る展覧会や10月刊行の写真集で発表される。

 欧米の報道で多く取り上げられる中東、アフリカの他、昨年震災を経験した日本にも注目が集まり、日本語にも対応している。主催者の非営利財団エクスプレッションズ・オブ・ヒューマンカインド(スウェーデン)のチーフ・エディターであるエイペリ・カラブディ・エッセは「日本は視覚テクノロジーの最先端を走り、揺るぎない伝統を持つ一方で先を見通すビジョンがある国だ。独自の視点で日常生活や自分の身の回りの出来事を切り取り、今の日本の姿を写し出してほしい」と語る。

 同様の企画のうち、プロ写真家だけが参加するものは、リック・スモランがスタートさせ20年以上シリーズ化された*「ア・デイ・イン・ザ・ライフ〜」写真集、一般に広く写真を募るものとしては2010年のニューヨーク・タイムズの*「ア・モーメント・イン・タイム」などが知られており、応募の際には参考になりそうだ。

 写真でドキュメントする「世界のごく普通の一日」は参加者にとっての特別な一日になるだろうか。あらゆる人が写真撮影を行う時代になり「写真の影響力は生活や仕事や記憶の隅々に浸透し、いまだかつてないほど強くなっている」とエッセは言う。「まずは、カメラを持ってチャレンジしてください」

ーー編集部・片岡英子

 Aday.org  *日本語を含む10カ国語に対応
被写体についてやアップロードの方法などが更新されました
(詳細はア・デイ・orgのサイトをご覧ください)

関連イベント
オープン・ショー・トーキョー(Open Show Tokyo)

参考サイト
*「ザ・ファミリー・オブ・マン」
*「ア・デイ・イン・ザ・ライフ〜」写真集シリーズ
*「ア・モーメント・イン・タイム」

MAGAZINE

特集:トランプの黒歴史

2016-9・ 6号(8/30発売)

アメリカ大統領選を揺さぶり続けるトランプ──。「不動産王」が語りたがらないビジネスの汚点とは

人気ランキング

  • 1

    インドネシアが南シナ海に巨大魚市場──対中強硬策の一環、モデルは築地市場

  • 2

    中国、安倍首相のアフリカ訪問を警戒――日本を常任理事国入りさせてはならない!

  • 3

    中国で性奴隷にされる脱北女性

  • 4

    海保の精神は「正義仁愛」――タジタジの中国政府

  • 5

    G20と「人民の声」の狭間で――中国、硬軟使い分け

  • 6

    「ブルキニ着用禁止法は違憲、国内の緊張高める」仏カズヌーブ内相

  • 7

    北朝鮮の女子大生が拷問に耐えきれず選んだ道とは...

  • 8

    黒人射殺事件の連鎖を生む元凶は

  • 9

    「キンドル読み放題」の隠れた(けれども大きな)メリット

  • 10

    マイナス金利「量・質とも緩和余地ある」黒田日銀総裁

  • 1

    フィリピンのドゥテルテ大統領が国連脱退・中国と新国際組織結成を示唆

  • 2

    中国で性奴隷にされる脱北女性

  • 3

    海保の精神は「正義仁愛」――タジタジの中国政府

  • 4

    オリンピック最大の敗者は開催都市

  • 5

    北朝鮮の女子大生が拷問に耐えきれず選んだ道とは...

  • 6

    歯磨きから女性性器切除まで、世界の貧困解決のカギは「女性の自立」にある

  • 7

    日本の貧困は「オシャレで携帯も持っている」から見えにくい

  • 8

    イタリア中部地震、死者少なくとも159人 多くは休暇シーズンの観光客か

  • 9

    イタリア中部地震で37人死亡、市長「生き物の気配がしない」

  • 10

    実情と乖離した日本の「共産主義礼賛」中国研究の破綻

  • 1

    北朝鮮の女子大生が拷問に耐えきれず選んだ道とは...

  • 2

    中国衝撃、尖閣漁船衝突

  • 3

    戦死したイスラム系米兵の両親が、トランプに突きつけた「アメリカの本質」

  • 4

    フィリピンのドゥテルテ大統領が国連脱退・中国と新国際組織結成を示唆

  • 5

    海保の精神は「正義仁愛」――タジタジの中国政府

  • 6

    日銀は死んだ

  • 7

    【原爆投下】トルーマンの孫が語る謝罪と責任の意味(前編)

  • 8

    トランプには「吐き気がする」──オランド仏大統領

  • 9

    イチロー3000本安打がアメリカで絶賛される理由

  • 10

    競泳金メダリストの強盗被害は器物損壊をごまかす狂言だった

 日本再発見 「世界で支持される日本式サービス」
 日本再発見 「世界で支持される日本式サービス」
アンケート調査
定期購読
期間限定、アップルNewsstandで30日間の無料トライアル実施中!
メールマガジン登録
売り切れのないDigital版はこちら

MOOK

ニューズウィーク日本版別冊

0歳からの教育 育児編

絶賛発売中!