最新記事

アメリカ政治

トランプが国境の壁にこだわる理由

Trump Sexually Aroused By Border Wall, Heilemann Says

2019年1月8日(火)14時00分
ベンジャミン・フィアナウ

「壁を作れ」の大合唱を始めると会場はすぐに盛り上がった(2016年3月、トランプ候補の選挙集会) Jonathan Drake-REUTERS

<支持者が壁建設を求めて大合唱した2016年の大統領選。トランプはあの興奮を忘れられず今も壁の建設に執着しているという>

ドナルド・トランプ米大統領はなぜ、多大な犠牲を払ってまでメキシコとの国境の壁建設にこだわるのか。政治ジャーナリストのジョン・ハイルマンは、国境の壁はドナルド・トランプ米大統領の「性感帯」だからだ、と言う。2016年の大統領選で支持者に大ウケした「国境の壁」というフィクションは、トランプにほぼ性的快感に近い興奮をもたらしているのだという。

2012年大統領選のバラク・オバマとミット・ロムニーの戦いについて記した『ダブルダウン:ゲームチェンジ2012』の共著者として知られるハイルマンは1月7日、MSNBCの人気番組『モーニング・ジョー』に出演。トランプが政府閉鎖を強行し「非常事態」宣言をほのめかしてでも壁の建設にこだわるのは、それが大統領選でトランプ陣営に大きな勢いを与えたスローガンだからだという。

トランプの選挙集会の定番だった「壁を建設せよ」の大合唱は、トランプと支持者たちを大いに煽り立てた。

しかしトランプは今、選挙戦を盛り上げた大合唱の責任を取って、連邦議会の2019会計年度の予算で約57億ドルの建設費用を確保する必要に迫られている。それができなければ公約がウソとばれ、2020年の大統領選を前に支持基盤を失うおそれがある。

聴衆の盛り上がりが快感に

NBCニュースとMSNBCの国内担当アナリストであるハイルマンは、アメリカ国民は「トランプ政権のウソだけでなく、大統領選におけるトランプ陣営の大きなウソに目を向けるべきだ」と指摘した。

「そこがトランプの性感帯なんだ」と彼は続ける。「トランプは、自分以外の人々が興奮する声を聞いて興奮を覚える。そして壁建設は、人々を即座に興奮させるという、彼にとって一番望ましい道具だった」

トランプの執拗な「壁建設」へのこだわりを性的欲望に関連づけたのは、ハイルマンが初めてではない。2018年12月には、新議会で下院議長となった民主党のナンシー・ペロシが、国境の壁にこだわるトランプにとって壁は「男らしさ」の象徴なのだと言った。

「壁を建設せよ」というスローガンはトランプにとって、少ないエネルギーで選挙集会を盛り上げるための言葉遊びにすぎなかった、とハイルマンは言う。「トランプは2016年にこんなことを言っている。『集会が盛り上がりに欠けている時にうってつけのフレーズを見つけた。『壁を建設せよ』だ。そうすれば大衆を刺激し、会場をエネルギーと熱意で満たすことができる』」

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

五輪=CAS、「追悼ヘルメット」のウクライナ選手の

ワールド

米大統領上級顧問、鉄鋼・アルミ関税引き下げ計画を否

ワールド

ドイツ首相、米欧の関係再構築呼びかけ 防衛力強化の

ワールド

OPECプラス8カ国、4月からの増産再開を検討=関
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    50歳には「まったく見えない」...信じられないレベルの「若見え」な女性の写真にSNS震撼
  • 4
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 5
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    毛沢東への回帰? それとも進化? 終身支配へ突き…
  • 8
    「ドルも弱い」なのになぜ、円安が進む? 「ドル以外…
  • 9
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 10
    「賢明な権威主義」は自由主義に勝る? 自由がない…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 5
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 6
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 7
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 8
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 9
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 10
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 8
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 9
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 10
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中