最新記事
恐怖

運河に浮かぶのは「人間の手」? 通報を受けた警官が駆けつけて判明した「正体」は...

Woman Calls Cops Over Fears There's a 'Body' in the Canal;Then Looks Closer

2024年9月10日(火)11時14分
ジャック・ベレスフォード

「手袋かもしれないという思いはあったが、この運河では数日前に遺体が見つかっていた。それで警察に電話しなければいけないと感じた」と彼女は説明する。

イギリスの民間放送「ITV」の報道によると、この2日前の2019年2月21日、この運河で男性の遺体が発見されている。警察はこの遺体について、「死因は不明で、突然死だった」と説明している。

通報してから起きたことに、彼女は衝撃を受けたという。「(通報から)少しして、3台のパトカーが到着し、周囲に非常線を張った」

彼女は帰宅したが、その後、警察からテキストメッセージが送られてきた。そして、彼女が目にした「手」は、実際にはマリーゴールド色のゴム手袋だったと知らされた。

彼女は「警察の時間を無駄に使わせた」ことが心苦しかったとしながらも、「遺体」の正体がゴム手袋だと知った時には「大爆笑した」という。

話をした警察官は見間違いに「とても寛容だった」と語り、「私が警察の時間を無駄に使わせたことにパニックになっていたのを見て、警察官たちは『気に病むことはない』と言ってくれた」と振り返った。

「それでも私は、とても決まりの悪い思いをした。控えめに言ってもね」

見間違いだったことが判明したものの、彼女は自身の発見が、ある意味で「ハッピーエンド」を迎えたことを喜んでいる。また、彼女が送った「手」の写真は、今でも友人や家族の間でお気に入りの1枚になっているという。

彼女はTikTokに、@hayleymt705というハンドル名でこのエピソードを投稿した。

「これは私の友人たちの間で内輪向けのジョークになっている」「この話題が出るといつもみんな大笑いして『こんなことはあなたにしか起こらないよ』と言ってくる」とのことだ。

(翻訳:ガリレオ)

ニューズウィーク日本版 習近平独裁の未来
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2026年2月17号(2月10日発売)は「習近平独裁の未来」特集。軍ナンバー2の粛清劇は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」強化の始まりか

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

五輪=CAS、「追悼ヘルメット」のウクライナ選手の

ワールド

米大統領上級顧問、鉄鋼・アルミ関税引き下げ計画を否

ワールド

ドイツ首相、米欧の関係再構築呼びかけ 防衛力強化の

ワールド

OPECプラス8カ国、4月からの増産再開を検討=関
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    50歳には「まったく見えない」...信じられないレベルの「若見え」な女性の写真にSNS震撼
  • 4
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 5
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    毛沢東への回帰? それとも進化? 終身支配へ突き…
  • 8
    「ドルも弱い」なのになぜ、円安が進む? 「ドル以外…
  • 9
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 10
    「賢明な権威主義」は自由主義に勝る? 自由がない…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 5
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 6
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 7
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 8
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 9
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 10
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 8
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 9
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 10
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中