最新記事

行動遺伝学

収入を決めるのは遺伝か親の七光りか:行動遺伝学者 安藤教授に聞く.2

2017年2月24日(金)16時30分
山路達也

遺伝でなく、環境で収入が決まるのはよいことか?

――ただ女性の場合、収入に対する遺伝の影響は、生涯にわたりほぼゼロということでした。

安藤:そうなんですよ。日本においては、男性のほとんどは就労しているので、遺伝的な影響が仕事そして収入に現れてきます。仮に、日本でも女性のほとんどが就労していれば、男性の場合と同じように収入に対する遺伝の影響が出てくるでしょう。この研究では、就労している女性とそうでない女性を区別していません。ただそうした違いまでふくめた女性全体を眺めたとき、何らかの才能があってもそれを収入を得るという形では発揮せず、あるいは「女だから」とみなされて発揮できず、例えば家庭を支えることを選択する女性が一定数いる、といったことを表していると考えられます。

――男女で遺伝的な能力差のようなものはあるのでしょうか?

安藤:男性は女性よりも数学的な能力に優れ、女性は男性よりも言語的な能力に優れているという傾向は見られます。

ところが、「女性は数学が苦手」というのは心理的な影響によるところが大きいようなんです。実際、数学に対する苦手意識を取り除く措置を執ることで、女性の数学の成績が上がったという研究もあります。どうやら、女性は数学が得意でも社会的に評価されない、あるいはそう思い込んで数学的な能力を抑圧しているようですね。

これは男女の平均値の違い、集団としての違いです。男女で、遺伝的素質の個人差が違って現れることを示した研究はまだありません。何か、ありそうな気はしますけどね。男性は会社組織を大きくするような野望を持つかどうかがものをいうのに対して、女性は製品やサービスにどれだけ心を込めた表現ができるかがものをいうとか。ん〜、でも結局、男も女も違わないのかな......。

――収入に対する遺伝の影響がゼロということは、その人が持って生まれた素質が活かされていない社会的な状況にあると考えていいのでしょうか?

安藤:そういうことが示唆されているような気がしますね。遺伝の話が嫌いな人は、遺伝の影響が少ないほど望ましいと考えがちなんですが、それは錯覚だと思います。遺伝ではなくて、生まれた家庭や偶然といった環境だけで個人差が決まってしまう状況がいいかといえば、そういうわけではないでしょう?

人類の歴史では、家柄やたまたま生まれ落ちた境遇で一生が決まることを理不尽とみなしてきました。本当の力を評価される機会さえ平等に与えられればだれでも平等になれると信じ、闘争や革命によって、機会の平等を勝ち取ろうとしてきたわけですから。しかしその「本当の力」に遺伝の差があることを過小評価しすぎていた。あるいは機会の平等化が遺伝の差を顕在化させ増幅させてしまった......。

――それでは、望ましい社会的な状況とは?

安藤:今のロジックが正しいとすれば、遺伝の差異が理不尽な社会的格差に結びつかない社会システムにしてゆくということでしょう。人によって、音楽が好きとか、頭を使うのが好きとか、体を動かすのが好きとか、いろいろな個人差があるのは当然です。そうした個人差はあっても、社会的に重要な指標については分散が小さい、つまり格差が少ない状態が望ましいとは言えるでしょう。

世間から光が当たらなくてもよい収入が得られる、あるいは収入は多少低くても、納得のいく生き方ができて、その生き方が周囲の人々から本当に愛されて、尊厳を持って生きていけるのならいいですが、収入も尊厳も得られない人、したくもないことをして最低限の収入すら得られない人だっているわけです。多くの人がしたくないと思っている日陰の仕事、誰でもできそうだからと思われて人に任せきっている「ありきたり」な仕事、そういうところで使われている能力、才能というものを、いかにしてそうでない「輝かしい」才能と同様に評価できるようにしていくか。それは社会が健全に育つために必要なことです。

もちろんそんなことには多くの人が気づいていることでしょう。だって多くの人がそういう状況にあるんだから。でもそれを社会全体として実現できないでいる。やはりなかなか難しいことです。適材適所で人が能力を発揮できる、そういう方向を目指し、不適在不適所に陥ってしまっている人たちが声を上げ、あるいは互いに声なき声に気づき、何かできる素質のある人たちが何かをすることによって、社会として調整を繰り返していくしかないのでしょう。教育も本来そのためになければならないんじゃないかと思います。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

北朝鮮の金与正氏、韓国に「主権侵害防ぐ措置」要求 

ワールド

ポルトガル議会、子どものSNS利用制限案を第1読会

ワールド

米軍がシリア南部基地から撤退完了、暫定政府軍に引き

ビジネス

コインベース、第4四半期は予想外の赤字 デジタル資
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    50歳には「まったく見えない」...信じられないレベルの「若見え」な女性の写真にSNS震撼
  • 3
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の定説に挑む、3人の日本人科学者と外科医
  • 4
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 5
    あなたの隣に「軍事用ヒト型ロボット」が来る日
  • 6
    【独自取材】「氷上のシルクロード」を目指す中国、…
  • 7
    「ショックすぎる...」眉毛サロンで「衝撃的な大失敗…
  • 8
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    エプスタイン疑惑の深層に横たわる2つの問題
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 6
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 7
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 8
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 9
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 10
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中