最新記事
腸疾患

注目高まる糞便移植、健康な便が腸疾患に効く?

THAT DOO-DOO THAT YOU DO SO WELL

2020年5月1日(金)15時00分
ジェシカ・ファーガー

Kurgu128-iStock.

<糞便需要が急増している。だが「質のいい便」とは何か。動物保護団体は菜食を増やすチャンスとアピールするが──。本誌特別編集ムック「世界の最新医療2020」より>

なぜ菜食は肉食より好ましいのか。野菜しか口にしないビーガン(完全菜食主義者)に聞けば、きっと意外な答えが返ってくる。肉を食べなければ家畜の飼育に伴う二酸化炭素の排出を減らせるし、食生活由来の癌や慢性疾患のリスクも動物虐待行為も減らせる......。

202003NWmedicalMook-cover200.jpgだけではない。動物の権利擁護団体PETAによれば、私たちの排出する糞便の「質」を高める効果もあるらしい。

PETAはビーガンに、糞便のスーパードナー(定期的提供者)になるよう呼び掛けている。クロストリジウム・ディフィシル感染症(CDI)など致死的な腸疾患の治療には健康体の便を腸に植え付ける「糞便微生物移植」が有効だという説があり、糞便需要が急増しているのだ。

ニューイングランド・ジャーナル・オブ・メディスン誌に掲載された報告によれば、糞便移植を受けたCDI患者の84%が完全に回復した。別の研究でも、複数回の移植を受ければ治癒率が90%近くまで上がる可能性があるとされている。

しかし良質な便の入手は難しい。PETAによれば、果物と野菜を主食にすることで腸内の微生物叢(そう)の多様性が高まる。こうした微生物の多くには健康増進効果があり、なかには免疫システムなどの身体機能の維持に不可欠な微生物もいる。

一般に微生物叢が多様な人ほど健康状態がいいことは、多くの研究で示唆されている。また腸内バクテリアの分布と潰瘍性大腸炎や自閉症、アレルギー、鬱、一部の癌など慢性疾患との関係も指摘されている。さらなる研究のためにも、健康な微生物叢の持ち主の糞便への需要は高い。

PETAが糞便の提供者募集を始めたのは、胃腸専門医から「繊維質の多い菜食中心の食事は健康な腸内微生物の増殖を助け、健康な糞便の微生物叢は腸疾患の治癒に役立つ」と裏付けを得たからだという。

「野菜を食べてスーパードナーに」キャンペーンで肉食派の人が菜食に転向することも期待している。「便秘に悩む肉好きの人々が菜食を試してくれたら」と、PETAの広報担当は言う。「1人が食生活を変えれば、それだけで年に100頭の動物と、その人自身の命も救われる」

糞便移植はまだ米食品医薬品局(FDA)の承認を得ていない。しかしCDIに優れて有効との報告があるため、FDAは通常の治療法で効果がない患者に限り、かつ患者の同意を得た上であれば、担当医が糞便移植の実施を選択することを認めている(ただしFDAは2016年に規制を強化し、この実験的治療の実施を大病院に限定している)。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

米、40空港で運航10%削減へ 政府機関閉鎖で運営

ビジネス

NY外為市場=ドル指数5カ月ぶり高値、経済指標受け

ワールド

再送-〔マクロスコープ〕高市首相が教育・防衛国債に

ビジネス

米国株式市場=反発、堅調な決算・指標がバリュエーシ
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:高市早苗研究
特集:高市早苗研究
2025年11月 4日/2025年11月11日号(10/28発売)

課題だらけの日本の政治・経済・外交を初の女性首相はこう変える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「不気味すぎる...」カップルの写真に映り込んだ「謎の存在」がSNSで話題に、その正体とは?
  • 2
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」はどこ?
  • 3
    NY市長に「社会主義」候補当選、マムダニ・ショックの行方は?
  • 4
    カナダ、インドからの留学申請74%を却下...大幅上昇…
  • 5
    もはや大卒に何の意味が? 借金して大学を出ても「商…
  • 6
    【ウクライナ】要衝ポクロウシクの攻防戦が最終局面…
  • 7
    「なんだコイツ!」網戸の工事中に「まさかの巨大生…
  • 8
    若いホホジロザメを捕食する「シャークハンター」シ…
  • 9
    「白人に見えない」と言われ続けた白人女性...外見と…
  • 10
    虹に「極限まで近づく」とどう見える?...小型機パイ…
  • 1
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」はどこ?
  • 2
    「不気味すぎる...」カップルの写真に映り込んだ「謎の存在」がSNSで話題に、その正体とは?
  • 3
    【クイズ】クマ被害が相次ぐが...「熊害」の正しい読み方は?
  • 4
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」は…
  • 5
    【ウクライナ】要衝ポクロウシクの攻防戦が最終局面…
  • 6
    9歳女児が行方不明...失踪直前、防犯カメラに映った…
  • 7
    【クイズ】1位は「蚊」...世界で「2番目に」人間を殺…
  • 8
    「日本のあの観光地」が世界2位...エクスペディア「…
  • 9
    女性の後を毎晩つけてくるストーカー...1週間後、雨…
  • 10
    だまされやすい詐欺メールTOP3を専門家が解説
  • 1
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」はどこ?
  • 2
    英国で「パブ離れ」が深刻化、閉店ペースが加速...苦肉の策は「日本では当たり前」の方式だった
  • 3
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」はどこ?
  • 4
    かばんの中身を見れば一発でわかる!「認知症になり…
  • 5
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号…
  • 6
    「不気味すぎる...」カップルの写真に映り込んだ「謎…
  • 7
    悲しみで8年間「羽をむしり続けた」オウム...新たな…
  • 8
    【クイズ】クマ被害が相次ぐが...「熊害」の正しい読…
  • 9
    【クイズ】日本でツキノワグマの出没件数が「最も多…
  • 10
    お腹の脂肪を減らす「8つのヒント」とは?...食事以…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中