エネルギー危機の裏で揺らぐ「脱炭素」...イラン戦争が突きつける欧州の選択

インフレ率の上昇は一時的との見方を示したラガルド　ALEX KRAUS-BLOOMBERG/GETTY IMAGES

＜エネルギー価格の高騰は、2022年の危機を思い起こさせる。しかし当時と異なり、すでに高水準からの上昇である今回のショックは、影響の広がり方も政策対応も一筋縄ではいかない＞

イラン戦争が勃発して以来、エネルギー価格が世界的に高騰している。となると思い出されるのは2022年、ロシアによるウクライナ全面侵攻とそれに続くエネルギー制裁が引き起こした急騰だ。当時各国の中央銀行は、生じつつあるインフレ圧力の規模をすぐには認識できなかった。

現時点でエネルギーショックは前回よりも小規模に思える。

原油価格の上昇幅は60〜70％と22年に近いが、そもそもスタートラインが異なる。ウクライナ戦争が開始するまでの数カ月間に、原油価格は大きく上昇していた。（新型コロナウイルスの世界的流行による）21年春の安値から跳ね上がり、21年末には2倍を超える1バレル当たり80ドルに達した（20年の平均価格の2倍）。

原油価格が22年夏に現在と同程度の1バレル＝110〜120ドルでピークに達する前から、この反発はインフレ圧力を生み出していた。

ロシアが22年2月にウクライナへの全面侵攻を開始した時点で、アメリカとヨーロッパのインフレ率は5％を超えていた。FRB（米連邦準備理事会）とECB（欧州中央銀行）がこれをほとんど意に介さなかったのは、インフレ率は予測期間の終わりには2％程度まで落ち着くと彼らのモデルが予想したからだ。