最新記事

韓国社会

なぜ今「ヘル朝鮮」現象か

カネとコネがない人間の未来は地獄?自虐的な表現が若者の間で流行する理由

2015年12月25日(金)16時00分
スティーブン・デニー(韓国政治研究者)

変わらぬ社会 韓国社会は封建的な19世紀と変わっていないと嘆く声は少なくない Photo by DeAgostini/GETTY IMAGES

 ヘル朝鮮──地獄の朝鮮を意味するそんな表現が今、韓国の若者の間ではやっている。フェイスブックをはじめとするソーシャルメディアでは、「ヘル朝鮮」というコミュニティーが急拡大し、多くの韓国人、とりわけ若者が社会への不満や失望感を吐露している。

 オンライン誌コリア・エクスポゼのク・セウォン編集長は9月、「韓国、なんじの名はヘル朝鮮」と題した記事を書いた。それによると、ヘル朝鮮とは「19世紀で時が止まったような極悪非道な封建国家」のこと。そこでは野心は打ち砕かれ、個人の自由など存在しない。

「韓国に生まれるのは地獄に足を踏み入れるようなもの。厳しい決まりだらけの社会に一生縛られる。受験地獄と過酷な兵役は誰もが通る道だ」

 金持ちや有名人なら、カネとコネを駆使してこの地獄を回避できる。だが現代版「第三身分」の人々は企業にこき使われるか、「公務員試験を受けて『官僚のとりで』に避難する」しかない。そのどちらにも引っ掛からない人間は「『失業者の池』に溺れることになる」。

「自営業者になるという手もあるが、なんとか生活していくのが精いっぱいで、社会の落伍者扱いは避けられない。それが嫌なら『移住の森』を抜けて韓国を脱出して、(外国に)自由を見つけることだ」

 ヘル朝鮮の概念は現代韓国の最も悲惨な部分に焦点を当てており、かなり極端な社会描写であることは間違いない。だが、そこには社会全体に広く共通する真実もある。確かに韓国社会は極端に競争が激しい。子供たちは昼も夜も塾通いに追われ、満足な睡眠も取れない。

 雇用市場も同じで、より「スペックの高い人」、すなわち華やかな学歴や職歴の持ち主ほど就職しやすい。一方、新卒が就職できる正社員の枠はどんどん小さくなっており、猛勉強していい大学を出ても、「いい人生」を送れる保証はない。

 とはいえ、韓国の若者がみんな人生に失望しているとは考えにくい。金持ちなどの「特権階級」は別としても、ヘル朝鮮を実感している人は実際どのくらいいるのか。具体的な数は分からないとコリア・エクスポゼの記事でクは書いているが、手掛かりになるデータはある。

自信を失う韓国の若者

 1981年以降、世界各国(現在は約100カ国)で人々の意識を調べてきた世界価値観調査だ。その調査項目に、「あなたは自分がやりたいように人生の決断を下す自由があると感じますか」という質問がある。回答者は1(まったく感じない)~10(大いに感じる)の数字で答える。

 この問いについて、韓国での調査結果を90年、01年、10年の約10年おきに比べてみた。

 まず全年齢層の平均値は、90年が7.53、01年が7.14、10年が6.57だった。これはそんなに悪くない数字に見える。韓国の人々は、自分の人生をかなり思いどおりにコントロールできていると感じているようだ。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

EU首脳、米中との競争にらみ対策協議 競争力維持へ

ビジネス

トランプ政権、対中テック規制を棚上げ 米中首脳会談

ビジネス

仏サノフィ、ハドソンCEOを解任 後任に独メルクの

ビジネス

英GDP、第4四半期は前期比0.1%増 通年は1.
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トランプには追い風
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 5
    一体なぜ? 中国でハリー・ポッターの「あの悪役」が…
  • 6
    【独自取材】「氷上のシルクロード」を目指す中国、…
  • 7
    あなたの隣に「軍事用ヒト型ロボット」が来る日
  • 8
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 9
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 10
    まさに「灯台下暗し」...九州大学の研究チームが「大…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 6
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 7
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 10
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中