最新記事

中国軍

中国版ステルス戦闘機の実力

初めて写真が公表された試作機の性能は不明だが、噂だけで米軍を混乱に陥れている

2011年1月6日（木）17時58分

模型かも？　走行テスト中とされる「殲２０」。実物大の模型だと主張する専門家もいる

　昨年末から、レーダーに探知されにくい中国版「次世代ステルス戦闘機」とみられる映像がインターネットで広まっている。１２月２９日に中国の非公式ウェブサイトや外国の防衛関係サイトに現れた写真は、滑走路で走行テストを行う「Ｊ-２０（殲２０）」の試作機だとされる。滑走路テストは通常、初飛行に入る前の最終段階で行われるものだ。

　２基のエンジンはロシアのエンジン技術を採用。鼻先の尖った機体デザインは、米空軍のステルス戦闘機Ｆ２２を彷彿させる。写真には、空母に甚大な被害を与えることから「空母キラー」と呼ばれる対艦中距離弾道ミサイル、ＤＦ-２１Ｄも写っているようだ。

「この戦闘機を配備する中国の思惑は、南シナ海海域で緊張が高まった際、米海軍が兵力を展開するのを踏み止まらせたいというものだ」と、英軍事専門誌ジェーンズ・ディフェンス・ウイークリーのピーター・フェルステッド編集長は英紙ガーディアンに語っている。

　問題のステルス機は、成都航空機設計研究所（四川省成都）で撮影されたと報じられている。写真が表沙汰になったのがロバート・ゲーツ米国防長官の訪中の数日前、というタイミングだったのが興味深い。訪中の目的は、アメリカが台湾に対する６０億ドルの武器売却を発表した昨年１月以来、凍結していた米中首脳級の軍事交流を再開するため。今月中旬には、中国の胡錦濤（フー・チンタオ）国家主席の訪米予定もある。


　

米軍の行動計画はぶち壊しに

　中国軍は急速な近代化の真っ只中にあるが、特に空、海、宇宙における勢力拡大に力を入れている。中国軍高官によれば、軍事力強化は自衛のため。しかしニューヨーク・タイムズの取材を受けた専門家らは、中国の軍備拡大は国内向けの軍事力を、アメリカに匹敵する世界的影響力を持った軍事力に転換する長期的戦略の一環と指摘している。

　米海軍高官が語るように、中国がステルス戦闘機を実戦配備するにはまだ何年もかかるだろう。しかし、今回の試作機の噂はそれだけで「アメリカの戦闘計画立案者を混乱させる」という最大の目的を果たしたとの見方もある。

「ワシントンの政策立案者たちの考えに対し、かなりの抑止効果がある」と台湾の淡江大学国際情勢・戦略研究所教授の林中斌（リン・チョンピン）は言う。「中国は将来的に何もする必要がない。今回の一件で、台湾海峡周辺をめぐる米軍の行動計画はぶち壊しになった」

　香港のカンワ・ディフェンス・ウィークリーのアンドレイ・チャン編集長は、天候が許せばステルス戦闘機は６日に初の飛行実験を行うと告げられた、とニューヨーク・タイムズに語っている。しかし中国国営メディアは、飛行実験の話は「噂」に過ぎないと報じ、戦闘機の性能を控えめに伝えた。

　写真に写っているのはステルス戦闘機の試作機ではなく、実物大の模型だと主張する専門家もいる。それでも進歩する中国の軍備が、安全保障専門家の議論を呼んでいるのは確かだ。

（GlobalPost.com特約）

＜訂正＞問題のステルス戦闘機が「対艦中距離弾道ミサイル、ＤＦ-２１Ｄを搭載しているようだ」という記述は翻訳の誤りとして訂正しました。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

英アストン・マーチン、Ｆ１命名権を売却　予想以上の
2026.02.20

ビジネス

英1月小売売上高、前月比＋1.8％　24年5月以来
2026.02.20

ビジネス

ゴールドマン、中銀の金購入鈍化「一時的」と予想
2026.02.20

ワールド

韓国・尹前大統領が非常戒厳を謝罪、判決は報復と批判
2026.02.20
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集：ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号（2/17発売）

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ｢ヘル・コリア｣から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の｢100％就職率｣を選ぶ若者たち
  • 2
    海外（特に日本）移住したい中国人が増えている理由...「落葉帰根」派も「落地生根」派も
  • 3
    中道「大敗北」、最大の原因は「高市ブーム」ではなかった...繰り返される、米民主党と同じ過ち
  • 4
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」…
  • 5
    中国政府に転んだ「反逆のアーティスト」艾未未の正体
  • 6
    ディープフェイクを超えた「AI汚染」の脅威──中国発…
  • 7
    IMF、日本政府に消費減税を避けるよう要請...「財政…
  • 8
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
  • 9
    ウクライナ戦争が180度変えた「軍事戦略」の在り方..…
  • 10
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 1
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 2
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 3
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」でソフトウェア株総崩れの中、投資マネーの新潮流は？
  • 4
    ｢ヘル・コリア｣から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 5
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 6
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 7
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 8
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 1
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中