最新記事

オーストラリア

アボリジニの聖地「登らないで」の声を無視、禁止前に駆け込み客が殺到

2019年7月17日（水）19時00分
松丸さとみ

ウルル（エアーズロック）に多くの人が押し寄せている　 Guardian News-YouTube

＜オーストラリアの世界最大規模の一枚岩「ウルル」（エアーズロック）が、今年10月26日から登山が禁止されるため、今のうちに登っておこうという「駆け込み客」が殺到し問題となっている......＞

インスタ映え狙い、観光客が殺到

「ウルル」はオーストラリア中央部に位置する、世界最大規模の一枚岩だ。「エアーズロック」という名の方がピンとくるという人もいるかもしれない。標高863メートル（地表からの高さは348メートル）、外周9.4キロのウルルと、その一帯の地域ウルル・カタ・ジュタ国立公園は世界遺産で、自然遺産と文化遺産の両方に登録されている。文化遺産は、この地域を管理しているアボリジニであるアナング族の文化や信仰も対象としたものだ。アナング族の人たちにとって、ウルルは聖なる場所だ。

iStock-508450274.jpg

simonbradfield-iStock

そんなウルルに今、大変なことが起きている。今年10月26日から登山が禁止されるため、今のうちに登っておこうという「駆け込み客」が殺到しているのだ。米ワシントン・ポスト紙は、ウルルにはインスタ映えを狙ってたくさんの人が押し寄せ、まるで今年5月に話題になった、人で渋滞を起こしたエベレスト山のようだ、と伝えている。

ウルルがある地元ラジオ局ABCアリス・スプリングスのアナウンサー、ローハン・バーウィックは7月10日、「マジで頭おかしい」とのコメント付きで、2日前のものというウルル登山客の写真をツイッターに投稿した。さらに、「登山客は（混雑で）肩と肩が触れ合うくらいだったらしい。非常に危険」ともツイートした。


ウルルの中で用を足す人まで......

ワシントン・ポストによると、2017年には1日の登山者数は140人程度だったが、現在は500人ほどに膨れ上がっている。10月に向けてさらに増える見込みだ。ウルルの混雑は周辺のキャンプ場にも影響しており、現地の様子を見た人は、「キャラバンに次ぐキャラバンで、まるでイモムシの行列みたいだった」と同紙に語った。

豪公共放送のABCは、近隣のキャンプ場が定員を超えてしまっているため、道路脇で違法にキャンプする人が出ていると伝えている。道路脇でのキャンプを悪いことと捉えていない人が多いようだが、実際は保護区域でのキャンプとなり違法だという。適切な設備を使わないうえ、ごみが不適切なところに捨てられるなどの問題も起きている。ウルルから100キロ離れたキャンプ場でも、利用客は前年比20％増となっており、使用済みトイレットペーパーや汚物などを道路脇に捨てていく人がいるという。

また、トイレはウルルのふもとに1つあるだけだが、排水管が詰まっていたという話もある。英ガーディアン紙によると、一旦登り始めると、ウルルの中にはトイレがない。そのせいで、岩の中で用を足してしまう人もいる。

次のページ「ディズニーランドではない」
今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

円続伸し152円台後半、ドルは弱い指標が重し
2026.02.11

ワールド

ウクライナ大統領、選挙計画を2月24日に発表へ＝英
2026.02.11

ワールド

香港活動家の父親に有罪判決、娘の保険契約巡り基本法
2026.02.11

ビジネス

中国1月ＣＰＩ、＋0.2％に鈍化　ＰＰＩ下落率縮小
2026.02.11
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：習近平独裁の未来
特集：習近平独裁の未来
2026年2月17日号（2/10発売）

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 2
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...周囲を気にしない「迷惑行為」が撮影される
  • 3
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トランプには追い風
  • 4
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を…
  • 5
    崖が住居の目の前まで迫り、住宅が傾く...シチリア島…
  • 6
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 7
    変わる「JBIC」...2つの「欧州ファンド」で、日本の…
  • 8
    衆院選で吹き荒れた「サナエ旋風」を海外有識者たち…
  • 9
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 10
    まさに「灯台下暗し」...九州大学の研究チームが「大…
  • 1
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 5
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 6
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 7
    致死率は最大75％のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を…
  • 1
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣と｢フリース｣に移った日
  • 4
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 8
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 9
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 10
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中