コラム

高まる「トランプ的」ローマ教皇の待望論...改革派フランシスコ教皇への「反発のマグマ」が噴出か

2025年04月24日(木)11時31分
ローマ教皇フランシスコ教皇の死で保守派の反発が噴出

教皇フランシスコを追悼するメキシコの教会(メキシコシティ、4月23日) Henry Romero-Reuters

<自分で手荷物を持ち、トレイを運んだローマ教皇フランシスコが死去。新教皇選出選挙コンクラーベに向け、カトリック内部でくすぶっていた保守派の反発が噴出するか>

[ロンドン発]4月20日、バチカンのサンピエトロ広場で開かれた復活祭の行事で姿を見せたローマ教皇フランシスコが21日死去した。88歳だった。バチカンは葬儀と新教皇選出選挙「コンクラーベ」の準備を進めるが、反フランシスコ派のマグマがうごめいている。

フランシスコは在位中、伝統的なバチカンの慣行を大幅に変更し、進歩的な改革を実践した。『最後の晩餐:アート、信仰、性、そして1980年代の論争』(筆者仮訳)の著者ポール・エリー氏は米誌ニューヨーカーに「地に足の着いた教皇」(21日付)と題して寄稿している。

「独裁者やその予備軍が台頭する時代においてフランシスコは強権的な指導者とは真逆の存在だった。頻繁に、自然に、おおらかに笑った。直接的で非公式な交流を好んだ。自分の手荷物を持ち、カフェテリアで自分のトレイを運び、記者からの質問に即興で答えた」(エリー氏)

最後のメッセージは「他者への信頼を蘇らせたい」

「注意深く決意に満ち、気難しく気まぐれで、時に慎重、時には急ぐ捉えどころのない人物だった。その性格的特質は時が経つにつれ、変化するよりむしろ研ぎ澄まされていった。親しみやすさによってローマ・カトリックを市井に引き戻し、教皇職を現実に近づけた」(同)

プロフィール

木村正人

在ロンドン国際ジャーナリスト
元産経新聞ロンドン支局長。憲法改正(元慶応大学法科大学院非常勤講師)や国際政治、安全保障、欧州経済に詳しい。産経新聞大阪社会部・神戸支局で16年間、事件記者をした後、政治部・外信部のデスクも経験。2002~03年、米コロンビア大学東アジア研究所客員研究員。著書に『欧州 絶望の現場を歩く―広がるBrexitの衝撃』(ウェッジ)、『EU崩壊』『見えない世界戦争「サイバー戦」最新報告』(いずれも新潮新書)。
masakimu50@gmail.com
twitter.com/masakimu41

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

リオ・ティントのスタウショーンCEOが年内退任、後

ワールド

米首都銃撃でイスラエル大使館員2人死亡、親パレスチ

ワールド

景気「緩やかに回復」維持、米関税リスク引き続き注視

ワールド

中国・オランダ外相が会談、グローバルな課題で協力深
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:関税の歴史学
特集:関税の歴史学
2025年5月27日号(5/20発売)

アメリカ史が語る「関税と恐慌」の連鎖反応。歴史の教訓にトランプと世界が学ぶとき

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ドローン百機を一度に発射できる中国の世界初「ドローン母船」の残念な欠点
  • 2
    【クイズ】EVの電池にも使われる「コバルト」...世界の生産量の70%以上を占める国はどこ?
  • 3
    【定年後の仕事】65歳以上の平均年収ランキング、ワースト2位は清掃員、ではワースト1位は?
  • 4
    人間に近い汎用人工知能(AGI)で中国は米国を既に抜…
  • 5
    コストコが「あの商品」に販売制限...消費者が殺到し…
  • 6
    「空腹」こそが「未来の医療」になる時代へ...「ファ…
  • 7
    【クイズ】世界で1番「太陽光発電」を導入している国…
  • 8
    子育て世帯の年収平均値は、地域によってここまで違う
  • 9
    米国債デフォルトに怯えるトランプ......日本は交渉…
  • 10
    【クイズ】世界で2番目に「自動車の生産台数」が多い…
  • 1
    【定年後の仕事】65歳以上の平均年収ランキング、ワースト2位は清掃員、ではワースト1位は?
  • 2
    日本はもう「ゼロパンダ」でいいんじゃない? 和歌山、上野...中国返還のその先
  • 3
    ドローン百機を一度に発射できる中国の世界初「ドローン母船」の残念な欠点
  • 4
    ワニの囲いに侵入した男性...「猛攻」を受け「絶叫」…
  • 5
    【クイズ】EVの電池にも使われる「コバルト」...世界…
  • 6
    コストコが「あの商品」に販売制限...消費者が殺到し…
  • 7
    【クイズ】世界で1番「太陽光発電」を導入している国…
  • 8
    中ロが触手を伸ばす米領アリューシャン列島で「次の…
  • 9
    「空腹」こそが「未来の医療」になる時代へ...「ファ…
  • 10
    人間に近い汎用人工知能(AGI)で中国は米国を既に抜…
  • 1
    【定年後の仕事】65歳以上の平均年収ランキング、ワースト2位は清掃員、ではワースト1位は?
  • 2
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 3
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 4
    日本はもう「ゼロパンダ」でいいんじゃない? 和歌山…
  • 5
    脂肪は自宅で燃やせる...理学療法士が勧める「3つの…
  • 6
    「2025年7月5日に隕石落下で大災害」は本当にあり得…
  • 7
    【クイズ】世界で2番目に「軍事費」が高い国は?...1…
  • 8
    ドローン百機を一度に発射できる中国の世界初「ドロ…
  • 9
    部下に助言した時、返事が「分かりました」なら失敗…
  • 10
    5月の満月が「フラワームーン」と呼ばれる理由とは?
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story