最新記事

テロ組織

ISISの終わりが見えた

2017年4月19日（水）17時20分
トム・オコーナー

だがシリアでも、ISISはさまざまな攻撃にさらされている。国内の広い地域をISISと反政府勢力に奪われたシリア政府は、その後、ロシア戦闘機の援護を受けて一連の奇襲作戦を行い、シリアのほぼすべての人口密集地で支配権を取り戻した。3月には、シリア政府軍が歴史都市パルミラの再奪還に成功した。

シリアの中部と東部では、いまだ広い地域をISISが支配しているものの、支配地域は人口が少なく、大部分が荒地だ。そのため、物流や市場とのつながりが不可欠で、それなしでは維持するのが難しい。

最近では、アメリカが支援する「シリア民主軍」が、シリア北部での対ISIS戦で勢いをつけている。シリア民主軍はクルド人中心の組織だが、アラブ人や少数民族も加わっている。地元のクルド系メディアが4月17日に報じたところによれば、シリア民主軍による最近の攻撃で、ラッカ北の集落にある多くの村が奪還されたという。

この軍事作戦と同時に、ロシアの支援するシリア軍が、90マイル（約145キロ）ほど離れたデリゾールで包囲されていた部隊の解放を試みている。シリア軍とその同盟軍は今年3月、南からのデリゾールへの進軍を開始した。4月17日には、ロシアまたはシリアの戦闘機から、デリゾールのISIS拠点に対して14回以上の空爆が行われたと、地元報道機関の「デリゾール24」が伝えている。

ラッカ陥落なら教義も崩壊

この2つの前線からの攻撃は、ISISにとって致命的なものになるかもしれない。ISISは、少なくなる一方である物資の大部分を割いて、この戦闘を乗り切ろうとする可能性が高い。だが、数で現地の地上軍に劣るだけでなく、多国籍軍による空爆にも圧倒されるだろう。ISISがカリフ制国家の首都と宣言したラッカと、シリアの油田があるデリゾールを失えば、ISの未来はきわめて不確かなものになるはずだ。

ラッカの陥落は、ISISが築いてきた「中央政府」が崩壊するという以上の壊滅的な打撃を与えるだろう。というのも、ラッカを失えば、ISISのイデオロギーの中核的な教義となってきた「黙示録的な約束」が輝きを失うことになるからだ。

ISISは、聖戦士たちがラッカで「ローマの軍隊」、すなわち西洋の軍隊と対決し、勝利を収め、それをきっかけにして世界の終末が訪れると説いている。したがって、ラッカで敗北すれば、ISISの信用が著しく低下する可能性がある。

ロンドンを拠点とする安全保障アナリスト、フィラス・アビ・アリは昨年、モスルでイラク軍中心の対ISIS作戦が始まる直前、「BBCワールドサービス」に対し、「2017年後半」までにISISが敗北するとの予測を語った。この予測が現実のものになる可能性がますます高まっている。

（翻訳:ガリレオ）

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

トランプ氏、ウォルツ大統領補佐官解任し国連大使に指
2025.05.02

ワールド

米との鉱物協定「真に対等」、ウクライナ早期批准＝ゼ
2025.05.02

ワールド

インド外相「カシミール襲撃犯に裁きを」、米国務長官
2025.05.02

ワールド

トランプ氏、ウォルツ大統領補佐官を国連大使に指名
2025.05.02
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：英語で学ぶ 国際ニュース超入門
特集：英語で学ぶ 国際ニュース超入門
2025年5月 6日/2025年5月13日号（4/30発売）

「ゼロから分かる」各国・地域情勢の超解説と時事英語

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本の未婚男性の「不幸感」は他国と比べて特異的に高く、女性では反対に既婚の方が高い
  • 2
    マリフアナを合法化した末路とは？　「バラ色の未来が来るはずだったのに...」
  • 3
    タイタニック生存者が残した「不気味な手紙」...何が書かれていた？
  • 4
    ウクライナ戦争は終わらない──ロシアを動かす「100年…
  • 5
    インド北部の「虐殺」が全面「核戦争」に発展するか…
  • 6
    MRI検査で体内に「有害金属」が残留する可能性【最新…
  • 7
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」では…
  • 8
    悲しみは時間薬だし、幸せは自分次第だから切り替え…
  • 9
    クルミで「大腸がんリスク」が大幅に下がる可能性...…
  • 10
    朝1杯の「バターコーヒー」が老化を遅らせる...細胞…
  • 1
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 2
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 3
    MRI検査で体内に「有害金属」が残留する可能性【最新研究】
  • 4
    中国で「ネズミ人間」が増殖中...その驚きの正体とは…
  • 5
    ロシア国内エラブガの軍事工場にウクライナが「ドロ…
  • 6
    日本の未婚男性の「不幸感」は他国と比べて特異的に…
  • 7
    パニック発作の原因の多くは「ガス」だった...「ビタ…
  • 8
    マリフアナを合法化した末路とは？　「バラ色の未来…
  • 9
    使うほど脱炭素に貢献？...日建ハウジングシステムが…
  • 10
    私の「舌」を見た医師は、すぐ「癌」を疑った...「口…
  • 1
    【話題の写真】高速列車で前席のカップルが「最悪の行為」に及ぶ...インド人男性の撮影した「衝撃写真」にネット震撼【画像】
  • 2
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 3
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 4
    健康寿命を伸ばすカギは「人体最大の器官」にあった.…
  • 5
    【心が疲れたとき】メンタルが一瞬で “最…
  • 6
    間食はなぜ「ナッツ一択」なのか？...がん･心疾患･抜…
  • 7
    北朝鮮兵の親たち、息子の「ロシア送り」を阻止する…
  • 8
    【クイズ】世界で最も「半導体の工場」が多い国どこ…
  • 9
    クレオパトラの墓をついに発見？　発掘調査を率いた…
  • 10
    中居正広は何をしたのか？　真相を知るためにできる…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中