HSBC会長、エネ供給回復に中東和平不可欠 米欧英は今年金利据え置きへ
HSBCのロゴ。香港の金融街セントラルで2020年8月撮影 REUTERS/Tyrone Siu
Selena Li
[香港 14日 ロイター] - 英金融大手HSBCホールディングスのブレンダン・ネルソン会長は14日、原油高に起因するインフレが世界経済の重大なリスクとなっており、世界のエネルギー供給を大幅に回復させるためには中東和平合意が不可欠との認識を示した。不確実性が続く限り、エネルギー価格は高止まりすると指摘した。香港で開催されたHSBCグローバル・インベストメント・サミットで述べた。
ネルソン氏は、イラン紛争の影響がまだ完全に把握できていないことを踏まえ、現在の世界経済の成長、貿易、インフレに関する予測には「相当な慎重さをもって臨むべきだ」と指摘し「混乱が長引けば長引くほど、エネルギーコスト上昇による間接的な影響がインフレを押し上げ、成長を抑制することになる」と述べた。
ホルムズ海峡の早期開放が困難と見られる中、短期・長期の市場金利が上昇して金融の状況が引き締まり情勢が引き締まっているとし、米国、欧州、英国では今年、政策金利が据え置かれると予想した。
ANZのアナリストは、市場から実質的に1日あたり約1000万バレルの原油供給が失われていると推計。米国が13日から始めたホルムズ海峡封鎖が長期化すれば、さらに1日あたり300万─400万バレルの供給が目減りする可能性があるとしている。





