最新記事

中国軍

中国版ステルス戦闘機の実力

初めて写真が公表された試作機の性能は不明だが、噂だけで米軍を混乱に陥れている

2011年1月6日(木)17時58分

模型かも? 走行テスト中とされる「殲20」。実物大の模型だと主張する専門家もいる

 昨年末から、レーダーに探知されにくい中国版「次世代ステルス戦闘機」とみられる映像がインターネットで広まっている。12月29日に中国の非公式ウェブサイトや外国の防衛関係サイトに現れた写真は、滑走路で走行テストを行う「J-20(殲20)」の試作機だとされる。滑走路テストは通常、初飛行に入る前の最終段階で行われるものだ。

 2基のエンジンはロシアのエンジン技術を採用。鼻先の尖った機体デザインは、米空軍のステルス戦闘機F22を彷彿させる。写真には、空母に甚大な被害を与えることから「空母キラー」と呼ばれる対艦中距離弾道ミサイル、DF-21Dも写っているようだ。

「この戦闘機を配備する中国の思惑は、南シナ海海域で緊張が高まった際、米海軍が兵力を展開するのを踏み止まらせたいというものだ」と、英軍事専門誌ジェーンズ・ディフェンス・ウイークリーのピーター・フェルステッド編集長は英紙ガーディアンに語っている。

 問題のステルス機は、成都航空機設計研究所(四川省成都)で撮影されたと報じられている。写真が表沙汰になったのがロバート・ゲーツ米国防長官の訪中の数日前、というタイミングだったのが興味深い。訪中の目的は、アメリカが台湾に対する60億ドルの武器売却を発表した昨年1月以来、凍結していた米中首脳級の軍事交流を再開するため。今月中旬には、中国の胡錦濤(フー・チンタオ)国家主席の訪米予定もある。


 

米軍の行動計画はぶち壊しに

 中国軍は急速な近代化の真っ只中にあるが、特に空、海、宇宙における勢力拡大に力を入れている。中国軍高官によれば、軍事力強化は自衛のため。しかしニューヨーク・タイムズの取材を受けた専門家らは、中国の軍備拡大は国内向けの軍事力を、アメリカに匹敵する世界的影響力を持った軍事力に転換する長期的戦略の一環と指摘している。

 米海軍高官が語るように、中国がステルス戦闘機を実戦配備するにはまだ何年もかかるだろう。しかし、今回の試作機の噂はそれだけで「アメリカの戦闘計画立案者を混乱させる」という最大の目的を果たしたとの見方もある。

「ワシントンの政策立案者たちの考えに対し、かなりの抑止効果がある」と台湾の淡江大学国際情勢・戦略研究所教授の林中斌(リン・チョンピン)は言う。「中国は将来的に何もする必要がない。今回の一件で、台湾海峡周辺をめぐる米軍の行動計画はぶち壊しになった」

 香港のカンワ・ディフェンス・ウィークリーのアンドレイ・チャン編集長は、天候が許せばステルス戦闘機は6日に初の飛行実験を行うと告げられた、とニューヨーク・タイムズに語っている。しかし中国国営メディアは、飛行実験の話は「噂」に過ぎないと報じ、戦闘機の性能を控えめに伝えた。

 写真に写っているのはステルス戦闘機の試作機ではなく、実物大の模型だと主張する専門家もいる。それでも進歩する中国の軍備が、安全保障専門家の議論を呼んでいるのは確かだ。

GlobalPost.com特約)

<訂正>問題のステルス戦闘機が「対艦中距離弾道ミサイル、DF-21Dを搭載しているようだ」という記述は翻訳の誤りとして訂正しました。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

イランへの攻撃「2週間停止で合意」、トランプ氏が表

ビジネス

EIA、ブレント原油「第2四半期に115ドルでピー

ビジネス

雇用とインフレ双方にリスク=ジェファーソンFRB副

ワールド

ロシアがイランを水面下で支援 衛星画像提供やサイバ
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプの大誤算
特集:トランプの大誤算
2026年4月14日号(4/ 7発売)

国民向け演説は「フェイク」の繰り返し。泥沼化するイラン攻撃の出口は見えない

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 2
    「南東部と東部の前線で480平方キロ奪還」とウクライナ軍司令官 ロシア軍「⁠春の​攻勢」は継続
  • 3
    「地獄を見る」のは米国か──イラン地上侵攻なら革命防衛隊と消耗戦に
  • 4
    米軍が兵器を太平洋から中東に大移動、対中抑止に空白
  • 5
    「王はいらない」800万人デモ トランプ政権への怒り…
  • 6
    「高市しぐさ」の問題は「媚び」だけか?...異形の「…
  • 7
    【後編】BTS再始動、3年9カ月の沈黙を経て──変わる音…
  • 8
    5日間の寝たきりで髪が...ICUに入院した女性を襲っ…
  • 9
    人口減の自治体を救う「小さな浄水場」──誰もが常に…
  • 10
    「人間の本性」を見た裁判官が語った、自らの「毒親…
  • 1
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 2
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始めた限界
  • 3
    「考えの浅い親」が子どもに言ってしまっている口ぐせ・ワースト1
  • 4
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 5
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 6
    「南東部と東部の前線で480平方キロ奪還」とウクライ…
  • 7
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 8
    【銘柄】イラン情勢で一躍脚光の「NEC」 防衛・宇宙…
  • 9
    「地獄を見る」のは米国か──イラン地上侵攻なら革命…
  • 10
    「高市しぐさ」の問題は「媚び」だけか?...異形の「…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 4
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 5
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 6
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 7
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 8
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 9
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 10
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中