最新記事
ランキング

東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り

Tokyo Named World’s Richest City—Here’s Where US Cities Ranked

2025年11月16日(日)13時15分
ロバート・バーセル、ジョン・フェン

さらに同誌によれば、「トップ10の都市だけで、世界のGDPのおよそ3分の1を占めており、イノベーション、資本の流れ、国際競争力を牽引する都市圏に経済力がますます集中していることを示している」という。

ランキング上位25都市のうち、アメリカからは「シカゴ都市圏」「サンフランシスコ湾岸地域」「ワシントン都市圏」「ダラス・フォートワース」「ヒューストン都市圏」「ボストン都市圏」「シアトル都市圏」「フィラデルフィア都市圏」「アトランタ都市圏」「シリコンバレー」がランクインした。

日本、韓国、中国......アジアの各都市が躍進

一方、アジアの存在感も際立っており、2025年のランキングには世界経済の重心がアジアにシフトしつつあることが反映されていると、同誌は分析している。

日本から2つの都市圏がランクインしたほか、韓国のテクノロジーやエレクトロニクス、デジタル・イノベーションの発達の恩恵を受けたソウルが5位に入った。中国で最上位になったのは、上海の10位。世界的な金融と物流のハブへの変革が進んでいることを背景としている。中国の首都である北京は11位だった。

都市のランキングは、生活の質や富の創出を支えるエコシステムによって決定づけられる。CEOWORLD誌は「人材の誘致力、ビジネス環境、イノベーション能力、そして国際的なアクセス性のすべてが重要な要素となる」と指摘する。

さらに今後は、持続可能な都市計画、気候変動への強靱性、技術適応力が長期的な繁栄の重要なカギになるとし、次のように記した。「最も成功する都市とは、経済成長と持続可能性、そして包摂性のバランスを取りながら、柔軟に方向性を変えることができる都市である」

ニューズウィーク日本版 BTS再始動
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2026年4月7号(3月31日発売)は「日本企業に迫る サステナビリティ新基準」特集。国際基準の情報開示や多様な認証制度――本当の「持続可能性」が問われる時代へ

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

インテル、サンバノバへの追加投資計画 タンCEOが

ワールド

トランプ氏、イランを「極めて厳しく」攻撃へ 今後2

ワールド

イラン戦争の戦略目標は「達成間近」、トランプ氏が国

ビジネス

ファイザーとビオンテック、コロナワクチン改良版の臨
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号(3/31発売)

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    中国がイラン戦争最大の被害者? 習近平の誤った経済政策と石油危機が奏でる「最悪なハーモニー」
  • 3
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イラン恐怖」の正体
  • 4
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 5
    北京に代わる新都市構想は絵に描いた餅のまま...大幅…
  • 6
    人口減の自治体を救う「小さな浄水場」──誰もが常に…
  • 7
    年金は何歳からもらうのが得? 男女で違う「最適な受…
  • 8
    カンヌ映画祭最高賞『シンプル・アクシデント』独占…
  • 9
    「え、なんで?」フライト中に操縦席の窓が覆われて…
  • 10
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 3
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 6
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 7
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 8
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた?..…
  • 9
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 10
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 10
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中