最新記事

トランプvs.金正恩 「反撃」のシナリオ

【戦争シナリオ】北朝鮮はどうやって先制攻撃してくるか

2017年9月12日(火)16時35分
チェタン・ペダーダ(元在韓米軍情報将校)

Clockwise from Top Right: Roderick Eubanks-U.S. Navy-Reuters, Kim Hon-Ji-Reuters(2), Kamaile Casillas-Pacific Air Forces-Dvids-Reuters


170919cover_150.jpg<ニューズウィーク日本版9月12日発売号(2017年9月19日号)は「トランプvs金正恩 『反撃』のシナリオ」特集。エスカレートする「核保有国・北朝鮮」の挑発に、制裁しか選択肢はないのか、武力行使の可能性はあるのか。この緊急特集から、日本の一部メディアでも報じられたチェタン・ペダーダ元在韓米軍情報将校による寄稿を抜粋・転載する>

米韓合同軍の秘密地下司令部「タンゴ」では極限の緊張状態が続いていた。全員が自らの任務に追われている。

北朝鮮軍が韓国の首都ソウルとその周辺に砲弾の雨を降らせ、韓国とアメリカの民間人にも軍人にも既に多くの死者が出ていた。北朝鮮が挑発し、アメリカが対応をエスカレートさせる。その果てしない繰り返しの末に、破れかぶれの北朝鮮がついに先制攻撃を仕掛けたのだ。

指揮官たちが見つめる巨大な戦場ジオラマには、米韓両軍の配置や次に攻撃目標となりそうな場所が示されている。何十万ものソウル市民が家を捨て、安全な場所への避難を始めるなか、侵入した北朝鮮兵による攻撃の情報が続々と入ってきた。司令部のモニター画面にはサイバー攻撃の警報ランプが点滅。上下水道がやられ、電気が止まり、市民の救出は困難を極める──。

これはもちろん仮定に基づくシナリオだが、十二分にあり得る話だ。筆者はかつて在韓米軍の情報将校として、数多くの軍事演習でさまざまな想定に基づく戦争シナリオの作成に携わってきた。

ただし、ここでは全面的な核戦争の恐れについては触れない。最も差し迫っている危機は、通常兵器による北朝鮮軍の韓国侵攻だからだ。

アメリカは、その結果がどれほど壊滅的なものになるかを知っている。戦争となれば大規模な人道危機が発生し、膨大な数の命が失われ、経済的な損害も計り知れないだろう。

ほとんど疑問の余地なく言えることだが、負けるのは北朝鮮のほうだ。彼らは自滅する。ただしその過程で、朝鮮半島のかなりの地域を道連れにする可能性がある。

【参考記事】「核のタブー」の終わりの始まり

短期間での集中攻撃しかない

北朝鮮が攻撃を開始するとすれば、そのきっかけは何だろうか。

人口の推定41%が栄養不良の状態にあり、国際社会による制裁強化で1990年代を上回る深刻な飢餓の迫る状況で、独裁者・金正恩(キム・ジョンウン)が「万策尽きた」と考えた場合だ。

または、韓国に奇襲攻撃をかければ国民の士気が上がり、国際社会に北朝鮮の力を思い知らせることができると判断した場合。あるいは、勝利と総力戦を掲げるプロパガンダに北朝鮮の指導部自らが洗脳され、自分たちは戦いに勝てると思い込んだ場合だ。

いずれにせよ、いったん先制攻撃を決断したら、北朝鮮は戦争目的の遂行に向けて迅速に行動を起こすだろう。その目的とは韓国全域を掌握して北朝鮮を朝鮮半島の事実上の「支配者」とすること、あるいは限定的な攻撃によって国際社会に北朝鮮の威力を思い知らせることだ。

北朝鮮の攻撃は最初から時間との戦いになる。さすがの中国も先制攻撃をかけた北朝鮮には軍事物資を渡さないと考えられるから、北朝鮮軍の補給能力は限られる。食糧も弾薬も、燃料や水も数日で尽きてしまうだろう。一部の部隊は数週間にわたって作戦を遂行できるかもしれないが、山岳地帯を越えて物資の供給ラインを維持するのは不可能に近い。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

ベセント米財務長官、インドに対する追加関税撤廃の可

ワールド

米、嵐で16万戸超が停電・数千便が欠航 異常な低温

ワールド

市場の投機的、異常な動きには打つべき手を打っていく

ワールド

米ミネアポリスで連邦捜査官が市民射殺 移民取り締ま
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:「外国人問題」徹底研究
特集:「外国人問題」徹底研究
2026年1月27日号(1/20発売)

日本の「外国人問題」は事実か錯誤か? 7つの争点を国際比較で大激論

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 2
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味を帯びる「超高齢化」による「中国社会崩壊」
  • 3
    麻薬中毒が「アメリカ文化」...グリーンランド人が投稿したアメリカを嘲笑する動画にネット爆笑
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    40代からは「積立の考え方」を変えるべき理由──資産…
  • 6
    【銘柄】「住友金属鉱山」の株価が急上昇...銅の高騰…
  • 7
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 8
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 9
    サーモンとマグロは要注意...輸入魚に潜む「永遠の化…
  • 10
    「楽園のようだった」移住生活が一転...購入価格より…
  • 1
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 2
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 3
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味を帯びる「超高齢化」による「中国社会崩壊」
  • 4
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 5
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 6
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 7
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 8
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の…
  • 9
    韓国が「モンスター」ミサイルを実戦配備 北朝鮮の…
  • 10
    麻薬中毒が「アメリカ文化」...グリーンランド人が投…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 3
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 4
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 5
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 7
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 8
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 9
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
  • 10
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中