最新記事

自動車

液晶テレビ、スマホの次はEVか 韓国EVが欧州で急速にシェアを広げる理由

2022年3月10日(木)18時31分
さかい もとみ(ジャーナリスト) *PRESIDENT Onlineからの転載
韓国ヒョンデのEV「IONIQ 5」

ロンドン西郊外のHyundai(ヒョンデ)ディーラーには、納車待ちの「IONIQ 5」(左)が停まっていた(撮影=筆者)

欧州でフォルクスワーゲンの牙城に食い込む

韓国の自動車メーカーの電気自動車(EV)が欧州で絶好調だ。Hyundai(ヒョンデ)や同社グループ系列のKia製を中心に破竹の勢いでシェアを広げ、「自動車業界、驚きのシャッフル」「韓国EV、テスラよりも売れそう」と伝える記事さえも出てきた。

韓国車に馴染みが薄い日本のユーザーにとっては「なぜ?」という疑問が湧くかもしれない。実際のところ欧州でも、韓国製のクルマの存在感は2021年に入るまでそれほど大きくなかった。

欧州全体では、独フォルクスワーゲン(VW)が圧倒。フランスやイタリアでは、自国の自動車メーカーが幅を利かせ、自国とその周辺の購買者が持つ「愛国心」に訴えながらシェアを確保してきた。一方、日本や韓国のメーカー各社は米国ではそれなりのシェア獲得に成功してきたが、欧州では「存在自体は知られている」ものの、欧州メーカーと比べるとそこまでのシェアは取れずにいた。

しかし、そんな業界図に変化が生じている。英国における2021年のEVモデル別販売台数では、「Kia e-Niro」がフォルクスワーゲン「ID.3」を上回り2位につけた。登録台数は前年同月比でヒョンデが81.5%増、Kiaが67.5%増と、日本メーカーがいわば足踏み状態にあるEV市場で、英国や欧州市場で地位を築きつつある。

新型「IONIQ 5」が北米、欧州で発売

ヒョンデの「IONIQ」は、環境車としてすでに各国の市場で着実に販売実績を上げていた。2016年の初代IONIQは、同じプラットフォームを使ったEVとプラグインハイブリッド(PHEV)がある。日本では販売当初から「トヨタのプリウスに酷似」という批評も聞かれるが、HEV車としてプリウスが不動の地位を築いている欧州では、IONIQとプリウスを混同する声は聞いたことがない。

新型の「IONIQ 5(アイオニック・ファイブ)」は、2019年のフランクフルトモーターショーでお披露目されたのち、2022年に入ってから北米と欧州市場に本格登場した。ボディデザインは、韓国の独自生産車として普及した「ポニー」を踏襲したとするものの、実車を見ると薄いヘッドライトとクラムシェルフードのフロント形状が印象的だ。

後述するが、このIONIQ 5は日本でも5月に発売される。最低価格は479万円(金額は税込み、補助金など含まず)。

「後発EV」がどうやってシェアを広げたのか

後発EVにもかかわらず、韓国メーカーはいかに欧州マーケットに食い込んだのか。まず、Kiaがスロバキアに2004年、続いてヒョンデがチェコに2008年、いずれもかつての東側陣営に製造拠点を建てた。ここを拠点に安価な労働力を使って欧州全体に販売を図った。VWなどの小型車に比べて廉価だったものの、個人購入よりもむしろレンタカーやリース向けといった「フリート販売」で実績を積んでいった。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

アングル:インド進出を加速する英大学、移民抑制受け

ワールド

アングル:戦闘で労働力不足悪化のロシア、インドに照

ワールド

アングル:フロリダよりパリのディズニーへ、カナダ人

ビジネス

NY外為市場=ドル横ばい、米CPI受け 円は週間で
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 2
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 3
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」でソフトウェア株総崩れの中、投資マネーの新潮流は?
  • 4
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 5
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 6
    それで街を歩いて大丈夫? 米モデル、「目のやり場に…
  • 7
    【インタビュー】「4回転の神」イリヤ・マリニンが語…
  • 8
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 9
    機内の通路を這い回る男性客...閉ざされた空間での「…
  • 10
    中国の砂漠で発見された謎の物体、その正体は「ミサ…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 5
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 6
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 7
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 8
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 9
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 10
    50歳には「まったく見えない」...信じられないレベル…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 10
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中