最新記事
ウクライナ情勢

ウクライナの越境攻撃で大混乱か...クルスク州でロシア軍が誤って「味方に爆撃」した決定的瞬間

Russian helicopter appears to strike own troops in Kursk video

2024年8月16日(金)19時21分
エリー・クック
クルスク州でロシア軍ヘリが味方を誤爆

クルスク州のロシア軍(8月10日) Russian Defence Ministry/Handout via REUTERS

<ウクライナ軍による突然の「国境を越えた進軍」への対応に追われるロシア軍。その慌てぶりが表れたような「誤射」の瞬間が撮影されていた>

8月上旬、ウクライナ軍によるロシア西部クルスク州への越境攻撃が突如開始されたことで、ロシア軍に動揺が広がっている。ウクライナ軍を撃退するため「対テロ作戦」を展開するクルスク州の戦闘地域の近くでは、ロシア軍のヘリコプターが誤って味方の装甲車を攻撃してしまう出来事も発生。この瞬間は動画に収められており、SNSで拡散されている。

■【動画】ウクライナ「越境攻撃」で大混乱中...ロシア軍ヘリ、誤って味方を「爆撃」してしまう瞬間の映像

ウクライナ内務省の元顧問であるアントン・ゲラシチェンコとオープンソース・インテリジェンスの複数のアカウントがインターネット上で共有した動画には、ロシア軍の攻撃ヘリKa-52がウクライナとの国境地帯にあるクルスク州の町スジャ近郊で、同じロシア軍の装甲車の車列を攻撃した瞬間とされるシーンが映っている。

ウクライナ軍は8月6日にロシアへの越境攻撃を開始。何千人ものウクライナ兵が国境を越えてクルスク州に入っている。約2年半前にロシアがウクライナへの本格侵攻を開始して以降、ウクライナがロシア領のこれほど奥深くまで侵入したのは今回が初めてだ。ウクライナ軍は素早く進軍し、15日にはスジャを完全制圧したと主張している。

ロシア側は、ロシア連邦保安局(FSB)が率いる「対テロ作戦」のもと、ウクライナ軍の進軍を阻止したと主張している。だがロシアの著名な軍事ブロガーたち(ウクライナとの戦争についてロシア政府が公表しない情報の発信源となることが多い)や西側のアナリスト、ウクライナの当局者らは、ウクライナ軍が今もクルスク州で進軍を続けていると指摘している。

隣接するベルゴロド州も非常事態を宣言

14日にはウクライナのウォロディミル・ゼレンスキー大統領が、ウクライナ軍は「クルスク州で進軍を続けており、夜明け以降に同州内の複数の地域で1~2キロ前進した」と発言。このことはウクライナ軍が同州で数時間のうちに1.6キロ超の進軍を果たしたことを意味している。

また同日、同じくウクライナとの国境地帯にありクルスク州の南東に位置するロシアのベルゴロド州が非常事態を宣言した。同州のアレクセイ・スミルノフ知事代行は、「クルスク州の状況は依然として厳しい」と述べた。

ウクライナ北東部スーミ州でクルスクの状況を監視している匿名のウクライナ兵は英BBCに対して、ウクライナ軍の部隊は国境を越えて「ほぼ直後にスジャの西郊に達した」と述べた。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

トランプ米大統領、自身のSNSに投稿された人種差別

ビジネス

アングル:インド「高級水」市場が急成長、富裕層にブ

ビジネス

NY外為市場=ドル下落、リスク資産反発受け 円は衆

ワールド

トランプ氏、インドへの25%追加関税撤廃 ロ産石油
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近したイラン製ドローンを撃墜
  • 2
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは?
  • 3
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入った「最強ライバル」の名前
  • 4
    韓国ダークツーリズムが変わる 日本統治時代から「南…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    地球の近くで「第2の地球」が発見されたかも! その…
  • 7
    鉱物資源の安定供給を守るために必要なことは「中国…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    「こんなのアリ?」飛行機のファーストクラスで「巨…
  • 10
    日経平均5万4000円台でも東京ディズニー株は低迷...…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から脱却する道筋
  • 3
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染拡大する可能性は? 感染症の専門家の見解
  • 4
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 5
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 6
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 7
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 8
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 9
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入っ…
  • 10
    エプスタインが政権中枢の情報をプーチンに流してい…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 5
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 8
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中