最新記事

中国軍

中国版ステルス戦闘機の実力

初めて写真が公表された試作機の性能は不明だが、噂だけで米軍を混乱に陥れている

2011年1月6日(木)17時58分

模型かも? 走行テスト中とされる「殲20」。実物大の模型だと主張する専門家もいる

 昨年末から、レーダーに探知されにくい中国版「次世代ステルス戦闘機」とみられる映像がインターネットで広まっている。12月29日に中国の非公式ウェブサイトや外国の防衛関係サイトに現れた写真は、滑走路で走行テストを行う「J-20(殲20)」の試作機だとされる。滑走路テストは通常、初飛行に入る前の最終段階で行われるものだ。

 2基のエンジンはロシアのエンジン技術を採用。鼻先の尖った機体デザインは、米空軍のステルス戦闘機F22を彷彿させる。写真には、空母に甚大な被害を与えることから「空母キラー」と呼ばれる対艦中距離弾道ミサイル、DF-21Dも写っているようだ。

「この戦闘機を配備する中国の思惑は、南シナ海海域で緊張が高まった際、米海軍が兵力を展開するのを踏み止まらせたいというものだ」と、英軍事専門誌ジェーンズ・ディフェンス・ウイークリーのピーター・フェルステッド編集長は英紙ガーディアンに語っている。

 問題のステルス機は、成都航空機設計研究所(四川省成都)で撮影されたと報じられている。写真が表沙汰になったのがロバート・ゲーツ米国防長官の訪中の数日前、というタイミングだったのが興味深い。訪中の目的は、アメリカが台湾に対する60億ドルの武器売却を発表した昨年1月以来、凍結していた米中首脳級の軍事交流を再開するため。今月中旬には、中国の胡錦濤(フー・チンタオ)国家主席の訪米予定もある。


 

米軍の行動計画はぶち壊しに

 中国軍は急速な近代化の真っ只中にあるが、特に空、海、宇宙における勢力拡大に力を入れている。中国軍高官によれば、軍事力強化は自衛のため。しかしニューヨーク・タイムズの取材を受けた専門家らは、中国の軍備拡大は国内向けの軍事力を、アメリカに匹敵する世界的影響力を持った軍事力に転換する長期的戦略の一環と指摘している。

 米海軍高官が語るように、中国がステルス戦闘機を実戦配備するにはまだ何年もかかるだろう。しかし、今回の試作機の噂はそれだけで「アメリカの戦闘計画立案者を混乱させる」という最大の目的を果たしたとの見方もある。

「ワシントンの政策立案者たちの考えに対し、かなりの抑止効果がある」と台湾の淡江大学国際情勢・戦略研究所教授の林中斌(リン・チョンピン)は言う。「中国は将来的に何もする必要がない。今回の一件で、台湾海峡周辺をめぐる米軍の行動計画はぶち壊しになった」

 香港のカンワ・ディフェンス・ウィークリーのアンドレイ・チャン編集長は、天候が許せばステルス戦闘機は6日に初の飛行実験を行うと告げられた、とニューヨーク・タイムズに語っている。しかし中国国営メディアは、飛行実験の話は「噂」に過ぎないと報じ、戦闘機の性能を控えめに伝えた。

 写真に写っているのはステルス戦闘機の試作機ではなく、実物大の模型だと主張する専門家もいる。それでも進歩する中国の軍備が、安全保障専門家の議論を呼んでいるのは確かだ。

GlobalPost.com特約)

<訂正>問題のステルス戦闘機が「対艦中距離弾道ミサイル、DF-21Dを搭載しているようだ」という記述は翻訳の誤りとして訂正しました。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

ヘッジファンドのレバレッジ、5年ぶり高水準=ゴール

ビジネス

英PMI、6月は予想以上に改善 雇用削減と地政学リ

ビジネス

アングル:三菱重工、伝統企業が「グロース」化 防衛

ワールド

アングル:イラン核開発、米軍爆撃でも知識は破壊でき
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:コメ高騰の真犯人
特集:コメ高騰の真犯人
2025年6月24日号(6/17発売)

なぜ米価は突然上がり、これからどうなるのか? コメ高騰の原因と「犯人」を探る

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    JA・卸売業者が黒幕説は「完全な誤解」...進次郎の「過剰な20万トン」でコメの値段はこう変わる
  • 2
    妊娠8カ月の女性を襲ったワニ...妊婦が消えた川辺の「緊迫映像」
  • 3
    飛行機内で「最悪の行為」をしている女性客...「あり得ない!」と投稿された写真にSNSで怒り爆発
  • 4
    「あまりに愚か...」国立公園で注意を無視して「予測…
  • 5
    イランとイスラエルの戦争、米国より中国の「ダメー…
  • 6
    10歳少女がサメに襲われ、手をほぼ食いちぎられる事…
  • 7
    「イラつく」「飛び降りたくなる」遅延する飛行機、…
  • 8
    「小麦はもう利益を生まない」アメリカで農家が次々…
  • 9
    EU、医療機器入札から中国企業を排除へ...「国際調達…
  • 10
    ホルムズ海峡の封鎖は「自殺行為」?...イラン・イス…
  • 1
    「あまりに愚か...」国立公園で注意を無視して「予測不能な大型動物」に近づく幼児連れ 「ショッキング」と映像が話題に
  • 2
    妊娠8カ月の女性を襲ったワニ...妊婦が消えた川辺の「緊迫映像」
  • 3
    10歳少女がサメに襲われ、手をほぼ食いちぎられる事故...「緊迫の救護シーン」を警官が記録
  • 4
    気温40℃、空港の「暑さ」も原因に?...元パイロット…
  • 5
    JA・卸売業者が黒幕説は「完全な誤解」...進次郎の「…
  • 6
    「うちの赤ちゃんは一人じゃない」母親がカメラ越し…
  • 7
    イタリアにある欧州最大の活火山が10年ぶりの大噴火.…
  • 8
    ホルムズ海峡の封鎖は「自殺行為」?...イラン・イス…
  • 9
    イランとイスラエルの戦争、米国より中国の「ダメー…
  • 10
    「アメリカにディズニー旅行」は夢のまた夢?...ディ…
  • 1
    日本の「プラごみ」で揚げる豆腐が、重大な健康被害と環境汚染を引き起こしている
  • 2
    一瞬にして村全体が消えた...スイスのビルヒ氷河崩壊の瞬間を捉えた「恐怖の映像」に広がる波紋
  • 3
    「あまりに愚か...」国立公園で注意を無視して「予測不能な大型動物」に近づく幼児連れ 「ショッキング」と映像が話題に
  • 4
    庭にクマ出没、固唾を呑んで見守る家主、そして次の…
  • 5
    大爆発で一瞬にして建物が粉々に...ウクライナ軍「Mi…
  • 6
    妊娠8カ月の女性を襲ったワニ...妊婦が消えた川辺の…
  • 7
    10歳少女がサメに襲われ、手をほぼ食いちぎられる事…
  • 8
    「ママ...!」2カ月ぶりの再会に駆け寄る13歳ラブラ…
  • 9
    気温40℃、空港の「暑さ」も原因に?...元パイロット…
  • 10
    あなたも当てはまる? 顔に表れるサイコパス・ナルシ…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中