最新記事

米軍事

天才ゲーツの米軍改造大作戦

Is Robert Gates a Genius?

軍事 不要な大型計画を続々見直しへ

2009年5月15日(金)16時06分
ファリード・ザカリア(国際版編集長)

真の天才が出現したときには、1つの兆候が表れる。愚かな連中が徒党を組んで対抗するのだ──イギリスの風刺作家ジョナサン・スウィフトはそう言った。

 ロバート・ゲーツ米国防長官が天才なのかはまだ分からない。だが4月6日にゲーツが明らかにした国防予算の見直し計画は、あらゆる反対派を団結させている。

 不正会計に慣れ切った軍需企業、対テロ戦争で大儲けしたワシントンのコンサルタント、望めば何でも予算が付くと思い込んでいる軍、そして選出された州の軍関係の雇用を守ることで自らの議席を維持してきた議員が、こぞってゲーツの見直しに反対している。

 ここ数十年、アメリカの国防予算は空想の世界で編成されてきた。敵の性格や費用対効果、国防以外の分野の予算は一切無視され、最新の兵器が次々と発注された。

 米政府監査院(GAO)によれば、08年の国防総省の大型兵器発注計画の上位95件が予算を超過しており、その超過分だけで計3000億謖に上るという。

アメリカにF35は必要か

 湯水のように税金を使えることは、戦略的な予算編成を行うための思考を妨げてきた。国防予算の大部分は軍の「欲しいものリスト」に基づいて編成されるが、問題はそのリストの大部分が冷戦時代に作られたことだ。

 米空軍はステルス戦闘機F22ラプターへの思い入れが強過ぎるせいか、ソ連が崩壊した今、もはやアメリカと互角の軍事力を持つ国は存在しないことに気付いていないようだ。実際、アメリカが現在戦っているイラクとアフガニスタンでは、米空軍が保有する約135機のF22は1機も使用されていない。

 今もF22が製造され続けている訳は、その工場が44州に散らばっているせいだ。ゲーツは今回の予算見直しで、F22の追加発注を停止する方針を明らかにした。

 ゲーツは米海軍の「欲しいものリスト」にも切り込み、駆逐艦の発注計画を縮小するとしている。だがF22ほどの思い切りは見られない。現在11ある空母打撃群(空母1隻を中心とした戦闘艦のグループ)を今後31年間で10に減らすという程度だ。

 それでも保守派は反対している。ウォールストリート・ジャーナル紙は、戦闘艦が300隻しかない海軍は「あまりに小規模で危険だ」と懸念を示した。最近ソマリア沖で米船籍の貨物船が海賊に襲撃された事件でも、米軍の艦艇は到着まで「何時間もかかる」海域にいたと指摘する。

 しかし船に飛行機のようなスピードが出ないのは当然だ。現場がどちらかといえば非戦略的な海域であること、それに海の広さを考えれば、米軍の艦艇が数時間で到着できたのは、むしろ米海軍の守備範囲の広さを示している。

 ゲーツは冷戦後のアメリカの軍事戦略を現在の戦争を基準に見直すという、必要不可欠なプロセスに着手したにすぎない。だがF22は不要と判断されたにもかかわらず、米空軍はまだ1兆謖を費やして次世代型戦闘機F35ライトニングⅡを2443機も調達するという。本当にそんな戦闘機が必要なのか。

 アメリカの軍事予算は2つの要請に基づいて編成されるべきだ。1つは、厳しい自然条件の戦場(つまりイラクやアフガニスタン)で、はるかに軍事力で劣る敵と小規模で複雑な戦闘を展開する可能性が高いこと。ゲーツの見直し計画は、この種の戦争で重要な役割を果たす兵力と情報収集に重点を置いている。

中国に対する抑止力も

 もう1つの要請は抑止力だ。米軍は世界の海上交通路を守っており、もっと一般的に言えば世界の平和を守っている。ソマリア沖の海賊があまり大きな問題を起こすようなら、最終的に彼らを取り締まるのは米海軍の役割。中国がアジアで軍事行動を検討しているとしたら、それを抑止するのもアメリカの仕事だ。

 こうした要請には、もっとスリムで費用効率の良い軍事力で対応できる。潜在的な敵の軍事力を考えればいい。米海軍は11の空母打撃群を有するが中国はゼロだ。

 またアメリカの09年度の軍事予算は6550億謖だが、中国は700億謖、ロシアは500億謖にすぎない。アメリカの国防予算の超過額だけでも、中国とロシア、イギリス、フランスの年間軍事予算を足したよりも多い。これでは抑止力の確保というよりも、壮大な無駄遣いだ。

 ゲーツは次に4年に1度の国防計画見直しを発表する。その中で彼は、アメリカの軍事戦略を現在の世界に見合った形に修正するだろう。そうなればゲーツは本物の天才だ。それは彼に抵抗する愚か者が大勢出てくることで証明されるだろう。

[2009年4月22日号掲載]

ニュース速報

ワールド

サンダース氏と討論の可能性、トランプ氏一転否定

ビジネス

米国株式市場は上昇、「利上げできるほど景気改善」と

ワールド

ブラジル夏季五輪は延期か開催地変更を、専門家がジカ

ビジネス

ドル上昇、数カ月以内の利上げ適切とのFRB議長発言

MAGAZINE

特集:アメリカとヒロシマ

2016-5・24号(5/31発売)

オバマが現職の米大統領として初めて広島を訪れる──。被爆地に注目が集まる今だからこそ耳を傾けるべき声がある。

人気ランキング (ジャンル別)

  • 最新記事
  • コラム
  • ニュース速報
  1. 1

    「オバマ大統領27日広島訪問、原爆投下謝罪せず」ホワイトハウスが発表

    伊勢志摩サミットで来日時に現職の米大統領として…

  2. 2

    自撮りヌードでイランを挑発するキム・カーダシアン

  3. 3

    「国家崩壊」寸前、ベネズエラ国民を苦しめる社会主義の失敗

  4. 4

    サンダースが敗北を認めない民主党の異常事態

  5. 5

    歴史を反省せずに50年、習近平の文化大革命が始まった

  6. 6

    【動画】ドローンを使ったマグロの一本釣りが話題に

  7. 7

    行動経済学はマーケティングの「万能酸」になる

  8. 8

    北朝鮮がアフリカに犯罪者数百人を「輸出」疑惑

  9. 9

    全国の企業で遅れるエアコン点検義務への対応

    担当者も対象機種や具体的な実務を理解していない…

  10. 10

    荒れる米大統領選の意外な「本命」はオバマ

    共和党の醜い舌戦のおかげで人気回復のオバマがい…

  1. 1

    オバマ大統領の広島訪問が、直前まで発表できない理由

    ジョン・ケリー米国務長官は今月11日、G7外…

  2. 2

    安倍首相の真珠湾献花、ベストのタイミングはいつか?

    <オバマ米大統領の広島訪問に対応する形で、安倍…

  3. 3

    中国が文革の悪夢を葬り去れない理由

    今年で文化大革命が始まって50年だが、中国政府は…

  4. 4

    伊勢志摩サミット、日本文化の真髄として伊勢神宮の紹介を

    首相夫人の安倍昭恵氏が先月末に三重県を訪れ、…

  5. 5

    パナマ文書問題、日本の資産家は本当に税金逃れをしているのか?

    〔ここに注目〕日本の企業活動、税法の特徴…

  6. 6

    現実味を帯びてきた、大統領選「ヒラリー対トランプ」の最悪シナリオ

    共和党に2カ月遅れて、民主党もようやく今週1…

  7. 7

    出版不況でもたくましいインディーズ出版社の生き残り術

    日本と同様、出版不況に直面するアメリカの出版業界…

  8. 8

    AI時代到来「それでも仕事はなくならない」...んなわけねーだろ

    「AIやロボットが人間の仕事を奪うようになる」とい…

  9. 9

    ジャーナリズムと批評(2):絶滅危惧種としての理論家と運動

    映画化もされた小説『虚栄の篝火』や、ノンフィクシ…

  10. 10

    「ケリー広島献花」を受け止められなかったアメリカ

    今週11日、G7外相会議で広島を訪れたアメリ…

  1. 1

    米テキサス州、地震急増の原因はシェール採掘か=研究

    米テキサス大学オースティン校の地質学者クリフ…

  2. 2

    中国戦闘機2機が米機に異常接近、南シナ海上空で=米国防総省

    米国防総省は、南シナ海上空で17日、中国軍の…

  3. 3

    パリ発のエジプト航空機が消息絶つ、海に墜落か 66人搭乗

    エジプト航空の乗員・乗客66人を乗せたパリ発…

  4. 4

    行儀悪い売り方やめた、「白物家電の二の舞い」懸念=スズキ会長

    スズキの鈴木修会長は10日に開いた決算会見で…

  5. 5

    訂正:三菱自の燃費不正は経営陣の圧力 国交省、スズキには再報告要請

    会見内容などを追加しました[東京 18日 ロイ…

  6. 6

    米テスラ、株式発行などで2200億円調達へ 「モデル3」開発加速で

    米電気自動車(EV)メーカーのテスラ・モータ…

  7. 7

    訂正:三菱自、相川社長が6月引責辞任 益子会長は新体制発足まで続投

    三菱自動車は18日、相川哲郎社長と中尾龍吾副…

  8. 8

    ECB追加措置の検討は秋に、必要なら新規買入可能=リトアニア中銀総裁

    リトアニア中央銀行のバシリアウスカス総裁は、…

  9. 9

    インタビュー:トランプ氏、核阻止へ金正恩氏との会談に前向き

    米大統領選で共和党候補指名を確実にしたドナル…

  10. 10

    焦点:南シナ海仲裁裁判に台湾が横やり、裁定遅延の恐れも

    台湾の当局に近い団体が、南シナ海の領有権をめ…

Newsweek特別試写会2016初夏「疑惑のチャンピオン」
定期購読
期間限定、アップルNewsstandで30日間の無料トライアル実施中!
メールマガジン登録
売り切れのないDigital版はこちら

MOOK

ニューズウィーク日本版別冊

0歳からの教育 育児編

絶賛発売中!

コラム

辣椒(ラージャオ、王立銘)

中国が文革の悪夢を葬り去れない理由

パックン(パトリック・ハーラン)

破壊王! トランプの「政治テロ」が促すア

STORIES ARCHIVE

  • 2016年5月
  • 2016年4月
  • 2016年3月
  • 2016年2月
  • 2016年1月
  • 2015年12月