バブル隔離を止めてワクチン戦略へ、急転換する五輪開催方針

これまでは選手と関係者を一般社会から隔離する「バブル方式」を取ると言っていたが　Pawel Kopczynski-REUTERS

＜ワクチン接種を「おもてなし」と呼ぶことに、自国民へのレスペクトは感じられない＞

つい数日前まで、五輪を7月に実施する場合、新型コロナの感染対策としては、バブル（泡）方式が取られる、政府や五輪委はそのように説明しており、世論もそう理解していました。バブル方式というのは、選手と関係者を巨大な泡で覆い、一般社会から隔離することで泡の中の感染リスクを下げて、巨大スポーツイベントを安全に実施する方法です。

問題は、今回の東京五輪の「選手・関係者と一般社会の隔離」の場合は、奇妙な構図があったということでした。

まず、日本社会の側の理解としては、「危険なのは海外から来る外国人の選手・関係者」という警戒感がありました。その一方で、多くの海外の選手団の理解としては、「接種済みの自分たちは安全な存在」であり「接種の進んでいない日本の社会の方が危険」という認識が想定されます。

奇妙な構図というのはそういうことですが、お互いがお互いを「危険」と思っている中で徹底して相互を隔離するのであれば、戦術としては成立するかもしれません。ですが、五輪やパラリンピックというのは、こうした相互不信の構造を抱えて実施するものではないわけで、大変に奇妙な方針だったといえます。

「バブル方式」は撤回

ところが、ここへ来て、急転直下、政府と組織委は五輪開催にあたっての対策を180度転換しつつあるようです。

まず、海外から来る選手や関係者は、原則14日の隔離期間については行動監視をするし、移動も練習場と宿舎の往復などに厳しく限定するとしています。ですが、14日を経過した場合は、通常の入国者と同じようにあらゆる制限を解除することになるようです。

当初の「宿舎、練習場、競技会場だけに完全隔離」して、「競技後は速やかに帰国してもらう」という方針は、どうやら消えてなくなったようです。これは、1カ月半という長期にわたって事前合宿を行う豪州女子ソフトボール選手団への世論の対応をリアルタイムで見ながら、徐々にそのような決定を出して来たという印象があります。

つまり、今回の五輪というのは「バブル開催」ではないということです。少なくとも、非常に高い率でワクチンを接種し、検査を行いつつ14日の隔離期間を終えた海外からの選手団・関係者は「危険な存在ではない」ということを、政府と五輪委は認め、バブル開催という全体隔離を「解除する」ということになります。