コラム

わが家の資産価値上昇を僕が喜べない理由

2015年12月15日(火)18時40分

この10年でロンドンの不動産価値は劇的に増加した(写真はロンドン・ノッティングヒルの街並み) Starcevic-iStock.

 10年ほど前、友人のニックがなかなか印象的なことを言った。その4年ほど前に彼が買った家は、4年間に彼自身より多く「稼いだ」というのだ。

 具体的な金額を聞くのは失礼だから聞かなかったけど、おそらく本当に彼の言うとおりだったのだろう。彼は特に高給取りでもなかったし、イギリスでは不動産価格がもう長いこと高騰し続けていた。彼が住むロンドン地区では特に顕著だ。

 彼の名言は不動産フィーバーの時代を何ともうまく言い当てていたから、僕はこの話をあちこちでした。この10年間のほとんどずっと、不動産価格は毎年毎年2桁の増加率で右肩上がりを続け、劇的に増加した。同期間に給与水準のほうは、ゆるやかに上昇したくらいだった。

 不動産価格が異常に上昇したのは、この時期に限った現象ではなかった。世界金融危機の影響は深刻で、イギリスは今もまだ浮上できずにいるが、それでもイングランド南部では不動産価格は上がり続けている。金融危機の直後には急下降したが、それも今となっては右上がりのグラフをほんの一時的に折れ曲がらせたにすぎなかった。

 僕の家も購入してからの4年間で僕自身より稼いだ......とはいえないまでも、わが家の資産価値の上昇分は、僕がこの4年間でどうにか貯金できた金額よりはるかに多く、その貯金についた利息よりもずっと高いのは確かだ。ニックの言葉をまねて言うとこうなる――この家を所有しているだけで、僕自身が4年間にやったどんなことよりも、家のほうが僕の資産を増やしてくれたことになる。

 言っておくが、ニックも僕も決して自慢しているわけではない。人がうらやむような状況であるのは承知のうえだが、それでもニックはこんな事態はちょっとばかげていると思って言っただろうし、僕は今となってはこんな事態はものすごくばかげていると思っている。

「パパママ銀行」を頼るしかない

 イギリス人は昔から、不動産に異様に執着するといわれている。僕も例外ではないし、自分の「城」を自慢に思っている。だが今のイギリス人が、自分の家がどれほど素敵な家かということよりも、家にどれだけの「価値」があるかに執着しているのにはあきれてしまう。

プロフィール

コリン・ジョイス

フリージャーナリスト。1970年、イギリス生まれ。92年に来日し、神戸と東京で暮らす。ニューズウィーク日本版記者、英デイリー・テレグラフ紙東京支局長を経て、フリーに。日本、ニューヨークでの滞在を経て2010年、16年ぶりに故郷イングランドに帰国。フリーランスのジャーナリストとしてイングランドのエセックスを拠点に活動する。ビールとサッカーをこよなく愛す。著書に『「ニッポン社会」入門――英国人記者の抱腹レポート』(NHK生活人新書)、『新「ニッポン社会」入門--英国人、日本で再び発見する』(三賢社)、『マインド・ザ・ギャップ! 日本とイギリスの〈すきま〉』(NHK出版新書)、『なぜオックスフォードが世界一の大学なのか』(三賢社)など。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

訂正-米、イランのフーシ派支援に警告 国防長官「結

ワールド

トランプ氏、ウォルツ大統領補佐官解任へ=関係筋

ビジネス

米債市場の動き、FRBが利下げすべきとのシグナル=

ビジネス

米ISM製造業景気指数、4月48.7 関税コストで
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:英語で学ぶ 国際ニュース超入門
特集:英語で学ぶ 国際ニュース超入門
2025年5月 6日/2025年5月13日号(4/30発売)

「ゼロから分かる」各国・地域情勢の超解説と時事英語

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本の未婚男性の「不幸感」は他国と比べて特異的に高く、女性では反対に既婚の方が高い
  • 2
    マリフアナを合法化した末路とは? 「バラ色の未来が来るはずだったのに...」
  • 3
    タイタニック生存者が残した「不気味な手紙」...何が書かれていた?
  • 4
    ウクライナ戦争は終わらない──ロシアを動かす「100年…
  • 5
    インド北部の「虐殺」が全面「核戦争」に発展するか…
  • 6
    MRI検査で体内に「有害金属」が残留する可能性【最新…
  • 7
    悲しみは時間薬だし、幸せは自分次第だから切り替え…
  • 8
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」では…
  • 9
    クルミで「大腸がんリスク」が大幅に下がる可能性...…
  • 10
    【徹底解説】次の教皇は誰に?...教皇選挙(コンクラ…
  • 1
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 2
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 3
    MRI検査で体内に「有害金属」が残留する可能性【最新研究】
  • 4
    中国で「ネズミ人間」が増殖中...その驚きの正体とは…
  • 5
    ロシア国内エラブガの軍事工場にウクライナが「ドロ…
  • 6
    日本の未婚男性の「不幸感」は他国と比べて特異的に…
  • 7
    パニック発作の原因の多くは「ガス」だった...「ビタ…
  • 8
    マリフアナを合法化した末路とは? 「バラ色の未来…
  • 9
    使うほど脱炭素に貢献?...日建ハウジングシステムが…
  • 10
    私の「舌」を見た医師は、すぐ「癌」を疑った...「口…
  • 1
    【話題の写真】高速列車で前席のカップルが「最悪の行為」に及ぶ...インド人男性の撮影した「衝撃写真」にネット震撼【画像】
  • 2
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 3
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 4
    健康寿命を伸ばすカギは「人体最大の器官」にあった.…
  • 5
    【心が疲れたとき】メンタルが一瞬で “最…
  • 6
    間食はなぜ「ナッツ一択」なのか?...がん・心疾患・抜…
  • 7
    北朝鮮兵の親たち、息子の「ロシア送り」を阻止する…
  • 8
    【クイズ】世界で最も「半導体の工場」が多い国どこ…
  • 9
    クレオパトラの墓をついに発見? 発掘調査を率いた…
  • 10
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story