最新記事
能登半島地震

発災10日後も寝具が届かず...能登入りした医師が断言、災害支援成功に不可欠な「ある人材」とは?

A LESSON FOR JAPAN

2024年1月26日(金)18時00分
國井 修(医師、公益社団法人「グローバルヘルス技術振興基金」CEO)
自身で倒壊した家屋=石川県珠洲市 毎日新聞社/AFLO

自身で倒壊した家屋=石川県珠洲市 毎日新聞社/AFLO

<世界の災害現場で支援活動をしてきた医師が見た、能登の被災地の現実と今後の防災対策への提言【本誌1月30日号 特集「ルポ能登半島地震」より】>

NGOや国連などを通じて世界中の災害や紛争で医療支援活動を続けてきた公益社団法人「グローバルヘルス技術振興基金」の國井修CEOが能登半島地震の発災後、珠洲市で被災者支援のアドバイザーとして活動した。数々の災害現場を知る國井医師が見た「陸の孤島」の現状と課題は。

◇ ◇ ◇


1月7日、能登半島地震の被災地である石川県珠洲市に入った。地震による道路の陥没や土砂崩れ、交通渋滞などで金沢市から車で10時間もかかる。そこで七尾港から船で移動した。到着した珠洲市の飯田港は震度6強の揺れで防波堤や岸壁が破損し、4メートルともいわれる津波で船が横転して打ち上げられていた。道路には亀裂や大きな段差があり、パンクや転落の恐れがある。ゆっくり車を運転しながら避難所に向かった。

道路脇には倒壊した家が横たわる。能登には厳しい自然、塩分を含む風雨にさらされても半世紀はもつという耐久性の高い「能登瓦」がある。家屋1棟の瓦屋根は通常5トン(乗用車2~3台分)ほどの重さになるというが、能登瓦はサイズが大きく、さらに重い。地震でその重さに耐えられず、多くの古い家がぺちゃんこにつぶれていた。

1995年の阪神淡路大震災で被災地を訪れた時のことがよみがえる。避難所には被災者と共に多くの遺体が横たわる。医師が死体検案書を書かなければ火葬することもできない。被災者を診る前にたくさんの亡くなった方々を検死した。多くの方が1階で寝ていたのだろう。ほこりと泥まみれで、時に顔も挟まれて損傷が大きかったため、一見男性か女性か、老人か子供かも区別がつかなかった。

阪神淡路大震災や2011年の東日本大震災に比べると被害は小さいが、能登半島での捜索・救助活動は難航した。山間や海岸沿いに小さな集落がいくつもあり、道路の陥没や崖崩れなどで道が遮断され、捜索や救助も入れず孤立した。自衛隊がやっとたどり着いた集落には、電気もない寒い小さな集会所で、地震で亡くなった人と生き残った人が寄り添うように寝ていた所もあった。

メンバーシップ無料
ニューズウィーク日本版メンバーシップ登録
あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

北朝鮮、党大会で軍備目標再設定へ 前回目標は一部の

ワールド

米イスラエル、イラン産原油輸出への圧力強化で合意 

ワールド

訂正-焦点:高値の提案も拒否可能、経産省が買収指針

ビジネス

米当局、加工原料の安全性審査制度を検討へ 厚生長官
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワートレーニング」が失速する理由
  • 2
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」でソフトウェア株総崩れの中、投資マネーの新潮流は?
  • 3
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活動する動画に世界中のネット民から賞賛の声
  • 4
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 5
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 6
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号…
  • 7
    それで街を歩いて大丈夫? 米モデル、「目のやり場に…
  • 8
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 9
    世界市場3.8兆円、日本アニメは転換点へ――成長を支え…
  • 10
    フロリダのディズニーを敬遠する動きが拡大、なぜ? …
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 6
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 7
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 8
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 9
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 10
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 10
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中