最新記事
軍事

ウクライナ軍、ドローンに続く「新兵器」と期待する「ロボット犬」を戦場に投入...活動映像を公開

Video Shows Ukraine's New Drone-Dropped Robot Dog in Action

2024年9月28日(土)15時30分
ヒュー・キャメロン
ウクライナ軍が戦場に新兵器「ロボット犬」を投入

米企業が開発した火炎放射器搭載の「Thermonator」 @Human101Nature/X

<「ドローンが戦争を変えたように、4本足のロボットが戦闘の行方を左右する」とウクライナ側は期待。ロボット犬は中国製との情報も>

ウクライナ軍が、ロシアとの戦争の前線にロボット犬を投入し、その映像が相次ぎ公開されている。そのなかにはドローンで輸送されたロボット犬が上空から着陸し、活動を開始する映像などもある。ロボット犬は戦場において、弾薬の運搬や、監視、前線部隊への支援など幅広い活躍が期待されている。

■【動画】ウクライナ軍、ロシアとの戦場に「ロボット犬」を投入...ドローンに続く「新兵器」、各国で開発競争が激化

自律型あるいは遠隔操作型の兵器は、ロシアとの戦闘ですでに重要な役割を果たしており、特にドローンはウクライナの防衛と攻撃活動に役立っている。ウクライナ軍にロボット犬が加わることで、厳しい地形における偵察の機会が増え、地上作戦においてロシアより優位に立てる可能性がある。

UkraineNewsLiveが9月23日にX(旧Twitter)に投稿した動画では、ドローンが「戦闘ロボット偵察機」を非公開の場所に投下する様子が映されている。ロボット犬はその場で立ち上がり、歩き出している。

9月前半にウクライナ軍のホルティツィア部隊が投稿した別の動画では、ロボット犬を連れた兵士が、ロボット犬に搭載された赤外線カメラを使って森林地帯で監視活動をしている。

この2つの投稿によると、ロボット犬は「メドイド」(ミツアナグマの意)と呼ばれるウクライナの戦闘部隊に属し、ホルティツィア部隊は「ウクライナ東部で占領者の撃退に成功している」と主張している。

「中国製ロボット犬に酷似」との報道も

ウクライナが遠隔操作のロボット犬を初めて公開したのは8月。ウクライナ第28機械化旅団が、大きな被害を受けた都市をパトロールするロボット犬の動画をテレグラムチャンネルで公開した。

「ロボット犬は多くの才能を持ち、戦場で使用できる幅広い可能性を秘めている」と投稿には記されている。「ドローンが戦争を変えたように、4本足のロボットの仲間が戦闘の行方を左右するだろう」

ドイツ紙ビルトは、このロボット犬は英国の危機管理会社でドローンを製造しているブリット・アライアンスが開発したもので、同社はロボット犬を30台以上ウクライナに提供していると伝えている。しかし、米フォーブス誌によれば、このロボット犬は中国のユニツリー・ロボティクス社製のものに酷似しているという。

ブリット・アライアンスは本誌に対し、映像のロボットは同社製ではないと明らかにした。同社は「軍に」ロボット犬を供給していることは認めたものの、ウクライナ軍を含むかどうかは明言しなかった。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

米ウクライナ首脳、日本時間29日未明に会談 和平巡

ワールド

訂正-カナダ首相、対ウクライナ25億加ドル追加支援

ワールド

ナイジェリア空爆、クリスマスの実行指示とトランプ氏

ビジネス

中国工業部門利益、1年ぶり大幅減 11月13.1%
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:ISSUES 2026
特集:ISSUES 2026
2025年12月30日/2026年1月 6日号(12/23発売)

トランプの黄昏/中国AI/米なきアジア安全保障/核使用の現実味......世界の論点とキーパーソン

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 2
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指すのは、真田広之とは「別の道」【独占インタビュー】
  • 3
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 4
    【世界を変える「透視」技術】数学の天才が開発...癌…
  • 5
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」と…
  • 6
    【銘柄】子会社が起訴された東京エレクトロン...それ…
  • 7
    中国、米艦攻撃ミサイル能力を強化 米本土と日本が…
  • 8
    アベノミクス以降の日本経済は「異常」だった...10年…
  • 9
    海水魚も淡水魚も一緒に飼育でき、水交換も不要...ど…
  • 10
    なぜ筋肉を鍛えても速くならないのか?...スピードの…
  • 1
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 2
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 5
    「食べ方の新方式」老化を防ぐなら、食前にキャベツ…
  • 6
    中国、インドをWTOに提訴...一体なぜ?
  • 7
    【過労ルポ】70代の警備員も「日本の日常」...賃金低…
  • 8
    海水魚も淡水魚も一緒に飼育でき、水交換も不要...ど…
  • 9
    批評家たちが選ぶ「2025年最高の映画」TOP10...満足…
  • 10
    アベノミクス以降の日本経済は「異常」だった...10年…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした…
  • 6
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「…
  • 7
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 8
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 9
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入と…
  • 10
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中