コラム

フェイスブックとどう付き合うべきか

2012年02月17日(金)17時14分

「これって、やばいんとちゃう?」

 割合無邪気に、そして便利に近所の人々や大学時代の先輩後輩、前の会社の同僚との交流に利用していたフェイスブックにヒヤリとしたのは、最近はやりの判定アプリの許可画面を見たときだった。ここから発売中のNewsweek日本版2月22日号の特集「危ないね!facebook」の取材・編集は始まった。

「●●ビジネス判定」「××占い」「△△診断」......。今、フェイスブックにはこんなアプリがあふれている。この手のアプリを利用しようとすると、必ず現れるのが「許可画面」。「基本データへのアクセス」「あなたのプロフィール情報へのアクセス」「他の人と私が共有した情報へのアクセス」といった個人情報をアプリ会社への提供を認めることが、アプリを楽しむための条件になっている。

 路上のアンケートで電話番号や生年月日を書き込むことをためらう人たちが、フェイスブックでは驚くほど大胆になる。個人を特定するうえで重要な情報である生年月日を堂々と公開している人もかなり多い。生年月日を友達限定でなく公開にしているぐらいだから、ほかの学歴や職歴は言うまでもない。そんなに自分をさらけ出して一体何がしたいのかと思うほど、個人情報を全世界に向けて公開する人が多いことに驚かされた。

 判定アプリ業者2社にそれぞれ電話とメールで取材(1社は直接会うかせめて電話で、と申し出たがメール取材しか受け入れられなかった)したが、どちらも保存する情報は名前とID、性別程度でそれ以上の詳細な個人データにはそもそもアクセスしていない、という説明だった。1社はビジネスパートナーを探すための人寄せの仕掛けとして、1社は今後のアプリ展開のテストケースとして判定アプリを位置づけていた。

 だからといってわれわれユーザーが安心してフェイスブックにあらゆる情報を委ね、どんなアプリも気にせず使っていい、というわけではない。詳細は特集をお読みいただきたいが、無警戒にフェイスブックを使うリスクは確実に存在する。そもそもなぜ8億人のユーザーを集めるこの人気サイトが使用料を徴収しないのか。その答えは特集の記事で本誌テクノロジー記者ダニエル・ライオンズが示しているが、フェイスブックがもたらすプライバシーの危機はわれわれ日本人の想像よりずっと深刻だ。

 フェイスブックのしたたかさに比べれば、しょっちゅう動かなくなるツイッターがかわいく見えるほどだ。

――編集部・長岡義博(@nagaoka1969)

プロフィール

ニューズウィーク日本版編集部

ニューズウィーク日本版は1986年に創刊。世界情勢からビジネス、カルチャーまで、日本メディアにはないワールドワイドな視点でニュースを読み解きます。編集部ブログでは編集部員の声をお届けします。

ニュース速報

ワールド

独メルケル首相の保守連合、9月総選挙に向け増税せず

ワールド

米共和党、中間選挙にらみ支出拡大 5月は民主党の倍

ワールド

感染再拡大の兆しあれば適切に措置、五輪でも同様=加

ビジネス

前場の日経平均は大幅続落、早期の米利上げ思惑でリス

MAGAZINE

特集:ルポ 武漢研究所のウソ

2021年6月22日号(6/15発売)

新型コロナウイルスの発生源と疑われる中国の研究機関は危険な感染実験を繰り返していた

人気ランキング

  • 1

    「ワイン離れに歯止めがかからない」 フランス人が代わりに飲み始めたものとは?

  • 2

    あなたがダイエットに失敗するのは内臓脂肪を燃やす栄養素を制限しているから

  • 3

    オーストラリア、一面クモの巣で覆われる

  • 4

    「残業時間別」で見た日々の暮らしと仕事のリアル 10…

  • 5

    BTSだけじゃない! 中国を怒らせた「出禁」セレブたち

  • 6

    やっぱり危ない化粧品──米研究で半分以上に発がん性…

  • 7

    本気で国の未来をビットコインに賭けたウクライナ...…

  • 8

    ディズニー映画から「本物の悪役」が姿を消したのは…

  • 9

    最愛の人の「生前の姿」をGoogleストリートビューで…

  • 10

    ファイザーのワクチンで激しい副反応を経験した看護…

  • 1

    最愛の人の「生前の姿」をGoogleストリートビューで発見した人たち...その感動と特別さ

  • 2

    オーストラリア、一面クモの巣で覆われる

  • 3

    中国の原発で放射線漏れの疑い チェルノブイリを彷彿とさせる透明性の欠如

  • 4

    BTSだけじゃない! 中国を怒らせた「出禁」セレブたち

  • 5

    やっぱり危ない化粧品──米研究で半分以上に発がん性…

  • 6

    「ワイン離れに歯止めがかからない」 フランス人が代…

  • 7

    閲覧ご注意:ネズミの波がオーストラリアの農地や町…

  • 8

    病院がICUを放棄? 無人の部屋に死体のみ、訪ねた親…

  • 9

    徴用工訴訟、ソウル地裁の却下判決 韓国法曹会は正…

  • 10

    「残業時間別」で見た日々の暮らしと仕事のリアル 10…

  • 1

    4000回の腕立て伏せを毎日、1年間続けた男...何を目指し、どうなったのか

  • 2

    脳が騙される! 白黒の映像が、目の錯覚でフルカラーに見える不思議な体験

  • 3

    国際交流で日本にきた中国人200人に「裏切り者」のレッテル

  • 4

    最愛の人の「生前の姿」をGoogleストリートビューで…

  • 5

    デーブ・スペクター「日本は不思議なことに、オウン…

  • 6

    閲覧ご注意:ネズミの波がオーストラリアの農地や町…

  • 7

    オーストラリア、一面クモの巣で覆われる

  • 8

    東京オリンピックの前向きな中止を考えよ

  • 9

    武漢研究所は長年、危険なコロナウイルスの機能獲得…

  • 10

    【ファクトチェック】肛門PCR検査は中国で義務付けら…

PICTURE POWER

レンズがとらえた地球のひと・すがた・みらい

投資特集 2021年に始める資産形成 英会話特集 Newsweek 日本版を読みながらグローバルトレンドを学ぶ
日本再発見 シーズン2
CCCメディアハウス求人情報
定期購読
期間限定、アップルNewsstandで30日間の無料トライアル実施中!
Wonderful Story
メンバーシップ登録
CHALLENGING INNOVATOR
売り切れのないDigital版はこちら
World Voice

MOOK

ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中