最新記事

テクノロジー

奇跡の素材で割れないスマホが現実に

2017年11月29日(水)18時00分
アンソニー・カスバートソン

サセックス大学の研究者が開発した新素材は、薄くて丈夫なだけでなく曲げられるのも大きな特徴 University of Sussex

<原子1個分の厚さで鋼の200倍頑丈。銅より導電性が高く、ゴム並みに柔軟な新素材「グラフェン」に期待が集まる>

バキバキに割れたスマホの画面は、近いうちに過去のものになるかもしれない。研究者の間で「奇跡の素材」と呼ばれるグラフェンを用いて、安価で恐ろしく頑丈なタッチスクリーン用の透明電極フィルムが開発されたからだ。

グラフェンは炭素原子が蜂の巣状に共有結合した極めて薄いシート状の新素材。厚さは原子1個分しかなく、強度は鋼の200倍。銅よりも導電性が高く、ゴムのような柔軟性を持つ。

英サセックス大学の物理学者は、銀ナノワイヤという別の新素材とグラフェンを組み合わせることで、割れやすいスマホ画面の解決策を編み出した。米化学会の機関誌ラングミュールに発表された論文によれば、この混合素材は既存のものより安価で頑丈なだけでなく、より環境に優しく反応感度も高い。

現在のスマホ画面に使われる電極フィルムには、値段が高く採掘の際に環境を破壊するレアメタルのインジウムが使われている。インジウムは壊れやすいため、タッチスクリーンにひびが入ったり粉々に割れたりしやすい。

これに対して「グラフェンは比較的豊富にある天然のグラファイト(黒鉛)を分離して作られるので、タッチセンサーの製造コストは大幅に下がる」と、プロジェクトの研究者マシュー・ラージは言う。

グラフェンを素材にした導電シートはスマホ画面だけでなく、折り畳んだり丸めたりできる新世代の電子機器の開発にも貢献しそうだ。業界首位のサムスンをはじめとする大手スマホメーカーは、スクリーン技術に革命を起こすグラフェンの可能性に大注目。サムスン高度先端技術研究所では現在、グラフェンの商用化に取り組んでいる。

各社がグラフェンに関心を寄せる理由は、そのユニークな特性にある。04年に英マンチェスター大学の研究所で初めて作られたグラフェンは、想定される用途が極めて幅広い。

割れないスマホ画面や次世代の電子機器のほかにも、蚕にグラフェンを食べさせてできるという強化シルク、屋内太陽電池や塩水ろ過器、糖尿病の検査や治療に使える「タトゥー型」バイオセンサーなど、応用範囲は実に多様だ。

「グラフェンを幅広い一般向けの用途に活用する方法については、長年研究が行われてきた」と、英サリー大学でグラフェン研究を行っているラビ・シルバ教授は昨年本誌に語った(今回の研究には関わっていない)。「いよいよ、そうした応用が実現段階に入りつつある」

【お知らせ】ニューズウィーク日本版メルマガのご登録を!

気になる北朝鮮問題の動向から英国ロイヤルファミリーの話題まで、世界の動きを

ウイークデーの朝にお届けします。

ご登録(無料)はこちらから=>>

[2017年11月28日号掲載]

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

IEA、最大規模の石油備蓄放出勧告へ 計4億バレル

ワールド

ホルムズ海峡で3隻に飛翔体直撃、日本船籍コンテナ船

ワールド

イラン、米・イスラエル関連の域内経済・銀行拠点をを

ワールド

市場変動が経済への衝撃増幅も、さまざまなシナリオ検
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:教養としてのミュージカル入門
特集:教養としてのミュージカル入門
2026年3月17日号(3/10発売)

社会と時代を鮮烈に描き出すミュージカル。意外にポリティカルなエンタメの「魔力」を学ぶ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 2
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 3
    キャサリン皇太子妃、英連邦デー式典に出席...公開された皇太子夫妻の写真が話題に
  • 4
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 5
    「このままよりはマシだ」――なぜイランで米軍の攻撃…
  • 6
    40年以上ぶり...イスラエル戦闘機「F-35I」が、イラ…
  • 7
    「一日中見てられる...」元プロゴルファー女性の「目…
  • 8
    人間ダンサーを連れて「圧巻のパフォーマンス」...こ…
  • 9
    イランがドバイ国際空港にドローン攻撃...爆発の瞬間…
  • 10
    ホルムズ海峡封鎖、石油危機より怖い「肥料ショック」
  • 1
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 2
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 3
    イラン猛反撃、同士討ちまで起きる防空戦はいつまで続くのか
  • 4
    キャサリン皇太子妃、英連邦デー式典に出席...公開さ…
  • 5
    【長期戦はイラン有利】米側の体制転覆シナリオに暗…
  • 6
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 7
    サファリ中の女性に悲劇...ライオンに「くわえ去られ…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    日本の保護者は自分と同じ「大卒」の教員に敬意を示…
  • 10
    中国はイランを見捨てた? イランの「同盟国」だっ…
  • 1
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 4
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 5
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 6
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 7
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 8
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中