最新記事

サーキュラー・エコノミー

ギリシャヨーグルトの廃棄物がジェット燃料になる日

2018年10月23日(火)11時01分
シドニー・ペレイラ

ILLUSTRATION BY ALEX FINE

<数千種類のバクテリアと混ぜて熱を加え、変化させることで、ホエーがバイオオイルになる>

あなたの食べるそのギリシャヨーグルトから出る廃棄物が、いつかジェット機さえ飛ばせるようになるかもしれない。それは、ホエー(乳清)と呼ばれる水っぽい物質。ヨーグルトの製造時、牛乳からタンパク質を取り出した際に分離されるものだ。

この廃棄物を数千種類のバクテリアと混ぜて熱を加え、変化させることで、ホエーはバイオオイルと呼ばれる物質になる。これは、バイオ燃料や飼料の添加物として使うことができる。

エネルギー専門誌ジュールに掲載された研究は、バクテリアがホエーを食べ、カプロン酸やカプリル酸といったバイオオイルに変換する過程を解き明かしている。食品製造時の廃棄物が有益な物質に生まれ変わるのだ。

このバイオオイル生産は、それほど人工的なものでもない。「ある意味、人間の腸の働きによく似ている」と、独テュービンゲン大学のラース・アンヘネント教授(環境工学)は言う。腸内のバクテリアが食物をさまざまな酸に変換するのと同じ、というわけだ。

「ホエーから、あらゆる物質を回収したい」と、アンヘネントは言う。「ヨーグルト製造産業をより高収益にすることもできる」

バイオオイルに含まれる酸は、家畜に投与する抗生物質に代わる「環境に優しい抗菌剤」としても使える。家畜の健康にいいだけでなく、抗生物質の使い過ぎで薬物耐性を持った菌が発生する事態も防ぐことができる。

「畜産業の規模は小さく思えるかもしれないが、この産業の二酸化炭素排出量は膨大だ。酸ホエーを家畜の飼料にできれば、持続可能な社会に不可欠な『閉じられた循環』の好例になる」と、アンヘネントは述べている。

将来的に、この物質にさらに処理を加えて炭素分子の鎖を十分に大きくできれば、ジェット燃料の代替品としてのバイオ燃料として使用することも可能になる。そのためにはさらなる精製が必要だ。現在の技術で可能だが、実用にはまださまざまな手を加える必要があるという。

微生物の生態系を調べる過程で、ホエー以外の廃棄物も有効利用できるようになる可能性がある。ジェット機を動かす可能性があるのは、ヨーグルトのかすばかりではないかもしれない。

※本誌10/16号「『儲かるエコ』の新潮流 サーキュラー・エコノミー」特集より。企業は儲かり、国家財政は潤い、地球は救われる――。「サーキュラー・エコノミー」とは何か、どの程度の具体性と実力があるのか、そして既に取り組まれている20のビジネス・アイデアとは?

[2018年10月16日号掲載]

ニューズウィーク日本版 トランプの帝国
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2026年2月10号(2月3日発売)は「トランプの帝国」特集。南北アメリカの完全支配を狙う新戦略は中国の覇権を許し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

米ミシガン大消費者信頼感、2月速報値は6カ月ぶり高

ワールド

米・イランが核協議、交渉継続で合意 アラグチ外相「

ワールド

EU、対ロシア制裁第20弾を提案 石油輸出向け海運

ワールド

伊首相、バンス氏と会談 ミラノでは五輪開幕控え反I
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近したイラン製ドローンを撃墜
  • 2
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入った「最強ライバル」の名前
  • 3
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは?
  • 4
    韓国ダークツーリズムが変わる 日本統治時代から「南…
  • 5
    地球の近くで「第2の地球」が発見されたかも! その…
  • 6
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 7
    鉱物資源の安定供給を守るために必要なことは「中国…
  • 8
    「右足全体が食われた」...突如ビーチに現れたサメが…
  • 9
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 10
    「エプスタインは悪そのもの」「悪夢を見たほど」──…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から脱却する道筋
  • 3
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染拡大する可能性は? 感染症の専門家の見解
  • 4
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 5
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 6
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 7
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 8
    エプスタインが政権中枢の情報をプーチンに流してい…
  • 9
    関節が弱ると人生も鈍る...健康長寿は「自重筋トレ」…
  • 10
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 5
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 8
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中