最新記事

ロボット犬

新型aiboはワンコそっくり、でも難点が1つ

2017年11月2日（木）14時30分
シドニー・ペレイラ

AIを活用したaiboは愛情を感じるとより深い愛情で応えるようになる　Kim Kyung-Hoon-REUTERS

＜おもちゃが好きで高所恐怖症──よりリアルになって返ってきたaiboだが、残念ながらエネルギー不足？＞

愛くるしいロボット犬が帰ってきた。ソニーは来年1月11日、AI（人工知能）を搭載した新型「aibo（アイボ）」を発売する。多くのユーザーに愛された旧型の生産が打ち切られたのは06年。12年ぶりのアイボ復活はソニー復活のシンボルでもある。

尻尾を振り、片耳を動かし、おもちゃに興味を示すアイボ。ソニーによれば、AIを活用した新型アイボは「オーナーの愛情を感じとるとより深い愛情で応えるようになるなど、時が経つにつれて絆が深まる」という。

その秘密はディープラーニング技術を採用した画像・音声認識にある。オーナーが褒めたり、笑ったりすると、アイボはちゃんと反応する。好きな色はピンク。好奇心旺盛なのに、ちょっぴりびびりで、高い所や狭い所は苦手だ。

ただし、バッテリーがもつのは2時間。充電には3時間かかるから、一日のうちのかなりの時間を「お昼寝モード」で過ごすことになる。

99年に発売された旧型アイボは日本国内で15万台売れたが、競争激化と経営不振で06年にロボット事業から撤退。だが18年3月期はソニーも20年ぶりに最高益を更新できる見込みとなるなど、復活の兆しを見せている。

クラウド通じて育てる

06年の生産終了は「厳しい判断」だったと、平井一夫・社長兼CEOは11月1日に行われたアイボ発表会見で打ち明けた。アイボ復活プロジェクトが始動したのは1年半前。「愛情を持って育てるロボットの開発はソニーのミッションだ」と考えた平井は、旧型を開発したベテラン技術者と若手から成るチームに開発を指示したという。

アイボの名前はAIと日本語の「相棒」をもじったものだ。新型アイボはソニーが新たに開発した超小型1軸・2軸アクチュエーターを搭載して22軸の可動域を実現。旧型よりも動きが滑らかになり、首を傾げたり、ちんちんをしたり、愛らしい仕草をするようになった。

本体価格は19万8000円。これとは別にクラウドにアクセスしてアイボを育てていくために「aiboベーシックプラン」への加入が必要になる。アイボが喜ぶ骨型のおもちゃ「アイボーン」も2980円で販売される予定だ。

【お知らせ】ニューズウィーク日本版メルマガリニューアル！
ご登録（無料）はこちらから＝>>

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

野村ＨＤ、発行済み株式の3.2％・600億円を上限
2026.01.30

ビジネス

三井住友ＦＧ、4-12月期純利益は22％増の1兆3
2026.01.30

ビジネス

午後3時のドルは一時154円台へ反発、次期ＦＲＢ議
2026.01.30

ビジネス

野村ＨＤの10－12月期、純利益は前年同期比10％
2026.01.30
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：高市 vs 中国
特集：高市 vs 中国
2026年2月 3日号（1/27発売）

台湾発言に手を緩めない習近平と静観のトランプ。激動の東アジアを生き抜く日本の戦略とは

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 2
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「副産物」で建設業界のあの問題を解決
  • 3
    町長を「バズーカで攻撃」フィリピンで暗殺未遂、大胆な犯行の一部始終を捉えた「衝撃映像」が話題に
  • 4
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 5
    秋田県は生徒の学力が全国トップクラスなのに、1キロ…
  • 6
    ロシア軍の前線で「弾よけ」にされるアフリカ人...兵…
  • 7
    パキスタン戦闘機「JF17」に輸出交渉が相次ぐ？　200…
  • 8
    日本経済を中国市場から切り離すべきなのか
  • 9
    配達ライダーを飲み込んだ深さ20メートルの穴　日本…
  • 10
    日本はすでに世界第4位の移民受け入れ国...実は開放…
  • 1
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 2
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣と｢フリース｣に移った日
  • 3
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 4
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 5
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味…
  • 6
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 7
    一人っ子政策後も止まらない人口減少...中国少子化は…
  • 8
    スペースXの宇宙飛行士の帰還が健康問題で前倒しに..…
  • 9
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 10
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ？【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣…
  • 5
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ？【202…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡…
  • 7
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 8
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
  • 9
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中