最新記事

ヘルス

その筋トレ用サプリは大丈夫?

2017年12月19日(火)17時15分
ケイト・シェリダン

「研究用」の筋肉増強剤がネットで流通 Lucy Nicholson-REUTERS

<日本からも個人輸入できるボディービル用薬物「SARM」の得体の知れない魅力と危険>

おなかを引っ込めるだけでなく、マッチョなボディーを手に入れたい――。そんな男性たちにとって、気になる調査結果が発表された。アメリカで未承認の薬物が、筋トレ用サプリとしてインターネットで幅広く流通していることが分かったのだ。

しかも、この選択的アンドロゲン受容体モジュレーター(SARM、「サーム」として販売している日本語サイトもある)という成分は、「ボディービルダーにとって理想のサプリ」「ステロイドよりも効果的」などとうたわれているが、実際に届いた商品の約半分にはSARMが全く含まれていなかった。

これは米ブリガム・アンド・ウイメンズ病院の研究チームが、11月末に米国医療情報学会誌に発表した論文で明らかにしたもの。通販サイトで購入した44種類のSARMサプリを調べたところ、実際にSARMを含んでいたのは52%で、39%には別の未承認成分が含まれていた。

さらに44製品のうち9%には有効成分が全く含まれておらず、59%はラベルに表示された内容と実際の分量が一致しなかった。つまりインターネットでは、米食品医薬品局(FDA)で認められていないSARMサプリが流通しているが、その中味もラベルもかなりテキトーだ。

SARMとは、筋肉増強剤として知られるアナボリックステロイド(いわゆる筋肉増強剤)と同じ効果を持つとされる薬物群のこと。さまざまな種類があり、骨と筋肉の増強に効くSARMもあれば、前立腺肥大症の治療薬として期待されるSARMもある。

ネット通販の無法地帯

ステロイド剤と同じように、SARMは世界反ドーピング機関(WADA)の禁止薬物リストに含まれており、スポーツ選手は使用することができない。その一方で、アメリカでは最大で400万人の若者が、SARMを少なくとも1度は使用したことがあると、ブリガム・アンド・ウイメンズ病院のシャレンダー・バシーン男性健康研究部長は指摘する。

「80年代までは、運動能力向上薬を使うのはエリート運動選手に限られていた。ところが90年代に入ると、それが一般の若い男性にも広がった」と、バシーンは語る。「その目的は運動能力を向上させることではなく、贅肉のない筋骨隆々とした体を手に入れることだ」

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

マクロスコープ:さまよう「中流票」、選挙結果の振れ

ワールド

中国が香港安全保障白書、本土政府の「根本的な責任」

ワールド

トランプ氏、完成間近の米加新橋の開通阻止を警告 交

ビジネス

午前のドルは155円前半へ下落、売り地合い続く ド
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 2
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...周囲を気にしない「迷惑行為」が撮影される
  • 3
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業績が良くても人気が伸びないエンタメ株の事情とは
  • 4
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 7
    変わる「JBIC」...2つの「欧州ファンド」で、日本の…
  • 8
    「二度と見せるな」と大炎上...女性の「密着レギンス…
  • 9
    衆院選で吹き荒れた「サナエ旋風」を海外有識者たち…
  • 10
    韓国映画『しあわせな選択』 ニューズウィーク日本…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは?
  • 4
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 5
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 8
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 9
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 10
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入っ…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 7
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 8
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 9
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 10
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中