コラム

歴史を記録する写真の偏った視点

2009年06月11日(木)20時39分

メディアやフォトジャーナリストは戦争をどのように描写し、どこに焦点を絞っているのか----これが、5月22日の公開討論でティム・ヘザリントン(2008年世界報道写真コンテスト大賞受賞者)、スティーブン・メイエス(セブン(VII)ディレクター)と私が議論したテーマの1つだ。

 戦争の報道は戦争そのものと同様に、ほとんどが男性によって行われている。もしかしたらそのことが、戦争が動的で、英雄的で、輝かしく、悲劇的なものとして描かれるケースが多いことと無縁ではないのかもしれない。

 メディアが読者や視聴者を挑発したり、その状態に意義を唱えることはめったにない。戦争が政治的な理由を伴って報道されることもあるが、商業的な扱われ方のほうが圧倒的に多い。紛争はほとんどの場合、微妙なニュアンスや思想を含まないものとして描かれる。

Gary Movie

写真家たちは戦争をどのように切り取ってきたか――それが公開討論のテーマだった。
右から、ゲイリー・ナイト、ティム・ヘザリントン、スティーブン・メイエス

 フォトジャーナリズムの最近の役割の中に、視覚によって人類の集団的な歴史を記録することがある。しかし、現代の重大な事件や問題を撮影するのは、主に営利目的の組織で働くフォトジャーナリストたちだ。そのせいで人類の集団的な歴史は狭く偏った視点で描かれているのではないか。私はそんな風に考えている。

 フォトジャーナリストは撮影しやすいもの、自分の顧客が求めていると思われるもの、人目を引くもの、自分にとって得になるものを撮影する。ありふれた、一見するとごく普通の事柄が、ある問題の微妙なニュアンスを理解するために重要だとしても、それが撮影されることはない。せいぜい1つの逸話として私たちの記憶に残るか、映像ではなく文章など他の手段で記録されるだけだ。

 こうした状況は正すべきだと思うが、メディアがそれを行うことはまずないだろう。
 では私たちはどうすればいいのだろうか。

プロフィール

ゲイリー・ナイト

1964年、イギリス生まれ。Newsweek誌契約フォトグラファー。写真エージェンシー「セブン(VII)」の共同創設者。季刊誌「ディスパッチズ(Dispatches)」のエディター兼アートディレクターでもある。カンボジアの「アンコール写真祭」を創設したり、08年には世界報道写真コンテストの審査員長を務めたりするなど、報道写真界で最も影響力のある1人。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

フォード195億ドル評価損、EV需要減退で不可避=

ワールド

英、外国からの政治介入調査へ 元右派政党幹部のロシ

ビジネス

川崎重社長、防衛事業の売上高見通し上振れ 高市政権

ワールド

米16州、EV充電施設の助成金停止で連邦政府を提訴
MAGAZINE
特集:教養としてのBL入門
特集:教養としてのBL入門
2025年12月23日号(12/16発売)

実写ドラマのヒットで高まるBL(ボーイズラブ)人気。長きにわたるその歴史と深い背景をひもとく

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    【実話】学校の管理教育を批判し、生徒のため校則を変えた校長は「教員免許なし」県庁職員
  • 4
    ミトコンドリア刷新で細胞が若返る可能性...老化関連…
  • 5
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入と…
  • 6
    「住民が消えた...」LA国際空港に隠された「幽霊都市…
  • 7
    空中でバラバラに...ロシア軍の大型輸送機「An-22」…
  • 8
    【人手不足の真相】データが示す「女性・高齢者の労…
  • 9
    FRBパウエル議長が格差拡大に警鐘..米国で鮮明になる…
  • 10
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出を睨み建設急ピッチ
  • 4
    デンマーク国防情報局、初めて米国を「安全保障上の…
  • 5
    ミトコンドリア刷新で細胞が若返る可能性...老化関連…
  • 6
    【銘柄】資生堂が巨額赤字に転落...その要因と今後の…
  • 7
    【実話】学校の管理教育を批判し、生徒のため校則を…
  • 8
    【クイズ】「100名の最も偉大な英国人」に唯一選ばれ…
  • 9
    香港大火災の本当の原因と、世界が目撃した「アジア…
  • 10
    中国軍機の「レーダー照射」は敵対的と、元イタリア…
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 3
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 4
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸…
  • 5
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした…
  • 6
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
  • 7
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 8
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 9
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 10
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story