最新記事
シリーズ日本再発見

在宅勤務ニッポンで増える「在宅休憩」の悩み

2020年06月22日(月)16時05分
西田嘉孝

kohei_hara-iStock.

<新型コロナウイルスを機に、日本に到来したテレワーク時代。だが在宅勤務に慣れないビジネスパーソンの中には、自由な自宅だからこそ、「休憩」の取り方で悩みを抱えている人も多いのではないか>

新型コロナウイルスの感染拡大が日本企業のテレワーク導入を加速させている。

緊急事態宣言が出された4月7日を境に、首都圏や大阪、名古屋などの大都市では電車通勤が大きく減少。企業のペーパレス化を実現するクラウドサービスを展開するペーパロジックが実施した調査では、テレワークを行う東京在住の会社員111人のうち86.4%が、コロナ問題以降に「リモートワーク・テレワークの導入が推奨された」と回答した。

また、いち早く1月末に在宅勤務を取り入れたGMOインターネットグループが全従業員を対象に実施した調査では、87.2%の人が在宅勤務体制を「良かった」「とても良かった」と好意的に捉えている。

通勤地獄からの解放や家族と過ごす時間の増加、育児や家事と仕事との両立のしやすさなど、確かにテレワークには、多くの人がメリットを感じているのではないだろうか。これからの働き方の選択肢として、間違いなく新たなスタンダードとなるはずだ。

とはいえ、オフィスに出社せず主に自宅で働くことに、これまでにない難しさを感じている人も少なくないだろう。

勤怠管理ツールが導入されていたとしても、勤務時間と休憩時間の境目が曖昧になったり、効率が下がって長時間労働になってしまったり......そんな懸念の声も聞こえてくる。出社していたときより、ストレスが増えたという人もいるかもしれない。そこで考えたいのが、テレワーク時の休憩の取り方だ。

間食は「いいものをちょっとずつ」がポイント

在宅勤務の場合、オフィスのように常に上司や同僚の目があるわけではない。しかも自宅という自由な空間だから、ついつい間食にお菓子などを食べすぎてしまう。結果的に、生産性は上がらないのに体重だけはどんどん増えて......なんてことも、テレワーク初心者のビジネスパーソンにはありがちだ。

そこで、普段から自宅を仕事場とするテレワーク上級者、ブックライターの小川裕子さんに、「在宅休憩」時の間食についてアドバイスしてもらった。

糖質制限や男性のダイエットに関する書籍の実績もある小川さんによると、「あらかじめ量を決めて食べすぎないようにすること」が間食の鉄則。量よりも質にこだわることで満足度を高めたり、甘い菓子を選ぶ場合はドリンクに糖分を加えず、ブラックやストレートで飲む習慣をつけることも、「太らない間食」のポイントだという。

ちなみに小川さんの最近のお気に入りは、「明治 ザ・チョコレート」。

「カカオからこだわったビーントゥーバーのチョコレートで、特にハイカカオのビターはポリフェノールもたっぷり。甘さも控えめでギルトフリーなうえ、ビター系2種の他にミルク系2種の4種類のフレーバーがあって、その日の気分で選べるのも気に入っています」

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

米、冬の嵐で100万戸停電 1万便が欠航

ワールド

ベセント米財務長官、インドに対する追加関税撤廃の可

ワールド

米、嵐で16万戸超が停電・数千便が欠航 異常な低温

ワールド

市場の投機的、異常な動きには打つべき手を打っていく
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:「外国人問題」徹底研究
特集:「外国人問題」徹底研究
2026年1月27日号(1/20発売)

日本の「外国人問題」は事実か錯誤か? 7つの争点を国際比較で大激論

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 2
    【銘柄】「住友金属鉱山」の株価が急上昇...銅の高騰に地政学リスク、その圧倒的な強みとは?
  • 3
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 4
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 5
    「楽園のようだった」移住生活が一転...購入価格より…
  • 6
    麻薬中毒が「アメリカ文化」...グリーンランド人が投…
  • 7
    「外国人価格」で日本社会が失うもの──インバウンド…
  • 8
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 9
    私たちの体は「食べたもの」でできている...誰もが必…
  • 10
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 1
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 2
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 3
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味を帯びる「超高齢化」による「中国社会崩壊」
  • 4
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 5
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 6
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 7
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 8
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 9
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の…
  • 10
    韓国が「モンスター」ミサイルを実戦配備 北朝鮮の…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 5
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 6
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 7
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 10
    中国軍の挑発に口を閉ざす韓国軍の危うい実態 「沈黙…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中