最新記事

原油流出封じ込め後の重大リスク

BP原油流出

史上最悪の環境・産業災害を招いた
深海油田探査の野望と教訓

2010.07.16

ニューストピックス

原油流出封じ込め後の重大リスク

強力なキャップで噴出口を塞いだのはいいが、油井の脆い場所に大穴が開く可能性もある

2010年7月16日(金)12時08分
イアン・ヤレット

小さな成功 一時的な封じ込めはできたが、問題はこの先だ(7月12日、原油の噴出口に新しいフタをする作業のライブ映像) BP-Reuters

 英石油大手BPによると、メキシコ湾の深海底にある原油噴出口のキャップを取り替える作業は、作戦開始から3日目の7月12日に無事完了した。これまでは6月に取り付けたキャップから管を通じて原油を一部回収していたが、すき間から漏れ出す原油も多かったため、より密閉性の高いキャップ「トップハット10」を新たに取り付けた。

 うまくいけば、これで油井を完全に封印して原油流出に終止符を打つか、最低でも流出する原油をすべて捉えて海上に待機している数隻の原油回収船に送り込むことができるかもしれない。

今度のフタは100%の強力密閉

 古いキャップは、掘削装置と海底の坑口を連結するライザーパイプの切断口の上に載せ、管から原油を海上に送るだけの単純なものだった。だが高さ5.5メートル、重さ75トンを超える巨大なトップハット10は、爆発の兆候を察知して坑井を密閉する防噴装置を3段積み重ねたような複雑な構造。外へ出ようとする原油の圧力を完全に封じ込められるだけの強力な水圧式バブルを備えている。

 密封の次のステップは圧力試験だ。BPは13日、一時的に油井を完全密閉し、原油の噴出圧力を計る。長期的な封じ込め戦略を練る際に欠かせないデータだ。試験では、新しいキャップに付いたバブルをすべて閉じ、原油の回収を中断する。その上でキャップに付いたセンサーが、噴き出そうとする原油の最大圧力を計測する。このデータから、科学者たちは油井の穴が構造的に強固か脆いかを推測できる。「原油が油井の口から出てきているだけで、横から漏れ出していないことを確かめなければならない」と、BPのダグ・サトルズCOO(最高執行責任者)は言う。

原油の圧力は高いほうがいい理由

 圧力は高いほうがいい。油井の内側は傷ついておらず、原油はすべて油井の中を通って噴き出している証拠だからだ。そうであれば、油井をそのまま封じ込めることもでき、流出も止まる(それでも、油井にセメントを流し込んで埋めるための救助井を作る作業は続ける方針だ)。

 逆に圧力が低ければ問題だ。深海の油井のひびなどから原油が横に漏れ出して、周囲の岩の間などに染み出していることを示すからだ。最悪の場合、この原油は岩の表面を突き破り、メキシコ湾の海底のどこかにコントロール不能の噴出口を作ってしまうかもしれない。もし圧力が低ければ、再びバルブを開いて原油を海中に出すしかない(BPは、流出する原油を全量回収できるだけの回収船の準備が整うと言っている)

 だが、万一試験の結果が不幸なものだったとしても、油井の状態についてわずかながら実証データは得ることはできる。それこそ、ずっと必要で得られなかったものだ。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

シュローダーとアポロ、商品開発で提携 プライベート

ビジネス

中国半導体モンタージュ、香港上場初日に64%上昇 

ワールド

高市首相、食料品の消費税2年間ゼロ「できるだけ早く

ビジネス

三菱UFJAMの「オルカン」、純資産総額が10兆円
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 2
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日本をどうしたいのか
  • 3
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは?
  • 4
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 5
    韓国映画『しあわせな選択』 ニューズウィーク日本…
  • 6
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 7
    背中を制する者が身体を制する...関節と腱を壊さない…
  • 8
    飛行機内で隣の客が「最悪」のマナー違反、「体を密…
  • 9
    「右足全体が食われた」...突如ビーチに現れたサメが…
  • 10
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは?
  • 4
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 5
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 6
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 7
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 8
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 9
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 10
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入っ…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 5
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 6
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 7
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 8
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 9
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中