ニュース速報

ワールド

情報BOX:オミクロン株、新型コロナの「弱体化」版なのか

2021年12月06日(月)14時51分

 12月3日、新型コロナウイルスの新変異株「オミクロン株」が世界的に拡大し、ワクチンの有効性が著しく損なわれる可能性が不安視されている。11月27日撮影(2021年 ロイター/Dado Ruvic)

[3日 ロイター] - 新型コロナウイルスの新変異株「オミクロン株」が世界的に拡大し、ワクチンの有効性が著しく損なわれる可能性が不安視されている。

しかし、オミクロン株の全面解明を急いでいる科学者の一部からは、同株の症状が従来株よりも軽症なのではないか、との疑問も持ち上がっている。科学者らは結論を導くのは時期尚早だとくぎを刺しているが、現時点で分かっていることを以下にまとめた。 

<データが示す感染例>

欧州疾病予防管理センター(ECDC)によると、重症度を含めて情報が報告されている欧州の感染例70件を見ると、半分の患者は無症状、半分は軽症だった。

重症、入院、死亡の例はなかった。だが、ECDCは、感染症の全体像を正確に見極めるには数百人分のデータが必要であり、数週間かかると推定している。加えて、欧州でこれまでに確認された感染例は、大半が2度のワクチン接種済みの若い世代であり、重症化しにくい層だ。

オミクロン株の感染が急拡大している南アフリカでは、新型コロナに再び感染した、もしくはワクチン接種完了後に感染した患者の症状は軽い様子だ。

<オミクロンは「弱体化」版か>

科学者らは、オミクロン株を解析するための臨床研究を進めている。オミクロン株には従来株に見られなかった変異が約50カ所にあり、うち30カ所以上はウイルスが人の細胞に侵入する際に使う「スパイクタンパク質」。現在使用中のワクチンは、このスパイクタンパク質を標的にしている。

ペン免疫学研究所(米フィラデルフィア)のディレクター、ジョン・フェリー氏は「一般的に、ウイルスは多くの変異を積み重ねると、ある程度強さを失う」と解説する。オミクロン株の変異の一部はウイルスの侵入能力を損なわせ、スパイクタンパク質の行動を変えている可能性がある、とフェリー氏は言う。

一部の科学者は、オミクロン株が南アで、エイズウイルス(HIV)患者など免疫不全のある個人の中で数カ月かけて進化してきた、との仮説を立てている。そうだとすれば「ウイルスはこの宿主を殺さないように順応してきたことになる」と、フェリー氏は言う。

これに対し、オミクロン株は、ある動物を宿主として進化してきたとする仮説もある。

<オミクロンは支配的な株になるのか>

オミクロンを巡るもう1つの重要な疑問は、デルタ株に置き換わるか否かというものだ。デルタ株は今でも、世界中で確認された感染例の圧倒的多数を占めている。

オミクロンが支配的な株に置き換わるが、症状は軽くなるとすれば、このウイルスが最終的にインフルエンザのような季節性の脅威と化す転換点になるかもしれない、とスクリップス研究所免疫学微生物学部(米サンディエゴ)の感染症研究者、スミット・チャンダ氏は言う。

欧州のECDCは2日、オミクロン株が数カ月中に欧州で新型コロナ感染の半分以上を占める可能性がある、と予想した。

オミクロン株の研究は進行中だ。感染症専門家らは、その間もワクチン接種、追加接種、屋内や混雑した場所でのマスク着用、室内の換気、手洗いといった警戒を怠るべきではないと話している。

ロイター
Copyright (C) 2021 トムソンロイター・ジャパン(株) 記事の無断転用を禁じます。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

米国立公園局、フィラデルフィア史跡から奴隷制関連展

ビジネス

子ども1人に月10万円、消費税・インボイス廃止=参

ワールド

中国・ブラジル首脳が電話会談、「グローバルサウス」

ワールド

トランプ米大統領、401kを住宅購入に活用する計画
MAGAZINE
特集:「外国人問題」徹底研究
特集:「外国人問題」徹底研究
2026年1月27日号(1/20発売)

日本の「外国人問題」は事実か錯誤か? 7つの争点を国際比較で大激論

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 2
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレアアース規制で資金が流れ込む3社とは?
  • 3
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている「とてつもなく巨大な」生物...その正体は?
  • 4
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 5
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味…
  • 6
    老化の9割は自分で防げる...糖質と結び付く老化物質…
  • 7
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 8
    韓国が「モンスター」ミサイルを実戦配備 北朝鮮の…
  • 9
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 10
    ノーベル賞に選ばれなかったからグリーンランドを奪…
  • 1
    上野公園「トイレ騒動」に見る、日本のトイレが「世界一危険」な理由
  • 2
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 3
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の船が明かす、古代の人々の「超技術」
  • 4
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 5
    韓国『日本人無料』の光と影 ── 日韓首脳が「未来志向…
  • 6
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 7
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 8
    世界最大の埋蔵量でも「儲からない」? 米石油大手が…
  • 9
    中国のインフラ建設にインドが反発、ヒマラヤ奥地で…
  • 10
    【銘柄】「住友金属鉱山」の株価が急上昇...銅の高騰…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 7
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 8
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 9
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 10
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中