最新記事

キャリア

自分の代わりに自分を宣伝してくれる人を育てよ

2016年12月1日(木)19時44分
ニューズウィーク日本版ウェブ編集部

満たされていない基本的ニーズに応える

 魅力的なアイデアとは、ターゲット層の基本的な要求に応えるものだ。心理学者のクレイトン・アルダファーは、人間の基本的欲求を「生存の欲求」「関係の欲求」「成長の欲求」の3つに分類している。これを参考に、アイデアのアピール度を確かめよう。あなたの提案は人々が繁栄し、交流し、能力を成長させるために役立つか。

 繁栄の手助けをするには、健康、富、幸福という基本をおさえなければならない。どれでもかまわない。どれかに貢献する何かを提案すれば、少なくとも注目は得られる。いい例が、金融ジャーナリストのマーティン・ルイスだ。彼が創設したウェブサイトは、イギリスで絶大な人気を誇っている。何を提供したのか、なぜそこまで成功したのか。その答えはサイト名にある――「マネー・セービング・エキスパート(節約専門家)」だ。このサイトには、節約のヒントがずらり。大半は数ペンスが浮く程度のアイデアだが、カネを節約して最大限に活用したいという欲求に、しっかり応えている。

 さらに人気があるサイトといえば、ほとんどがSNSだ。これこそ、リアルかバーチャルかを問わず、他者と関係したいという欲求の現れ。だからといって、フェイスブックに負けないコミュニティをつくる必要はない。インターネットの素晴らしい点は、どれほどマニアックな趣味でも仲間が見つかること。ターゲット層を正確に定義し、彼らが持つ「関係の欲求」に的確に応えれば、トライブを作るチャンスが手に入る。

 最後は、能力開発や学習への欲求だ。オンラインで受講できる公開講座は、教育のあり方に革命を起こし始めている。あなたのアイデアはスキルの開発や向上、新しい重要な知識の習得に貢献できるだろうか。

トライブを作って育てる

 すべての人間関係と同じく、トライブを長続きさせるには努力がいる。現実世界であれオンラインであれ、必要なのは活動を率いる責任を担う覚悟。集まる場所を設定し、日時を連絡し、議論のテーマやコメントを更新する。こうしたタスクを果たさなければ、あなたのトライブは生き残れない。いちばん大切なのは「メンバーでよかった」と思ってもらうこと。活発な意見交換を促し、刺激的な問いを投げかけ、集まる場所に変化を持たせ、メンバーと「1対1」の関係を築き、意見を求め、もらった意見に感謝しよう。

 トライブの作り方について、ある人材コンサルタントはこう話す。「6人ほどを同時に採用したことがある。このメンバーを最高のチームにしよう、共同体意識を育ててベストを引き出し合える関係を作り、社内で最も報酬が高いグループにしようと思った。自分たちを『Aチーム』と名づけ、月曜の夜は一緒にピザを食べに行き、時には家族を交えて週末を過ごした。チームのパフォーマンスは、1年ほどの間とはいえ素晴らしかった。相互協力と儀式のような行動を通じて、ものすごいパフォーマンスを達成していた」

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

トランプ氏、10%の代替関税に署名 最高裁の違憲判

ワールド

トランプ氏、10%の代替関税に署名 最高裁の違憲判

ワールド

アングル:米相互関税に違憲判決、世界経済の先行き依

ワールド

アングル:米相互関税に違憲判決、世界経済の先行き依
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 2
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く高齢期の「4つの覚悟」
  • 3
    海外(特に日本)移住したい中国人が増えている理由...「落葉帰根」派も「落地生根」派も
  • 4
    100万人が死傷、街には戦場帰りの元囚人兵...出口な…
  • 5
    ロシアに蔓延する「戦争疲れ」がプーチンの立場を揺…
  • 6
    中国政府に転んだ「反逆のアーティスト」艾未未の正体
  • 7
    ディープフェイクを超えた「AI汚染」の脅威──中国発…
  • 8
    「窓の外を見てください」パイロットも思わず呼びか…
  • 9
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」…
  • 10
    生き返ったワグネルの「影」、NATO内部に浸透か
  • 1
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 2
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 3
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」でソフトウェア株総崩れの中、投資マネーの新潮流は?
  • 4
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 5
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 6
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
  • 7
    海外(特に日本)移住したい中国人が増えている理由.…
  • 8
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 9
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 10
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中