最新記事

注目ニュースを動画で解説

世論操作も余裕... 生成AIがスパイ組織にとって「夢のツール」と言える理由【注目ニュースを動画で解説】

2023年6月14日(水)18時50分
ニューズウィーク日本版ウェブ編集部
生成AIの脅威

Newsweek Japan-YouTube

<世界情勢に桁外れの影響を及ぼす「制限なき生成AI」の脅威を取り上げたアニメーション動画の内容を一部紹介する>

「チャットGPT」をはじめとする生成AIを駆使すれば、敵国の世論にひそかに影響を与えて社会を揺さぶることができる。各国の情報機関や悪意あるアクターが、こうしたAIシステムを積極的に利用することで世界はますます危険な場所になろうとしている。

元CIA諜報員で本誌コラムニストのグレン・カールが「生成AIはスパイ組織の夢のツール」と明言する理由とは──。

本記事では、本誌YouTubeチャンネルの動画「【ChatGPT】世論操作も余裕...「生成AIはスパイ組織にとって夢のツール」【アニメで解説】」の内容をダイジェスト的に紹介する。

◇ ◇ ◇

新しい通信技術やソーシャルメディアを駆使した秘密工作は、既にこの10年間にウクライナやイギリス、スウェーデン、フランス、インド、香港、アメリカなどの世論を動かしてきた。生成AIは、さらなる影響を世界情勢に与えようとしている。

nwyt_ai1.jpg

生成AIの脅威について専門家が警鐘を鳴らす中、各国の情報機関は劣勢に立たされる不安から競ってこの最新技術を使おうとしている。

nwyt_ai2.jpg

情報機関は伝統的に、自らが広めたい説を裏付ける作り話や噂を広めることで、ターゲットとなる人々の意見や主張を変えようとしてきた。

1953年には、イランで親欧米的なモハマド・レザ・パーレビ国王を権力の座に就けるべく、CIAとイギリスの情報機関が協力して激しい宣伝工作を展開。その結果、モハンマド・モサデク首相を失脚させるための数千人のデモ隊をわずかなコストで出現させることができた。

nwyt_ai13.jpg

生成AIの影響はその数千倍にもなるとみられる。

ターゲットの特性に合わせたチャットボット(自動会話プログラム)を作って、同じ意見や主張をいくつもの表現方法で世の中にあふれ返させることができれば、社会の幅広い層が同じ意見を抱いているような錯覚を生み出すこともできる。

nwyt_ai6.jpg

説得力のある噂や誤り、嘘が無数のボットから流されることで真偽の識別は一層困難になる。専門家や政府、メディアへの国民の警戒心や冷笑的態度はさらに強まるだろう。

nwyt_ai8.jpg

メディアリテラシーの向上や全ての生成AIへの「識別子」義務付け、政府による規制など、リスク軽減の手段はあるものの、その効果は限定的だ。

生成AIによる工作は、2016年の米大統領選でロシアが行った偽情報作戦、19年の香港デモで中国政府が展開したソーシャルメディア上での膨大な数のプロパガンダ投稿など、過去の事例と比べても桁外れに強力なものになることが予想されている。

nwyt_ai12.jpg

■詳しくは動画をご覧ください。

【20%オフ】GOHHME 電気毛布 掛け敷き兼用【アマゾン タイムセール】

(※画像をクリックしてアマゾンで詳細を見る)

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

米下院、貧困や気候問題の支出削減法案 民主党反対 

ワールド

米FRB議長がコロナ感染、自宅から仕事継続

ビジネス

グローバル株ファンドに資金流入、米利下げ期待受け=

ワールド

米財務長官、ロシア凍結資産活用の前倒し提起へ 来週
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:インドのヒント
特集:インドのヒント
2024年5月21日号(5/14発売)

矛盾だらけの人口超大国インド。読み解くカギはモディ首相の言葉にあり

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1

    エジプトのギザ大ピラミッド近郊の地下に「謎めいた異常」...「極めて重要な発見」とは?

  • 2

    存在するはずのない系外惑星「ハルラ」をめぐる謎、さらに深まる

  • 3

    「円安を憂う声」は早晩消えていく

  • 4

    無名コメディアンによる狂気ドラマ『私のトナカイち…

  • 5

    立ち上る火柱、転がる犠牲者、ロシアの軍用車両10両…

  • 6

    EVが売れると自転車が爆発する...EV大国の中国で次々…

  • 7

    中国のホテルで「麻酔」を打たれ、体を「ギプスで固…

  • 8

    他人から非難された...そんな時「釈迦牟尼の出した答…

  • 9

    「香りを嗅ぐだけで血管が若返る」毎朝のコーヒーに…

  • 10

    「EVは自動車保険入れません」...中国EVいよいよヤバ…

  • 1

    やっと撃墜できたドローンが、仲間の兵士に直撃する悲劇の動画...ロシア軍内で高まる「ショットガン寄越せ」の声

  • 2

    新宿タワマン刺殺、和久井学容疑者に「同情」などできない理由

  • 3

    立ち上る火柱、転がる犠牲者、ロシアの軍用車両10両を一度に焼き尽くす動画をウクライナ軍が投稿

  • 4

    原因は「若者の困窮」ではない? 急速に進む韓国少…

  • 5

    エジプトのギザ大ピラミッド近郊の地下に「謎めいた…

  • 6

    北米で素数ゼミが1803年以来の同時大発生、騒音もダ…

  • 7

    大阪万博でも「同じ過ち」が繰り返された...「太平洋…

  • 8

    常圧で、種結晶を使わず、短時間で作りだせる...韓国…

  • 9

    プーチン5期目はデフォルト前夜?......ロシアの歴史…

  • 10

    地下室の排水口の中に、無数の触手を蠢かせる「謎の…

  • 1

    ロシア「BUK-M1」が1発も撃てずに吹き飛ぶ瞬間...ミサイル発射寸前の「砲撃成功」動画をウクライナが公開

  • 2

    「おやつの代わりにナッツ」でむしろ太る...医学博士が教えるスナック菓子を控えるよりも美容と健康に大事なこと

  • 3

    最強生物クマムシが、大量の放射線を浴びても死なない理由が明らかに

  • 4

    新宿タワマン刺殺、和久井学容疑者に「同情」などで…

  • 5

    やっと撃墜できたドローンが、仲間の兵士に直撃する…

  • 6

    世界3位の経済大国にはなれない?インドが「過大評価…

  • 7

    立ち上る火柱、転がる犠牲者、ロシアの軍用車両10両…

  • 8

    一瞬の閃光と爆音...ウクライナ戦闘機、ロシア軍ドロ…

  • 9

    タトゥーだけではなかった...バイキングが行っていた…

  • 10

    ヨルダン・ラジワ皇太子妃のマタニティ姿「デニム生地…

日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中