最新記事

クリスマス

コロナ禍でクリスマスも変化 ツリーめぐる3つの最新トレンド

2020年12月10日(木)19時35分
岩澤里美(スイス在住ジャーナリスト)

今年は例年よりも早くクリスマスツリーの準備をする人が増えているという。あなたはどう? 

<否が応でもライフスタイルが変化した2020年。もちろん年末のあのイベントにもコロナの影響が......>

クリスマスの象徴といえば、クリスマスツリー。欧米では生木を買って家に飾る習わしがあると知っている人も多いだろう。今年はこのツリーにまで、新型コロナウイルスが影響を与えている。

ツリーを、いつもより早く買う

ツリー用の生木の販売は、クリスマスのおよそ1カ月前から始まる。飾る期間は1月の初めまでだ。飾り付けたら、木にスプレーしたりツリースタンドに水を足したりして十分水分補給をする。水の量は意外に多く、高さ2メートルの木だと基本的に1日約2リットルの水が必要だという。気をつけていないと、室内の温かさ(乾燥)が原因で針葉が落ちてしまう。 

「自然なクリスマスツリー連盟」は、ドイツでクリスマスツリーに生木を使用することを促進する団体だ。同連盟(natuerlicher-weihnachtsbaum.com)によると、ドイツでは、ツリー購入者の40%が12月前半に買うという。これは、クリスマスの10日から1週間ほど前(12月後半)に買う人のほうが多いということだ。木を適切に手入れすれば1か月以上よい状態を保てるとはいえ、飾る期間を短めにすればよりよい状態の期間を確保できると考えるからだろう。

今年は、新型コロナウイルスの感染拡大が影響し、生木を購入する時期が早い傾向にある。西部ケルンのある園芸店では、すでに11月中旬から8種類のモミの木を販売している。店員は「早いスタートを切ってよかったです。クリスマス休暇がなくなった(12月に旅行する人が減った)から、みんなこんなに早くから飾り付けを始めているのだと思います」と話している(地方公共放送局WDR)。

クリスマスツリー栽培者連盟も、ここ数年、クリスマスツリーを早めに飾る人は増えているが、このトレンドが感染拡大により大幅に強まったと指摘している。

アメリカやカナダでも、同様の変化が起きている。ニューヨークのブルックリンでクリスマスツリースタンドを運営している男性は「より多くの人たちが家で働いていて、少し早く家を(クリスマス向けに)飾りたいのでしょう」(bloombergquint.com)と言う。

カナダ・クリスマスツリー栽培者協会によると、カナダでは今年は記録的な売り上げが予想されている。やはり感染拡大により家で過ごす時間が長くなり、家の中の雰囲気を明るくしたいためでもあるし、アメリカへ卸す量が増えたためだ。アメリカでは、近年、ツリー生産者の多くが廃業し、生き残った生産者も栽培量を減らしているという(公共放送局CBC)。

ニュース速報

ビジネス

アングル:昨年不振のバリュー株復活へ、米景気回復時

ビジネス

アングル:人民元堅調、不安視する当局に「レッドライ

ビジネス

全米ライフル協会、破産法第11条の適用申請 リスト

ビジネス

英首相、和歌山沖定置網のクジラ捕獲に懸念=テレグラ

RANKING

  • 1

    2100年に人間の姿はこうなる? 3Dイメージが公開

  • 2

    「鶏肉を洗わないで」米農務省が警告 その理由は?

  • 3

    世界最大級のネコ、体重320キロのアポロを見て単純に…

  • 4

    気味が悪いくらいそっくり......新型コロナを予言し…

  • 5

    24歳年上の富豪と結婚してメラニアが得たものと失っ…

  • 1

    2100年に人間の姿はこうなる? 3Dイメージが公開

  • 2

    「鶏肉を洗わないで」米農務省が警告 その理由は?

  • 3

    世界最大級のネコ、体重320キロのアポロを見て単純に…

  • 4

    加工した自撮り写真のように整形したい......インス…

  • 5

    気味が悪いくらいそっくり......新型コロナを予言し…

  • 1

    2100年に人間の姿はこうなる? 3Dイメージが公開

  • 2

    加工した自撮り写真のように整形したい......インス…

  • 3

    孤独と脳の関係──想像を司る部分が発達、認知症リス…

  • 4

    「鶏肉を洗わないで」米農務省が警告 その理由は?

  • 5

    気味が悪いくらいそっくり......新型コロナを予言し…

MAGAZINE

LATEST ISSUE

特集:トランプは終わらない

2021年1月19日号(1/13発売)

全世界があきれる米議会占拠事件をあおったトランプがこれからも影響力を失わない理由

MOOK

ニューズウィーク日本版

絶賛発売中!