最新記事

ロシア

ハイマースでDNAレベルに粉砕されたロシア兵

Obliterated Russian Troops From HIMARS Strike Can Only Be Identified by DNA

2023年1月4日（水）18時34分
ブレンダン・コール

マケエフカの攻撃の翌日、モスクワで犠牲者を追悼する人々（1月3日）Albert Dzen-REUTERS

＜弾薬庫のそばの一つの建物に多数の兵士を集めたロシア司令官の愚かさ加減にロシア国内で怒りが広がっている＞

報道によれば、ウクライナ軍の攻撃で死亡したロシア兵たちの遺体の身元を特定するため、法医学的な調査が行われている。

12月31日、ウクライナ東部ドネツク州マケエフカの専門学校に置かれていたロシア軍の兵舎、ウクライナ軍の高性能ロケット弾4発が命中。63人のロシア兵が死亡した。

ロシア国防省の発表によればこれは、米国製の多連装ロケットシステム「HIMARS（ハイマース：高機動ロケット砲システム）」から発射された6発のロケット弾のうちの4発だ。残りの2発は、ロシア軍の防空システムによって撃墜されたという。

「死亡した兵士の親族と友人には、必要なすべての援助とサポートを提供する」と同省の声明は続いている。

ロシア当局がウクライナでの戦争の損失を公式に認めるのは稀だが、声明は、ロシアの軍事ブロガーたちが投稿した攻撃の詳細に続いて発表された。

イギリスに本拠を置く公開資料にもとづく調査報道機関「ベリングキャット」の首席ロシア調査員クリスト・グロゼフは、ロシア軍のテレグラム・チャンネルが「現場の遺体の身元は、DNA鑑定でなければ特定できないと報じた」とツイートした。

ロシア国内に広がる怒り

ニューズウィークは、ロシア国防省にコメントを求めている。

グロゼフはそれに続くツイートのなかで、今回の被害者数は、仮に少なく発表されているとしても、「1回の攻撃の損失としては、ロシアが認めた最大のもの」だろうと述べている。

2022年4月にロシア黒海艦隊のサイル巡洋艦「モスクワ」を撃沈した攻撃では、死者数が最大700人にのぼったとする推計もあるが、ロシアがこれまで公式に認めている死者数はわずか20人足らずだ。

マケエフカの犠牲は、ロシア国内の怒りに火をつけた。報道によると、死者の大部分はウラジーミル・プーチン大統領が言うところの「部分的な」動員で徴兵された人たちだ。ロシア・サマラ州のドミトリー・アザロフ知事は、死者のなかには、同州住民が不特定多数含まれていると述べている。

ロシア政府寄りの軍事ブロガーによれば、今回の攻撃では、兵舎近くに保管されていた弾薬が爆発したことで、被害が拡大したという。

ウクライナ東部の親ロシア派部隊の元司令官で、現在はロシア民族主義軍事ブロガーとして有名なイーゴリ・ギルキンがテレグラム上で述べたところによれば、瓦礫の下に多くの人が埋まっており、死傷者数は「数百人」にのぼる可能性があるという。

次のページ弾薬庫の拠点の愚策
今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

新関税が1対1の置き換えなら影響軽微＝米セントルイ
2026.02.21

ビジネス

ＮＹ外為市場＝ドル下落、最高裁がトランプ関税に違法
2026.02.21

ビジネス

ＦＲＢ政策「適切な位置」、インフレ鈍化を予想＝ダラ
2026.02.21

ビジネス

米国株式市場＝反発、大型株けん引　トランプ関税違法
2026.02.21
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集：ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号（2/17発売）

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ｢ヘル・コリア｣から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の｢100％就職率｣を選ぶ若者たち
  • 2
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く高齢期の「4つの覚悟」
  • 3
    海外（特に日本）移住したい中国人が増えている理由...「落葉帰根」派も「落地生根」派も
  • 4
    100万人が死傷、街には戦場帰りの元囚人兵...出口な…
  • 5
    ロシアに蔓延する「戦争疲れ」がプーチンの立場を揺…
  • 6
    中国政府に転んだ「反逆のアーティスト」艾未未の正体
  • 7
    ディープフェイクを超えた「AI汚染」の脅威──中国発…
  • 8
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」…
  • 9
    「窓の外を見てください」パイロットも思わず呼びか…
  • 10
    生き返ったワグネルの「影」、NATO内部に浸透か
  • 1
    ｢ヘル・コリア｣から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の｢100％就職率｣を選ぶ若者たち
  • 2
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 3
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」でソフトウェア株総崩れの中、投資マネーの新潮流は？
  • 4
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 5
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 6
    海外（特に日本）移住したい中国人が増えている理由.…
  • 7
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 8
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 9
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 10
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 1
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    ｢ヘル・コリア｣から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中