最新記事
ファッション

上半身はスリムな体型を強調し、下半身はぶかぶかジーンズ...米モデルの挑発的な「過激写真」に批判

Emily Ratajkowski Sparks Outrage Over Instagram Post

2023年12月2日(土)20時24分
ジェイミー・ボディ
エミリー・ラタコウスキー

DFree/Shutterstock

<大胆なファッションで雑誌の表紙を飾ったエミリー・ラタコウスキーだが、そこで撮影されたうちの1枚に怒りの声が殺到した>

モデルで俳優のエミリー・ラタコウスキーが、雑誌「M」の表紙モデルを務めた。これに合わせて彼女は、肌を大胆に見せつつスリムな上半身のラインを強調するような薄手のトップスにジーンズなど、複数の衣装を着た写真をSNSで披露。しかし、その中の1枚が「ファットフォビック(肥満嫌悪)」だと、怒りの声を引き起こしてしまった。

■【写真】上半身は身体のラインがくっきり、下半身はオーバーサイズ...米モデルの「過激写真」に批判「恥を知れ」

ラタコウスキーは、2021年に出版したエッセイ集『My Body』(原題)でフェミニズムと「ボディポジティブ」を尊重する姿勢を示し、熱狂的なファンを獲得している。

同書の紹介文にはこう記されている。「現代のマルチセレブリティの代表であるエミリー・ラタコウスキーが、女性であること、そしてコモディティであることの意味を深く、誠実に探求している」

『My Body』はニューヨーク・タイムズ紙のベストセラーとなり、ラタコウスキーのインスタグラムのフォロワーは3020万人、TikTokのフォロワーは260万人に達している。

しかし、仏ル・モンド紙が発行する「M」の写真が、同書の中心テーマであるボディポジティブに反しているとして、一部のファンから「偽善者」のレッテルを貼られてしまった。

ボディシェイミング(体型批判)をファッションに

ラタコウスキーは11月25日、「M」のキャンペーンで撮影した写真や動画をインスタグラムで公開。物議を醸したのが、オーバーサイズのジーンズを着た写真だ。

投稿した2枚目の写真で、ラタコウスキーは自身のサイズより何サイズも大きいジーンズを着用。両方の裾から足を出して靴を履いているように見えるが、彼女の体はジーンズの片方に収まっている。

これに対して、ソーシャルメディアユーザーから怒りのコメントが殺到した。「関わったチーム全体が、これをクールだと思ったというのがひどすぎる」「デザイナーは、痩せている人が奇抜に見える写真撮影のためでない限り、プラスサイズを作らないだろう」

あるユーザーは、「2枚目の写真はなんというファットフォビックだ」と投稿。別のユーザーは、「ボディシェイミング(体型批判)をして、それをファッションにするなんて、私はご免だし、改めるべき」と批判した。

資産運用
「高市トレード」に「トランプ関税」......相場が荒れる今こそ投資家が目を向ける「世界通貨」とは
あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

中国、米国産大豆追加購入の可能性低下も 関税違憲判

ビジネス

トランプ関税違憲判決、米エネ企業のコスト軽減 取引

ワールド

米USTR、新たな301条調査開始へ 主要国の大半

ワールド

トランプ氏、10%の代替関税に署名 最高裁の違憲判
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く高齢期の「4つの覚悟」
  • 2
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 3
    海外(特に日本)移住したい中国人が増えている理由...「落葉帰根」派も「落地生根」派も
  • 4
    「#ジェームズ・ボンドを忘れろ」――MI6初の女性長官…
  • 5
    100万人が死傷、街には戦場帰りの元囚人兵...出口な…
  • 6
    ロシアに蔓延する「戦争疲れ」がプーチンの立場を揺…
  • 7
    少女買春に加え、国家機密の横流しまで...アンドルー…
  • 8
    「窓の外を見てください」パイロットも思わず呼びか…
  • 9
    中国政府に転んだ「反逆のアーティスト」艾未未の正体
  • 10
    ディープフェイクを超えた「AI汚染」の脅威──中国発…
  • 1
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 2
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 3
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」でソフトウェア株総崩れの中、投資マネーの新潮流は?
  • 4
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
  • 5
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 6
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 7
    海外(特に日本)移住したい中国人が増えている理由.…
  • 8
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 9
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 10
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中