最新記事

世界遺産

「世界遺産」に存在した登録の決め手。ユネスコの欧州びいきが生む悪循環

‘World Heritage’ Site Selection Is Eurocentric

2019年07月02日(火)18時15分
ビクトリア・レイズ(カリフォルニア大学リバーサイド校助教)

災後のノートルダム大聖堂内部 PHILIPPE LOPEZーPOOLーREUTERS

<「世界遺産」の分布に顕著な偏りがあることが研究によって明らかに。ヨーロッパ重視の選定は支援格差も広げる悪循環に陥っている>

今年4月にフランスのノートルダム大聖堂が炎に包まれると、世界は悲嘆に暮れた。ある者は800年の歴史ある大聖堂がいかに政治的混乱をくぐり抜けてきたかを説き、ある者は大聖堂の神秘と象徴的意味を探り、またある者は何世紀にも及ぶ建築上の変化について語った。

しかし全ての文化的建造物が人々の心を揺さぶるとは限らない。ノートルダムが火災に見舞われた日、1000年以上の歴史を誇るエルサレムのアル・アクサー・モスクでも火災があったとの情報がネットで流れたが、世界は沈黙したままだった。同じユネスコ(国連教育科学文化機関)世界遺産だというのに。

1972年の世界遺産条約採択以降、ユネスコは「顕著な普遍的価値」を有する建造物や遺跡などを世界遺産リストに登録してきた。ユネスコの公式サイトには世界遺産は「人類共通の遺産」とあるが、実際は欧州のかつての帝国の文化的遺産に偏っている。

西欧風であることが登録の決め手

筆者が14年に同サイトを分析した際は、文化遺産695のうち114がイタリアとスペインのものだった。世界の総人口の1%ほどの比較的小さな2カ国が「顕著な普遍的価値」を持つ遺産のそれぞれ9%近くを占めているわけだ。対照的に、ドミニカ共和国、パプアニューギニア、モンゴルなど25カ国はそれぞれ1つのみ。アイルランド、サウジアラビアなど18カ国は各2つ。ジャマイカやモルドバなど7カ国はゼロだった。

欧州偏重はイタリア、フランス、スペインといったかつての帝国以外でも見られる。筆者はフランス、ギリシャ、イタリア、 スペイン以外にある536の文化遺産を分析。スペイン、イタリア、ギリシャ・ローマの影響との関連を探るため、文化遺産リストに「ローマ風」「バロック」「古典的」「ゴシック」など、 歴史的な西欧建築様式を表現するのによく使われる言葉が付随していないかを探した。

その結果、東欧の79の文化遺産のうち50がイタリアの影響を評価され、東欧の別の23の文化遺産はフランスの影響を誇示していた。つまり、東欧のユネスコ文化遺産のうち6つ以外は全て西欧風である点が登録の決め手になっていたのだ。

同様に、中南米の77の文化遺産の半数近くは、メキシコシティやハバナやグアテマラのアンティグアの旧市街など、スペインの植民地時代のものだった。

煩雑なプロセスも一因

現在、世界遺産リストに登録されている文化遺産は845。14年から150増えたが西欧偏重は相変わらずだ。

それは登録プロセスの煩雑さも一因だろう。登録申請には、10の基準のうち1つ以上を満たす必要がある。文化遺産ならば、「人間の創造的才能を示す傑作」である、「現存するか消滅しているかにかかわらず、ある文化的伝統または文明の存在を伝承 する物証として無二の存在」である、などだ。

RANKING

  • 1

    アダルトサイトを見ているあなたの性的嗜好は丸裸 …

  • 2

    現代だからこそ! 5歳で迷子になった女性が13年経て…

  • 3

    2100年に人間の姿はこうなる? 3Dイメージが公開

  • 4

    カネのかかるミニマリズム! 安いがインスタ映えす…

  • 5

    フランス人の自信の秘密は「性教育」にあった!? 実…

  • 1

    アダルトサイトを見ているあなたの性的嗜好は丸裸 …

  • 2

    ムール貝、異常な熱波で自然調理されてしまう

  • 3

    女性、独身、子なしを責められた台湾総統、FBで反撃

  • 4

    2100年に人間の姿はこうなる? 3Dイメージが公開

  • 5

    現代だからこそ! 5歳で迷子になった女性が13年経て…

  • 1

    2100年に人間の姿はこうなる? 3Dイメージが公開

  • 2

    世界最大級のネコ、体重320キロのアポロを見て単純に…

  • 3

    ムール貝、異常な熱波で自然調理されてしまう

  • 4

    現代だからこそ! 5歳で迷子になった女性が13年経て…

  • 5

    アダルトサイトを見ているあなたの性的嗜好は丸裸 …

MAGAZINE

LATEST ISSUE

特集:日本人が知るべきMMT

2019-7・23号(7/17発売)

アメリカの政治家が声高に主張する現代貨幣理論(MMT)は経済学の「未来の定説」になり得るのか

MOOK

ニューズウィーク日本版

絶賛発売中!