コラム
プロ投資家が斬る 村上尚己
プロ投資家が斬る 村上尚己

原油高騰よりも米国経済・米株市場の行方を左右するもの

＜イラン戦争によりWTI先物価格が100ドルに接近したが、現在はシナリオ分岐を見極める段階。戦争長期化のリスクが回避されれば、米国経済には追

2026.03.17
プロ投資家が斬る 村上尚己

高市政権「日銀人事」を金融市場が「最高値」で信認した理由

＜日銀審議委員候補2名を、政府が提示。日経平均株価は一段と上昇し、一時は5万9000円台に達した。高市政権が長期化し、経済がほどよく成長する

2026.02.27
プロ投資家が斬る 村上尚己

高市自民党の圧勝で日本経済はどうなるか？ カギは「180兆円」の使い道

＜衆院選で自民党が歴史的な大勝を収めた。消費減税はどうなるか、高市首相の「責任ある積極財政」はどのように実現するか＞ 2月8日に投開票された

2026.02.09
プロ投資家が斬る 村上尚己

日経の「高市政権の消費税減税はポピュリズム」批判は的外れ

＜経済メディアでは減税政策に批判的な論調が多いが、果たしてそれは正しいのか。いま日本経済に必要なのは、家計所得を増やす財政政策だ＞ 2月8日

2026.01.27
プロ投資家が斬る 村上尚己

高市首相の「解散総選挙」決断で、日本経済はどうなるか？

＜異例の早期解散が事実上固まった。1月13日の日本市場では、株高、金利上昇、円安が進んだが、これをどう考えればよいか＞ 高市早苗首相が「早期

2026.01.14
プロ投資家が斬る 村上尚己

中国、日本、ドイツ...2026年の各国経済の成長を左右するのは「あの政策」の有無

＜関税率が低下する可能性もあり、米国経済は2026年に2％超の成長に回復するだろう。他の主要国はどうか？　最も期待できるのはドイツだが...

2025.12.24
プロ投資家が斬る 村上尚己

それでも悪化しなかった米経済...2026年「3つのリスク要因」と最重要な「生成AIの経済効果」

＜トランプ政権による関税引き上げが米国自身にも負担となったが、米経済の減速は緩やかで済んだ。2026年、米経済は2％を超える成長に回帰するだ

2025.12.11
プロ投資家が斬る 村上尚己

「国土強靭化」「競争力回復」「デジタル化」名目に注意...高市政権下で成長が止まるのはどんな場合か

＜「責任ある積極財政」を訴え、その実現のため適切な重要閣僚人選も行った高市早苗首相。名目GDP 1000兆円達成も十分に可能で期待が大きいが

2025.11.13
プロ投資家が斬る 村上尚己

自民・維新連携で始動する高市政権に期待できる理由

＜政策協議を経て組閣が実現したため、自公政権より幅広い経済政策の転換が実現する可能性が高まった＞ 10月10日に公明党が連立政権から離脱する

2025.10.21
プロ投資家が斬る 村上尚己

高市新総裁の「高い経済理解」と高市政権で起こる経済政策の大転換

＜自民党の総裁に選出された高市早苗氏は、「責任ある積極財政」との考えを明らかにしている。高市氏の編著書『国力研究』からも、これから何を打ち出

2025.10.07
MAGAZINE
特集：日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集：日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号（3/31発売）

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始めた限界
  • 2
    「考えの浅い親」が子どもに言ってしまっている口ぐせ・ワースト1
  • 3
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引、インサイダー疑惑が市場に波紋
  • 4
    【銘柄】「三菱商事」の株価に高まる期待...ホルムズ…
  • 5
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 6
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 7
    血圧やコレステロール値より重要？死亡リスクを予測…
  • 8
    中国は「アカデミズムの支配」を狙っている？ 学術誌…
  • 9
    イラン戦争は「ハルマゲドンの前兆」か？　トランプ…
  • 10
    60年前に根絶した「肉食バエ」が再びアメリカに迫る.…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは？
  • 3
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引、インサイダー疑惑が市場に波紋
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 6
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 7
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始め…
  • 8
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 9
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた？..…
  • 10
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反…
  • 1
    温暖化で増えた？　サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 4
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国（フランス）を心配すれば？」…
  • 9
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 10
    メーガン妃、娘リリベット王女との「お手伝い姿」公…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中