最新記事
セレブ

着てるのに見えてる...カイリー・ジェンナーの「目のやり場に困る」姿にネット騒然

2026年2月12日（木）15時40分
川口陽
カイリー・ジェンナー

カイリー・ジェンナー（2022年11月、ニューヨーク）　lev radin-Shutterstock

＜新商品のPRのために着用した「ザクロの種」を使用した刺激的な装いが話題に＞

タレントで実業家にして、人気俳優ティモシー・シャラメのパートナーでもあるカイリー・ジェンナー（28）。姉ケンダルと共に立ち上げた「Kendall + Kylie（ケンダルアンドカイリー）」や「Kylie Cosmetics（カイリー・コスメティクス）」など複数のブランドを成功に導いている彼女はこのほど、新製品のPRで目のやり場に困るルックを披露して話題となっている。

【写真】【動画】着てるのに見えてる...カイリー・ジェンナーの「目のやり場に困る」姿にネット騒然

注目を集めているのは、カイリー・コスメティクスのインスタグラムアカウントが公開した写真とそのメイキング映像だ。同ブランドのスキンケアライン「Kylie Skin（カイリー・スキン）」の人気商品であるリップバターの新色としてザクロカラーが発売されることを記念し、カイリーは「ザクロの種」で作られたブラのような衣装を着用。バストトップを覆う「ザクロの種」以外には何も着ていないように見えるが、実際には太ももの辺りまで続くミニドレスとなっている。メイキング映像には、視線の置き場がない衣装を着たままスプーンでザクロの種を頬張る様子が映っている。

ネットユーザーからは、新商品への期待やこの衣装に対する称賛、驚きの声が多数寄せられている。しかし中には「奇妙な広告」と世界観を疑問視するユーザーも見られ、@keiila.soouzaaは「私たちのファッションアイコンはどこへ行ってしまったのか」と嘆いた。ほかにも「彼女はとても美しくて完璧。なんでいつも裸になるの？」「いつもパンツに手を入れて脱ごうとしている」といった厳しいコメントもあった。

【関連記事】
【動画】谷間丸出しで「手錠され連行」...カイリー・ジェンナーの過激衣装と「行き過ぎ演出」にネット騒然
【写真】谷間が丸出し...「完璧で自然な豊胸手術」と評されるカイリー・ジェンナーの極小ビキニ姿

ニューズウィーク日本版 習近平独裁の未来
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2026年2月17号（2月10日発売）は「習近平独裁の未来」特集。軍ナンバー2の粛清劇は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」強化の始まりか

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


日本企業
変わる「JBIC」...2つの「欧州ファンド」で、日本のスタートアップ支援に乗り出した理由
2026.01.20
あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

米資産運用会社ヌビーン、英シュローダー買収で合意　
2026.02.12

ビジネス

ＡＢインベブ、第4四半期決算は予想上回る　26年は
2026.02.12

ワールド

非常戒厳時の韓国前行政相に禁固7年、内乱加担と偽証
2026.02.12

ビジネス

インタビュー：日銀、早ければ3月利上げ　年3回も可
2026.02.12
ニュース速報一覧
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集：習近平独裁の未来
特集：習近平独裁の未来
2026年2月17日号（2/10発売）

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トランプには追い風
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    がんは何を食べて生き延びるのか？...「ブドウ糖」の…
  • 5
    一体なぜ？ 中国でハリー・ポッターの「あの悪役」が…
  • 6
    あなたの隣に「軍事用ヒト型ロボット」が来る日
  • 7
    【独自取材】「氷上のシルクロード」を目指す中国、…
  • 8
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 9
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 10
    まさに「灯台下暗し」...九州大学の研究チームが「大…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 6
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 7
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 10
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 1
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣と｢フリース｣に移った日
  • 4
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡…
  • 7
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中