煩雑で高額で遅延だらけのイギリス列車に見切り...鉄道網が次々と「再国有化」されている

ところが今や、複雑な法律や大々的なお知らせもなしに、再国有化が進んでいる。現在の営業契約期間が終了すれば、もう入札は行われない予定。その代わり、2027年までに1つ、また1つと政府の管理下に戻っていくことになる。

再国有化のプロセスがどう進められているか、あるいは混乱して複雑な既存の民営システムがどう運営されているのか、僕が正確に理解しているなどと言うつもりはない。

でも、この再国有化プロセスが始まったのは、東海岸のある路線であまりにひどい運行が長年続き、政府が2018年に「最終手段」として国営化した時だった。

それが方程式を変えた。保守党でさえ――民営化を擁護し続けてきた政党だ――民間が失敗したものを政府がうまく運営できる可能性があるという原則を受け入れた。それで、事実上の再国有化をどう進めるかについて、先例と枠組みが設定された。そして労働党政権になった今、それは政策として進められている。

この動きは、20年前だったらもっとうれしく感じただろう。僕の見解では、当時は再国有化は差し迫った課題だったにもかかわらず、政府は全くその意思がなかった。

今となっては、民営化の最悪の側面のいくつかは改善されていると思う。たとえば、現在は「遅延払い戻し」という良いシステムが存在する。電車が遅延すると迅速かつ公平な補償を受けることができるのだ。

信頼性99％の日本の鉄道に慣れてしまったが

僕は数年前、そんなに急いでいないときに乗っている長距離列車が30分遅延してひそかに喜んだことがあった――これで50％の払い戻しを受けられる。

僕がいま鉄道会社に怒りを抱えていないのは、毎日の電車通勤の必要がないからかもしれない。また、99％の信頼性で運行する電車にすっかり慣れた日本を最後に訪れてからもう何年も過ぎたせいかもしれない。

さらに、僕の暮らす地域の鉄道網を運営している会社は、数あるひどい鉄道会社の中でまだましなほうだと見られている会社だ。その「グレーター・アングリア」社がまともな仕事をしているのに再国有化して「罰する」ことが正しいのかどうか、正直分からない。