アングル：「銭湯文化」を救う日本の新世代、コロナ禍に翻弄

　番台に立つ岩崎さんの妻・栄子さん（写真）。７月２０日、東京で撮影（２０２０年　ロイター/Kim Kyung-Hoon）

Elaine Lies

［東京　２日　ロイター］ - クラフトビールと生演奏が楽しめ、宿泊もできる。東京・錦糸町で昔ながらの銭湯「大黒湯」を営む新保卓也さんは、そんな新しいコンセプトの共同浴場を作りたいと考えていた。老朽化した近所の姉妹店「黄金湯」を改装し、衰退が続くこの産業を救うことを目指していた。

その矢先、新型コロナウイルスが発生した。

政府や東京都が休業要請を出す中、残り少なくなった銭湯は人々が生活する上で欠かせない施設とされ、営業を続けるよう要請を受けた。

「人件費や光熱費などは変わらないが、お客さん自体が少なくなった」と、新保さん（４１歳）は言う。客は６割減少、さらに姉妹店の改装費用が新保さんの不安を募らせた。「経営は赤字でやっていた形」と話す。

温泉は日本で人気のレジャーだが、銭湯は昔から自宅に風呂がない人のためのものだった。浴場は社交の場でもあり、地域社会の絆を深める場でもある。しかし、今はコロナの感染拡大を防ぐため、客は会話を控えている。

「銭湯というのは身分や大人・子供も関係なく、裸で入れるところがいい。文化だと思っている」と新保さん。「でも、やはり変わっていかないといけない」。

家庭に風呂があるのが一般的となった今、銭湯の数は１９６８年の１万８０００軒をピークに２０００軒近くまで減った。サウナやジャグジー、露天風呂を増設しても、健康ランドやスパのような大型施設には太刀打ちできない。

それでも、この非常時に自転車を毎日１５分こいで「新保の湯」に通う客もいる。「コミュニケーションがとれて、裸の付き合いでフレンドリーになれる」と、８３歳の常連男性は話す。

３代目の新保さんは、現代的な楽しみを取り入れて伝統を守ろうとする新世代の銭湯経営者の１人だ。浴場にテレビ画面を設置したり、ロビーにシェアワークスペースを設けたり、ビールサーバーを置く銭湯もある。

東京・小岩で「友の湯」を経営する２代目の岩崎久雄さんは、ロビーに設置した鉄道模型と１２匹の飼い猫を、長く続けられている理由に挙げる。

「何か特徴を持っていないとお客さんが来てくれない」と、岩崎さんは言う。妻の栄子さんによると、それでも非常事態宣言の間は客が半減したという。

錦糸町の新保さんは、 周辺にある銭湯１８軒のうち、５年後に営業を続けているのは半分以下かもしれないと懸念する。姉妹店を改装することで、生き残るための新たな方向性を他の経営者たちに示せるのではないかと考えている.

「これがビジネスモデルとして成功するようであれば、同じようにやってみようという気になって、それが継承されていく」と、新保さんは話す。

新型コロナの影響で、「黄金湯」の改装は延期された。風呂を沸かすなど営業コストは変わらないのに、客は減少した。それでも新保さんは計画を維持するため、クラウドファンディングで目標の2倍以上の７００万円を集めた。

「正直、これですべてを埋めるのは難しい」と新保さん。しかし、多くの支援者が、戦い続けるようにと応援してくれたという。 「ものすごく勇気づけられた。日本人からも外国人からも、続けてほしいと期待されている」。