コラム

ウィキリークスに、こんな読み方が

2010年12月15日(水)12時33分

 アメリカの大量の外交文書が、ウィキリークスによって明らかになった事件。外交の舞台裏が覗け、世界各国の指導者に対するアメリカの外交官の容赦ない寸評も知ることができるとあって、注目を集めています。

 このテーマが取り上げられる場合、ゴシップ雑誌風の話題になるか、あるいは「国家機密と知る権利の対立」という論争になるか、どちらかのケースが多いのですが、まったく違う読み方ができることを教えてくれたのが、本誌日本版12月15日号の「ウィキリークス 本当の爆弾」という記事です。

 「情報を意図的に漏洩することが外交官の職業上の『技』の1つと見なされていた時期があった」という書き出しは、思わず読みたくなります。

 世界各地に駐在するアメリカの外交官は、任地の情報を、せっせと本国に送りますが、ワシントンでは、果たしてどれだけ読んでくれているのか。どうせ無視されるだろうと思うとき、その内容を報道機関の特派員に教えていたというのです。国務長官(日本の外務大臣に該当)は多忙ですから、海外の大使館からの公電など、よほどのものでない限り、直接読むことはありません。でも、新聞なら毎日目を通します。新聞に記事を掲載させることに成功したら、外交官は、国務長官に大事な情報を伝えるという職務を達成したことになる、というわけです。

 とはいえ、なんでも報道機関にリークするわけにはいきません。公電そのものを読んでもらうために、アメリカの外交官は知恵を絞っていることが、ウィキリークスの暴露で明らかになったというのです。

 たとえば、ロシアのプーチン首相とメドベージェフ大統領の関係を、映画「バットマン」のバットマンと従者ロビンにたとえたり。もちろんプーチン首相がバットマンで、メドベージェフ大統領はロビンの役回りです。わかりやすく伝えるためには、適切なたとえが大事。そんな基本をきちんと押さえた報告書です。

 リビアの最高指導者カダフィ大佐が、「どこへ行くときも」ウクライナ人の女性看護師を同伴しているエピソードを挿入した公電など、読む者の興味を引く「つかみ」の書き方をよく知っていることを示しています。

 今回の漏洩はアメリカ外交にとって大打撃ですが、この記事はこう書きます。

 「皮肉なのは、今回のウィキリークス騒動で内部文書が暴露された結果、アメリカの外交官たちが極めて有能で十分に役割を果たしている事実が明らかになったことだ」

 「ウィキリークスが暴露した情報はおおむね、メディアが既に報じてきた内容と矛盾しない」

 「アメリカの外交官たちが言葉で説得したり、経済的な圧力をかけたり、秘密の軍事作戦を行ったりと、あらゆる外交手段を使いこなしていることが文書を通じて伝わってくる」

 だったら、どうしてアメリカの外交はうまくいかないの?と突っ込みを入れたくなる評価です。「メディアが既に報じてきた内容と矛盾しない」のは、外交官がメディアに情報をリークした結果かも知れないし、外交官が、メディアの報道をまる写しにしただけかも知れないではありませんか。

 などと言いたいことはありますが、こんな評価もあるのですね。「読ませる文章」を書くコツは外交官に聞け、ということなのかも知れません。

 翻って、我が日本の外交官は、外務省に対して、どんな公電を送っているのでしょうねえ。読みたいような、読みたくないような...。

プロフィール

池上彰

ジャーナリスト、東京工業大学リベラルアーツセンター教授。1950年長野県松本市生まれ。慶應義塾大学卒業後、NHKに入局。32年間、報道記者として活躍する。94年から11年間放送された『週刊こどもニュース』のお父さん役で人気に。『14歳からの世界金融危機。』(マガジンハウス)、『そうだったのか!現代史』(集英社)など著書多数。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

ロシア、和平協議で領土問題含む主要議題協議へ=大統

ワールド

ロシア、ナワリヌイ氏毒殺改めて否定 欧州主張「虚偽

ワールド

中国のロシア産原油輸入、2月は過去最高へ インド買

ワールド

アングル:トランプ氏のバッド・バニー批判、中間選挙
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワートレーニング」が失速する理由
  • 2
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」でソフトウェア株総崩れの中、投資マネーの新潮流は?
  • 3
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活動する動画に世界中のネット民から賞賛の声
  • 4
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 5
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 6
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 7
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号…
  • 8
    それで街を歩いて大丈夫? 米モデル、「目のやり場に…
  • 9
    フロリダのディズニーを敬遠する動きが拡大、なぜ? …
  • 10
    世界市場3.8兆円、日本アニメは転換点へ――成長を支え…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 6
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 7
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 8
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 9
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 10
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story