最新記事

中国発グローバルアプリ TikTokの衝撃

TikTokのブレイクは「芸能人がきっかけではない」バイトダンス井藤理人氏を直撃

2018年12月20日(木)17時25分
高口康太(ジャーナリスト)

300人収容できる新しいオフィスで取材に応じるバイトダンス日本法人の井藤理人グローバル・ビジネスデベロップメント本部長 Newsweek Japan

<世界で急成長中の動画SNS「TikTok」。運営元バイトダンスの日本法人の担当幹部に聞いた、快進撃の要因、先行したVINEとの違い、配信者と運営元のマネタイズ手法......>

2018年の日本を席巻した動画アプリ「TikTok(ティックトック)」。日本上陸からわずか1年での快進撃はどうやって実現したのか。ジャーナリストの高口康太が、バイトダンス日本法人の井藤理人グローバル・ビジネスデベロップメント本部長に聞いた。

本誌12月25日号「中国発グローバルアプリ TikTokの衝撃」特集に収まりきらなかったインタビューを、特別にウェブで公開する(前編)。

※インタビュー後編:TikTokは既に「女子高生アプリではない」、自撮りできない世代も使い始めた



※12月25日号(12月18日発売)は「中国発グローバルアプリ TikTokの衝撃」特集。あなたの知らない急成長動画SNS「TikTok(ティックトック)」の仕組み・経済圏・危険性。なぜ中国から世界に広がったのか。なぜ10代・20代はハマるのか。中国、日本、タイ、アメリカでの取材から、その「衝撃」を解き明かす――。

◇ ◇ ◇

――TikTokの快進撃はどのように始まったのか。

TikTokは昨年10月に日本でローンチした。ただしバイトダンスとしては当初、同時期にローンチしたバズビデオ(バイトダンスが運営する、笑えるジョーク映像などを中心とする動画アプリ「西瓜視頻」の海外版)に力を入れていた。私は今年1月に声をかけられたが、まずバズビデオがらみの話をしたことを覚えている。

ただ昨年末か今年1月ぐらいからだったと思うが、どうもTikTokが若い層に刺さっているらしい、話題になっているようだという話が入ってきた。

――口コミ先行の意外なヒットだったと? 芸能人やインフルエンサーとのコラボレーションがブレイクのきっかけだったように見えるが?

インフルエンサーやタレント、アーティストとのコラボレーションが盛り上がったのは事実だが、それが決定打になったという実感はない。私が入社する5月までにも何度かテレビで取り上げられたが、「著名人に人気のアプリ」ではなく、「女子高生に話題のアプリ」という紹介ばかりだった。

そもそもコラボレーションはアーティストにTikTokの魅力に気づいていただいたというケースが多い。分かりやすい例で言うと、きゃりーぱみゅぱみゅさん。彼女のファンは比較的若い女性なので、きゃりーぱみゅぱみゅさんご自身も早い段階からTikTokの魅力を理解していただけた。

「め組のひと」がヒットした倖田來未さんも、この曲で踊るTikTokユーザーの盛り上がりがあり、その結果(この曲が)LINE ミュージックのトップランキングに躍り出たことから、TikTokという存在を知っていただいた。

まず最初に口コミを通じたユーザーの広がりがあった。インフルエンサーさんやタレントさんがきっかけになってブレイクしたわけではない。

――若い世代を中心に流行していたTikTokだが、今では経済誌にも取りあげられるなど広がりを見せている。

夏にテレビの地上波でコマーシャルを1回打った辺りから、女子高生のみならず、一般の人々の間でも、TikTokとかTikToker(ティックトッカー)という単語が会話に出てくるようになった。テレビCMとテレビの情報番組で取り上げられたことが、やはりマスに広がる上で非常に大きなポイントだった。地上波をきっかけに、みんなでTikTokをやってみようという機会が増えていった。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

トランプ氏、ホルムズ海峡「時間あれば開放できる」 

ビジネス

為替の動きは石油市場に引きずられている、法的に可能

ビジネス

米雇用者数、3月予想上回る17.8万人増 失業率4

ワールド

中国、馬興瑞・党政治局員を「規律違反」で調査 10
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号(3/31発売)

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イラン恐怖」の正体
  • 2
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引、インサイダー疑惑が市場に波紋
  • 3
    【銘柄】「三菱商事」の株価に高まる期待...ホルムズ海峡封鎖と資源価格高騰が業績を押し上げ
  • 4
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 5
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始め…
  • 6
    破産申請の理由の4割以上が「関税コスト」...トラン…
  • 7
    血圧やコレステロール値より重要?死亡リスクを予測…
  • 8
    年金は何歳からもらうのが得? 男女で違う「最適な受…
  • 9
    満を持して行われたトランプの演説は「期待外れ」...…
  • 10
    人口減の自治体を救う「小さな浄水場」──誰もが常に…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 3
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 4
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 5
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 6
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 7
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 8
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた?..…
  • 9
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 10
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 4
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 10
    メーガン妃、娘リリベット王女との「お手伝い姿」公…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中