最新記事

イラン

核物理学者の爆殺は政府の口封じか

イラン政府はイスラエルとアメリカの仕業だと主張するが

2010年1月20日(水)14時27分
ババク・デガンピシェ

 混迷が続く中東で1月12日朝8時頃、とてつもなく奇妙な事件が起きた。テヘラン大学で核物理学を教えるマスード・アリ・モハマディ教授が、テヘラン北部にある自宅の外に仕掛けられた爆弾で死亡した。バグダッドやカブールでなら珍しくはない事件でも、イランで暗殺テロ、それもオートバイに隠した爆弾を遠隔操作で爆破させることなどめったにない。

 事件後すぐに、イラン外務省の報道官は核開発阻止を狙ったイスラエルとアメリカの仕業だと主張した。だがオバマ政権はアメリカの関与をきっぱりと否定。イラン革命防衛隊系のファルス通信は反体制派グループが犯行を認めたと報じ、殺されたモハマディは信心深い男で、6年前まで革命防衛隊に協力していたとも伝えた。

 一方で、複数の反政府系ウェブサイトはモハマディが、昨年6月の大統領選で改革派のミルホセイン・ムサビ元首相への支持を表明したテヘラン大学の教員420人に名前を連ねていたと指摘。モハマディの元教え子は「(モハマディは)あらゆる面で改革派だった!」と書き込んだ。この教え子は、モハマディが大統領選後に反政府デモに参加するよう学生たちに呼び掛け、小型バスまで用意した様子を伝えている。これらのサイトは、モハマディが核計画ではなく政治思想のせいで殺されたと示唆している。

青ざめる反体制派の教員たち

 ニューヨーク・タイムズによると、モハマディの専門は素粒子物理学と理論物理学で、核爆弾の製造につながるものではないという。イラン原子力庁も、モハマディの核計画への関与を否定した。

 それでも、もしモハマディが核計画に関わっていたとしたら、彼の暗殺はイランの核計画関係者に情報を漏らすなという警告になったはずだ(彼が実際に改革派だったのなら、情報漏洩の可能性があると思われてもおかしくない)。

 モハマディの死にテヘラン大学の教員たちは青ざめている。テヘラン大学ではモハマディが死ぬ1週間前、教授88人が最高指導者アリ・ハメネイ師に対し、反政府デモへの暴力的な弾圧をやめるよう求める公開書簡を反政府系サイトに投稿していた。今回の暗殺事件を受けて、同じような書簡が出されることはなくなるだろう。

[2010年1月27日号掲載]

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

インドのロシア産石油輸入、減少は短期間にとどまる可

ビジネス

主要国・地域の25年成長率見通し上げ、AIブームで

ワールド

ロシア船籍タンカーにドローン攻撃、トルコ沖で 乗組

ビジネス

英中銀、銀行の自己資本比率要件を1%引き下げ 経済
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:日本時代劇の挑戦
特集:日本時代劇の挑戦
2025年12月 9日号(12/ 2発売)

『七人の侍』『座頭市』『SHOGUN』......世界が愛した名作とメイド・イン・ジャパンの新時代劇『イクサガミ』の大志

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    大気質指数200超え!テヘランのスモッグは「殺人レベル」、最悪の環境危機の原因とは?
  • 2
    「世界一幸せな国」フィンランドの今...ノキアの携帯終了、戦争で観光業打撃、福祉費用が削減へ
  • 3
    トランプ支持率がさらに低迷、保守地盤でも民主党が猛追
  • 4
    【クイズ】1位は北海道で圧倒的...日本で2番目に「カ…
  • 5
    7歳の息子に何が? 学校で描いた「自画像」が奇妙す…
  • 6
    【クイズ】次のうち、マウスウォッシュと同じ効果の…
  • 7
    海底ケーブルを守れ──NATOが導入する新型水中ドロー…
  • 8
    【最先端戦闘機】ミラージュ、F16、グリペン、ラファ…
  • 9
    【銘柄】関電工、きんでんが上昇トレンド一直線...業…
  • 10
    中国の「かんしゃく外交」に日本は屈するな──冷静に…
  • 1
    インド国産戦闘機に一体何が? ドバイ航空ショーで墜落事故、浮き彫りになるインド空軍の課題
  • 2
    【最先端戦闘機】ミラージュ、F16、グリペン、ラファール勢ぞろい ウクライナ空軍は戦闘機の「見本市」状態
  • 3
    7歳の息子に何が? 学校で描いた「自画像」が奇妙すぎた...「心配すべき?」と母親がネットで相談
  • 4
    100年以上宇宙最大の謎だった「ダークマター」の正体…
  • 5
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
  • 6
    【クイズ】次のうち、マウスウォッシュと同じ効果の…
  • 7
    128人死亡、200人以上行方不明...香港最悪の火災現場…
  • 8
    【寝耳に水】ヘンリー王子&メーガン妃が「大焦り」…
  • 9
    【銘柄】関電工、きんでんが上昇トレンド一直線...業…
  • 10
    子どもより高齢者を優遇する政府...世代間格差は5倍…
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」はどこ?
  • 3
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後」の橋が崩落する瞬間を捉えた「衝撃映像」に広がる疑念
  • 4
    「不気味すぎる...」カップルの写真に映り込んだ「謎…
  • 5
    【写真・動画】世界最大のクモの巣
  • 6
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸…
  • 7
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
  • 8
    まるで老人...ロシア初の「AIヒト型ロボット」がお披…
  • 9
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 10
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中