最新記事
SDGs

「産業革命以来の大変革」は間近──電力会社が挑戦する「水素社会」

THE PROMISE OF HYDROGEN

2023年3月24日(金)12時30分
パンドラ・デワン
水素社会

PETMAL/ISTOCK

<ナショナル・グリッド社などの普及に向けた実証試験が進み、脱炭素の切り札として期待されるグリーン水素>

世界は今まさに地球規模のエネルギー転換の時代を迎えようとしている。19世紀の産業革命以来の大変革が間近に迫っているのだ。

今も石油、天然ガス、石炭が世界の1次エネルギー消費の77%超を占めているが、世界的な潮流となった脱炭素の流れはもはや止められない。

太陽光や風力などの自然エネルギーは再生可能だが、気候に左右されるため供給が安定しない。そこが化石燃料に代わる代替エネルギーとしてネックになっているが、今ではこの問題を解決するエネルギー貯蔵技術が次々に生まれている。

その代表格が太陽光や風力などの再生可能エネルギーを使って製造される「グリーン水素」だ。

アメリカ各地では既に水素で走るトラックや乗用車、バスが試験的に導入されている。米エネルギー省(DOE)は今後10年をめどに水素を価格競争力のある新エネルギーに仕立てる計画で研究開発を後押ししている。水素が主流のエネルギーとして活用される「水素社会」の実現には何が必要なのか。

水素は宇宙に最も豊富にある元素だが、地球上では単体ではほとんど存在しない。酸素と結び付いて水(H2O)になるなど、通常は他の元素と結合している。結合を解いて水素を抽出するにはエネルギーが必要で、再び結合するときにこのエネルギーが放出される。

重量1キロ当たりの水素のエネルギーはガソリンの3倍。ただし、体積エネルギー密度は低いため、エネルギー源として利用するには圧縮するか液化して使うことになる。

「水素を燃料として利用すると、酸素と結合して水になり、二酸化炭素(CO2)は放出されない」と、英電力会社ナショナル・グリッドのモリー・ギルソン広報部長は説明する。「水素は炭素を含まないので、エネルギー源として利用しても一酸化炭素(CO)もCO2も出さず、水蒸気が出るだけだ」

社会の受容が普及の鍵

水素の中でも、いま最も注目されているのは、再生可能なエネルギーを使って水を電気分解して製造されたグリーン水素だ。太陽光や風力などの自然エネルギーでグリーン水素を製造して貯蔵しておけば、燃料としても使えるし、日照不足や風が弱いときに発電に利用できる。これがグリーン水素の大きなメリットだと、ギルソンは言う。

グリーン水素のほかにも、製造方法によって「グレー水素」、「ブルー水素」などと呼ばれる水素がある。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

ロシア・ウクライナ復活祭停戦、発効数時間で双方が違

ワールド

米イラン協議決裂、核・ホルムズ海峡で溝埋まらず 停

ワールド

中国、台湾向け観光規制緩和など新措置 野党党首訪中

ビジネス

円高につながる金融政策、「一つの選択肢」=赤沢経産
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:トランプの大誤算
特集:トランプの大誤算
2026年4月14日号(4/ 7発売)

国民向け演説は「フェイク」の繰り返し。泥沼化するイラン攻撃の出口は見えない

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    健康を守るはずのサプリが癌細胞を助ける? 思いがけない副作用に研究者が警鐘
  • 2
    新しいアメリカンドリームは「国外移住」...5人に1人が海外を希望する時代
  • 3
    中国がイラン戦争一時停戦の裏で大笑い...一時停戦によって中国が「最大の勝者」となる理由
  • 4
    中国が恐れる「経済ドミノ」
  • 5
    古代のパピルスから新たに見つかった「2500年前の文…
  • 6
    【銘柄】イラン情勢で「任天堂」が急落 不確実な相…
  • 7
    停戦合意後もレバノン猛攻を続けるイスラエル、「国…
  • 8
    【銘柄】イラン情勢で一躍脚光の「NEC」 防衛・宇宙…
  • 9
    バリ島沖の要衝で「中国製水中ドローン」が回収され…
  • 10
    革命国家イラン、世襲への転落が招く「静かな崩壊」
  • 1
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 2
    古代のパピルスから新たに見つかった「2500年前の文章」...歴史を塗り替えかねない、その内容とは?
  • 3
    バリ島沖の要衝で「中国製水中ドローン」が回収される...潜水艦の重要ルートで一体何をしていた?
  • 4
    韓国、生理用品無償支給を7月から開始 靴の中敷きで…
  • 5
    「南東部と東部の前線で480平方キロ奪還」とウクライ…
  • 6
    「地獄を見る」のは米国か──イラン地上侵攻なら革命…
  • 7
    撃墜された米国機から財布やID回収か、イラン側が拡…
  • 8
    ポケモンで遊ぶと脳に「専用の領域」ができる? ポ…
  • 9
    停戦合意後もレバノン猛攻を続けるイスラエル、「国…
  • 10
    【銘柄】イラン情勢で一躍脚光の「NEC」 防衛・宇宙…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 3
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 4
    古代のパピルスから新たに見つかった「2500年前の文…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    バリ島沖の要衝で「中国製水中ドローン」が回収され…
  • 7
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 8
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 9
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 10
    メーガン妃、娘リリベット王女との「お手伝い姿」公…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中