最新記事
教育

学校の宿題が多い日本と少ないフランス......教育にはどちらがいいのか?

2023年11月22日(水)12時00分
舞田敏彦(教育社会学者)

なお宿題といっても数分で終わる簡単なものがあれば、手間がかかるものもある。上記の調査では、「どれくらいの時間がかかる宿題を出すか」もたずねている。回答分布から平均値を出すと、日本は22分であるのに対しフランスは10分だ。横軸に宿題を出す回数、縦軸に宿題に要する時間の平均値をとった座標上に、調査対象の57カ国のドットを配置すると<図2>のようになる。

data231122-chart02.png


右上は、比較的ヘビーな宿題が多く出る国で、旧共産圏やアジア諸国が多い。日本もこのゾーンで、勤勉な国民性と関連があるのかもしれない。

対局の左下にあるのは、宿題に重きが置かれない国だ。フランスはこの典型で、自由の国・オランダも近辺にある。韓国もこのタイプで、他のアジア諸国と隔たっているのは意外だ。超受験社会で、早いうちから塾通いなどをする子が多いためか。右上は大きな課題を少数出す国で、イタリアが該当する。

宿題が多い国があれば、そうでない国もある。それぞれのお国柄の所産で、どちらがいい・悪いという話ではない。

長期休暇中の宿題など子どもの才能の芽を摘む足かせで、夏休みくらいやりたいことをうんとやらせればいいのではないか。ユーチューバーを志す子がいるなら、思う存分動画を作らせればいい。理想と現実のギャップを知る機会にもなる。こういう考えもあるだろう。

一方で、夏休みの宿題は大きな仕事をコツコツ計画的に成し遂げることを体験させる「隠れたカリキュラム」でもあり、それを取り上げるのは、子どもの成長を阻むことにもなる、という捉え方もあるだろう。

極端な結論は出さず、地域や学校の実情に応じてグラデーションをつければいい。だが最近流行っている宿題代行業は感心できない。子どもを受験に集中させたい親から依頼を受けてやっていることだが、ズルをしてもいいのだと子どもに教え込むことになってしまう。宿題は学習指導要領で定められたことではないので、取り締まりのしようがないのだが、文科省もよくは思っていない。

現在は「代行」の時代だが、許される代行もあればそうでない代行もある。この区別はつけておきたいものだ。

<資料:IEA「TIMSS 2019」

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

ウクライナ議会、8日に鉱物資源協定批准の採決と議員

ワールド

カナダ首相、トランプ氏と6日会談 ワシントンで

ビジネス

FRB利下げ再開は7月、堅調な雇用統計受け市場予測

ワールド

ガザ封鎖2カ月、食料ほぼ払底 国連「水を巡る殺し合
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:英語で学ぶ 国際ニュース超入門
特集:英語で学ぶ 国際ニュース超入門
2025年5月 6日/2025年5月13日号(4/30発売)

「ゼロから分かる」各国・地域情勢の超解説と時事英語

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「2025年7月5日に隕石落下で大災害」は本当にあり得る? JAXA宇宙研・藤本正樹所長にとことん聞いてみた
  • 2
    日本の未婚男性の「不幸感」は他国と比べて特異的に高く、女性では反対に既婚の方が高い
  • 3
    インドとパキスタンの戦力比と核使用の危険度
  • 4
    日々、「幸せを実感する」生活は、実はこんなに簡単…
  • 5
    目を「飛ばす特技」でギネス世界記録に...ウルグアイ…
  • 6
    宇宙からしか見えない日食、NASAの観測衛星が撮影に…
  • 7
    インド北部の「虐殺」が全面「核戦争」に発展するか…
  • 8
    タイタニック生存者が残した「不気味な手紙」...何が…
  • 9
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 10
    金を爆買いする中国のアメリカ離れ
  • 1
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 2
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 3
    MRI検査で体内に「有害金属」が残留する可能性【最新研究】
  • 4
    ロシア国内エラブガの軍事工場にウクライナが「ドロ…
  • 5
    中国で「ネズミ人間」が増殖中...その驚きの正体とは…
  • 6
    日本の未婚男性の「不幸感」は他国と比べて特異的に…
  • 7
    マリフアナを合法化した末路とは? 「バラ色の未来…
  • 8
    タイタニック生存者が残した「不気味な手紙」...何が…
  • 9
    インド北部の「虐殺」が全面「核戦争」に発展するか…
  • 10
    私の「舌」を見た医師は、すぐ「癌」を疑った...「口…
  • 1
    【話題の写真】高速列車で前席のカップルが「最悪の行為」に及ぶ...インド人男性の撮影した「衝撃写真」にネット震撼【画像】
  • 2
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 3
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 4
    健康寿命を伸ばすカギは「人体最大の器官」にあった.…
  • 5
    【心が疲れたとき】メンタルが一瞬で “最…
  • 6
    間食はなぜ「ナッツ一択」なのか?...がん・心疾患・抜…
  • 7
    北朝鮮兵の親たち、息子の「ロシア送り」を阻止する…
  • 8
    【クイズ】世界で最も「半導体の工場」が多い国どこ…
  • 9
    クレオパトラの墓をついに発見? 発掘調査を率いた…
  • 10
    MRI検査で体内に「有害金属」が残留する可能性【最新…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中