最新記事
大谷の真実

大谷翔平騒動で注目、「無法地帯」化した米スポーツ賭博市場の現況...若者を中毒にさせる「インゲーム・ベット」とは何か?

THE NEW WILD WEST

2024年4月1日(月)18時00分
メーガン・ガン(ライター)
ラスベガスのカジノのスポーツ賭博エリアで試合映像を見つめる人々 MIKAYLA WHITMORE FOR THE WASHINGTON POST/GETTY IMAGES

ラスベガスのカジノのスポーツ賭博エリアで試合映像を見つめる人々 MIKAYLA WHITMORE FOR THE WASHINGTON POST/GETTY IMAGES

<進む解禁と市場拡大でプロリーグも業者と提携、規制不在のなか、依存症問題は深刻化する一方だ>

MLB(米大リーグ)のスター選手の銀行口座から、どうして450万ドルもの大金が違法賭博業者の手に渡ったのか──。

それこそ、MLB球団ロサンゼルス・ドジャースの大谷翔平選手をめぐる騒動の核にある疑問だ。

大谷の説明によれば、通訳を務めていた水原一平が、ギャンブルでの借金を穴埋めする目的でカネを盗んだという。一方、水原は大谷が友人である自分を助けるために支払いを行ったと主張したとされるが、後にこの声明を撤回した。誰に責任があるのか、現時点で見極めるのは不可能だ。真相解明のため、少なくとも2件の捜査が進行している。

今回のスキャンダルは、アメリカでスポーツ賭博が爆発的に拡大するさなかで発生した。この「大ブーム」の発端は、スポーツ賭博の規制は各州の判断に委ねるとした米連邦最高裁判所の2018年の判決だ。

現在、スポーツ賭博は米国内38州と首都ワシントン、米自治領プエルトリコで合法化されている。米ギャンブル業界団体のアメリカン・ゲーミング協会の報告によれば、昨年の賭け金総額は前年に比べて27.8%増加し、過去最高の1198億4000万ドルに達した。

それに伴って、ギャンブル依存症のリスクも増大している。スポーツ賭博が禁止されている州も例外ではない。禁止州の1つで、大谷の本拠地であるカリフォルニア州では昨年、専門ホットラインへの電話相談件数が70%以上も増えた。

「違法賭博は現実に行われているし、これまでもずっと行われていた」と、スポーツ賭博規制に詳しいオクラホマ州立大学のジョン・ホールデン准教授(経営学)は指摘する。「違法市場の規模も、伸長や縮小の実態も十分に把握できていない」

はっきりしているのは、米社会のギャンブル観が激変している現実だ。1976年当時、アメリカ人の大半は賭博合法化に反対していたが、今では賛成者の割合が85%に上る。

「よりアクセスしやすくなり、容認度が上がるほど、より多くの人が賭博に手を出すようになる」と、米ラトガーズ大学ギャンブル研究センターのリア・ナウワー所長は言う。

スポーツ界で相次ぐ不祥事

テクノロジー向上やデータの増加で、スポーツ賭博の対象はもはや試合結果だけではなくなった。アメリカン・フットボールでもマレーシアの卓球でも、世界各地のスポーツ選手のパフォーマンス、試合中の特定の動きや展開に賭けることができる。

大谷をめぐる一件は、米スポーツ界で続く賭博スキャンダルの最新の事例だ。昨年には、NFL(全米プロフットボールリーグ)でギャンブル規定違反による選手の出場停止処分が相次ぎ、アイオワ大学とアイオワ州立大学の現役・元アスリート20人以上が、大学スポーツを対象にした違法賭博容疑で告訴された。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

透析・手術用の品目、「安定供給図る体制立ち上げた」

ワールド

トランプ氏、NATOへの関与に否定的発言 集団防衛

ワールド

北朝鮮が固体燃料エンジンの地上燃焼実験、金総書記が

ワールド

ウクライナ大統領がUAE・カタール訪問、防衛協力で
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:BTS再始動
特集:BTS再始動
2026年3月31日号(3/24発売)

3年9カ月の空白を経て完全体でカムバック。世界が注目する「BTS2.0」の幕開け

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 2
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度を決める重要な要素とは?
  • 3
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のSNS動画が拡散、動物園で一体何が?
  • 4
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた?..…
  • 5
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 6
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反…
  • 7
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 8
    ヒドラのように生き延びる...イランを支配する「革命…
  • 9
    ビートルズ解散後の波乱...「70年代のポール・マッカ…
  • 10
    ウィリアム皇太子が軍服姿で部隊訪問...「前線任務」…
  • 1
    【銘柄】「三菱商事」の株価に高まる期待...ホルムズ海峡封鎖と資源価格高騰が業績を押し上げ
  • 2
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 3
    レストラン店内で配膳ロボットが「制御不能」に...店員も「なすすべなし」の暴走モード
  • 4
    三笠宮彬子さまも出席...「銀河の夢か、現実逃避か」…
  • 5
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が…
  • 6
    中国の公衆衛生レベルはアメリカ並み...「ほぼ国民皆…
  • 7
    イランは空爆により核・ミサイル製造能力を「喪失」…
  • 8
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 9
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 10
    作者が「投げ出した」? 『チェンソーマン』の最終…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 5
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 6
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 7
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 8
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 9
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 10
    縫いぐるみが相棒、孤独なサル「パンチくん」がバズ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中