最新記事

自然災害

太平洋の両端で巨大地震が起こっても、地球は異常なし

地球物理学者から見た驚きは、2つの地震が2つとも人口密集地を襲ったこと

2016年4月19日(火)16時02分
ジョン・プラット

通常の範囲内 熊本とエクアドルで地震が起きたからといって将来の地震のリスクが高まるわけではない kutberk-iStock.

 先週末、日本とエクアドルで巨大地震が相次いだときは、異常事態が起こったと思った人も少なくない。太平洋をはさんで向き合う2カ所の地震が、連動しているように見えたからだ。
 
 エクアドルのマグニチュード7.8の大地震が、16日未明に熊本県熊本地方を襲ったM7.3の地震の数時間後に起きたのは事実だ。だが、2つの地震の間には何の関連もないと、ミシガン大学の地球物理学教授、ジェロン・リツェマは言う。むしろ異常だったのは、2つの地震がほとんど間をおかずに発生したことと、両方が人口密集地を襲ったことのほうだという。

 たとえ2つの地震が交互に繰り返しても、そこに因果関係があるとは限らない。この場合、2つの地震は太平洋の両端で起こったけれども、それぞれまったく別々のプレートに属するもので、関連性はないと、リツェマは言う。

熊本クラスの地震は年15回程度起きている

 こうした地震が珍しいわけでもない。熊本を襲ったのと似たようなM7クラスの地震は世界中で年に15回ほど起きている(それより小さい地震は140万回に上る)。つまり月1回以上のペースで巨大地震が起こっているわけだが、大半は人間の知らないところで起きているので話題にならないだけだ。

 エクアドルを襲ったようなM7.8クラスの地震の頻度はより少ないが、それでも統計的には珍しいというほどではない。このクラスの地震は1~2年に1回は発生する。こらも多くの場合、誰も気付かない場所で起こるのだ。

 地震の破壊力を決める大きな要素の1つはマグニチュードよりどこで起きるかだ。先週末のケースが珍しいのは、2つの大地震がどちらも人口が多いところで起き、被害が広範に及んだことだ。

 今後は、大地震が多発するようになるのだろうか? 

 幸いなことに、今回の日本とエクアドルの地震が原因で将来のリスクが高まることはなさそうだ。「この一週間に起こったことのなかには、プレート・テクトニクス上の変化を示唆するものは何もない」と、リツェマは言う。「地球に変化はない。通常の活動の範囲内だ」

© 2016, Slate

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

米印、貿易協定締結で合意 トランプ氏が相互関税引き

ワールド

米イラン、6日に核協議 イスタンブールで=関係筋

ワールド

グリーンランド首相「米の同地巡る支配意図変わらず」

ワールド

英、ロシア外交官を追放 先月の同様の措置への報復
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗り物から「勝手に退出」する客の映像にSNS批判殺到
  • 2
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れるアメリカ」に向き合う「日本の戦略」とは?
  • 3
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から脱却する道筋
  • 4
    中国政府に転んだ「反逆のアーティスト」艾未未の正体
  • 5
    関節が弱ると人生も鈍る...健康長寿は「自重筋トレ」…
  • 6
    エプスタイン文書追加公開...ラトニック商務長官、ケ…
  • 7
    世界初、太陽光だけで走る完全自己充電バイク...イタ…
  • 8
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 9
    共和党の牙城が崩れた? テキサス州で民主党が数十…
  • 10
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界でも過去最大規模
  • 3
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「副産物」で建設業界のあの問題を解決
  • 4
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から…
  • 5
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 6
    一人っ子政策後も止まらない人口減少...中国少子化は…
  • 7
    スペースXの宇宙飛行士の帰還が健康問題で前倒しに..…
  • 8
    ロシア軍の前線で「弾よけ」にされるアフリカ人...兵…
  • 9
    町長を「バズーカで攻撃」フィリピンで暗殺未遂、大…
  • 10
    秋田県は生徒の学力が全国トップクラスなのに、1キロ…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中