コラム

フェイスブックとどう付き合うべきか

2012年02月17日(金)17時14分

「これって、やばいんとちゃう?」

 割合無邪気に、そして便利に近所の人々や大学時代の先輩後輩、前の会社の同僚との交流に利用していたフェイスブックにヒヤリとしたのは、最近はやりの判定アプリの許可画面を見たときだった。ここから発売中のNewsweek日本版2月22日号の特集「危ないね!facebook」の取材・編集は始まった。

「●●ビジネス判定」「××占い」「△△診断」......。今、フェイスブックにはこんなアプリがあふれている。この手のアプリを利用しようとすると、必ず現れるのが「許可画面」。「基本データへのアクセス」「あなたのプロフィール情報へのアクセス」「他の人と私が共有した情報へのアクセス」といった個人情報をアプリ会社への提供を認めることが、アプリを楽しむための条件になっている。

 路上のアンケートで電話番号や生年月日を書き込むことをためらう人たちが、フェイスブックでは驚くほど大胆になる。個人を特定するうえで重要な情報である生年月日を堂々と公開している人もかなり多い。生年月日を友達限定でなく公開にしているぐらいだから、ほかの学歴や職歴は言うまでもない。そんなに自分をさらけ出して一体何がしたいのかと思うほど、個人情報を全世界に向けて公開する人が多いことに驚かされた。

 判定アプリ業者2社にそれぞれ電話とメールで取材(1社は直接会うかせめて電話で、と申し出たがメール取材しか受け入れられなかった)したが、どちらも保存する情報は名前とID、性別程度でそれ以上の詳細な個人データにはそもそもアクセスしていない、という説明だった。1社はビジネスパートナーを探すための人寄せの仕掛けとして、1社は今後のアプリ展開のテストケースとして判定アプリを位置づけていた。

 だからといってわれわれユーザーが安心してフェイスブックにあらゆる情報を委ね、どんなアプリも気にせず使っていい、というわけではない。詳細は特集をお読みいただきたいが、無警戒にフェイスブックを使うリスクは確実に存在する。そもそもなぜ8億人のユーザーを集めるこの人気サイトが使用料を徴収しないのか。その答えは特集の記事で本誌テクノロジー記者ダニエル・ライオンズが示しているが、フェイスブックがもたらすプライバシーの危機はわれわれ日本人の想像よりずっと深刻だ。

 フェイスブックのしたたかさに比べれば、しょっちゅう動かなくなるツイッターがかわいく見えるほどだ。

――編集部・長岡義博(@nagaoka1969)

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ニューズウィーク日本版は1986年に創刊。世界情勢からビジネス、カルチャーまで、日本メディアにはないワールドワイドな視点でニュースを読み解きます。編集部ブログでは編集部員の声をお届けします。

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