コラム

車道に次々現れる100万以上の陥没...イギリスの悲惨な現状を象徴する「道路の穴」

2026年01月21日(水)13時01分
イギリス国防省の試験道路の穴

英国防省の走行試験道路すら穴だらけ(イングランド南東部オックスフォードシャー) Science Photo Library via Reuters Connect

<投資不足と古い街並み、お粗末な対応でイギリスのインフラや公共サービスが崩壊寸前の穴だらけに>

イギリスは崩壊しつつある――特にラジオのニュース番組では最近よく聞く言葉だ。病院は主たる例だろう。A&E部門(救急病院)は「限界点」に達しているとはよく言われている。

たとえば、先月に救急過密の原因になったのは、インフルエンザ患者の急増だった。今月は寒波が問題だ(氷で転倒、交通事故、低体温症で病院行きになる人が増えた)。


救急病院が定員超過にならない日があればむしろニュースになるだろうね、と人々はブラックジョークを言っている。

これには多くの要因がからんでいる。イギリスでは人口が増加していて、インフラは需要増に対応できるほどのペースで拡大できていない。金融危機後の緊縮財政のせいもあり、公共サービスの「慢性的な投資不足」は何年も続いていた。ということで、イギリスは今、金融危機からおよそ20年たってその「効果」を身にしみて感じているわけだ。

だが、多くのものはただ古いだけ。イギリスの大部分はビクトリア朝時代に建てられた。150年かそこらも前に、今とは違う時代向けに設計された。ロンドンのハマースミス橋はその一例だ。ロンドンの人口はこの橋が建設された当時の2倍以上になり、2019年にはもはや、絶え間ないSUVや配送トラック、2階建てバスといった交通量に耐えられなくなった。

ロンドンのビクトリア朝の下水道システムは、昨年完成した「スーパー下水道」によって大規模にアップグレードされたものの、それさえも限定的な成果でしかない。いま現在の問題には対処するが、雨水が道路や屋根から集まり下水と同じ地下トンネルに流れ込んで大雨の際に下水道がパンクするというこのシステムの根本的な欠陥は何も変わっていないので、将来を見据えた対処法とは到底言えない。

そのため、スーパー下水道はとても高価な一時しのぎと見られている。数十年の間は持つだろうが、別の見方をすれば大きな機会損失ともいえる。

プロフィール

コリン・ジョイス

フリージャーナリスト。1970年、イギリス生まれ。92年に来日し、神戸と東京で暮らす。ニューズウィーク日本版記者、英デイリー・テレグラフ紙東京支局長を経て、フリーに。日本、ニューヨークでの滞在を経て2010年、16年ぶりに故郷イングランドに帰国。フリーランスのジャーナリストとしてイングランドのエセックスを拠点に活動する。ビールとサッカーをこよなく愛す。著書に『「ニッポン社会」入門――英国人記者の抱腹レポート』(NHK生活人新書)、『新「ニッポン社会」入門--英国人、日本で再び発見する』(三賢社)、『マインド・ザ・ギャップ! 日本とイギリスの〈すきま〉』(NHK出版新書)、『なぜオックスフォードが世界一の大学なのか』(三賢社)など。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

トランプ氏、USMCA離脱を検討=報道

ビジネス

米雇用創出、86.2万人下方修正 25年3月までの

ワールド

NATO、北極圏プレゼンス強化で新任務 加盟国間の

ワールド

イラン高官「ミサイル能力について交渉せず」、米との
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 3
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トランプには追い風
  • 4
    一体なぜ? 中国でハリー・ポッターの「あの悪役」が…
  • 5
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 6
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    【独自取材】「氷上のシルクロード」を目指す中国、…
  • 9
    まさに「灯台下暗し」...九州大学の研究チームが「大…
  • 10
    【銘柄】ソニーグループとソニーFG...分離上場で生ま…
  • 1
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 5
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 6
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 7
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 10
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 5
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 6
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を…
  • 7
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story